脱炭素社会の救世主として、密かに進む？核資源の復活化
最近国内オールドメディアはもちろん、ネットニュースからも、あまり聞かなくなった話題がいくつかありますが、今回はそのなかの一つエネルギー・発電問題について書きたいと思いますが、メディアが重要なのに殆ど情報を流さなくなった、しばらく後に突然その話題が出ると、すでにのっぴきならない話に成り代わっている、この常とう手段には十分気を付けなければならないからです。
昨今のエネルギー開発は、脱炭素・グリーンエネルギーとか言いながらも、何からその膨大なエネルギーを発電するのか、極めて具体性に弱いだけでなく非現実的ですが、それでも大真面目に太陽光とか風力発電で、何とかなるような”雰囲気”を醸し出そうと必死です。
子どもたちの夢として語っているならまだしも、まともな大人だったらこれらが生産性や効率の面で、明らかに間に合わない手段だと知っているでしょう、コロナ前にはどのメディアでも、原子力発電しかないとまで言い切っていたのを憶えていらっしゃるでしょうか。
そうです、核燃料を使った日本ではすっかり市民権を失った、ウラン核分裂をつかった原子力発電を増やすしか、これからの膨大な電力需要を満たすことは不可能なのですが、その論議がメディアの話題からぱったり消えています。
その理由は幾つかありますが、サミットでCO2削減目標ノルマが決定され、足並みが揃うまでエネルギー問題には触れさせたくなかったことはあるでしょう、昨年末に豊田彰男氏が自動車産業でのEV車シフトだけでも、電力供給が間に合わなくなる事を訴えていましたが、そのリアルな現実でさえメディア上から抹殺されたのです。
トヨタ自動車は、独自にトヨタイズムというメディアを立ち上げ、現実問題を解決するトヨタグループの活動を自費で提案していますが、提案元のEUからはEV車シェアのトップ争いに関わる投資の話しか出てきませんし、電力発電の増加については皆無と言って良いほど消極的です。
彼らは本当に何も考えていないのか？それはあり得ませんが、日本が生真面目に決定事項の目標に動きだしている間に、静かに原子力発電増発の動きが世界規模で起きる準備がされている、だからこそ彼らは沈黙できるのです。
かと言って、最先端にいるドイツはそもそも原発反対組だったはずで、いまさら原発再稼働など出来ようはずが有りませんが、EUは陸続きでありEU他国、ロシア・中国等が電力供給網を整備すれば、電機は簡単に買えるわけです。
火力は、ロイヤルダッチシェル エクソンモービルとの合弁アエラエナジーから撤退方針
21年に入りテキサスとワシントン州の石油精製所を売却だったり、アラブ諸国もロシアも減産に入り、石油化石燃料はシャットアウト・封印される運命にありますので、生産効率と感興問題を同時に解決するには、もう”原子力一択”という誘導が、間もなく全世界的に推進されていくとしかかんがえられません。
原子力発電への誘導の伏線はもう一つあります、先日放送されたガイアの夜明けでも出ていましたが、脱炭素との戦いとして、
南極の岸べの氷が崩壊するシーン
道路にまで迫る森林火災 「自然火災が増えていると思いませんか？昔より暑かったり、急に強い雨が降ったり、これ温暖化の影響と言われています」テーマ脱炭素
3月 北海道紋別市 流氷砕氷船ガリンコ号での流氷観光ツアーでオホーツクの流氷が消えた 世界各地で 地球温暖化 環境デモ 対策を求めています。
菅総理 「脱炭素社会の実現を目指すことを宣言いたします」
二酸化炭素排出実質ゼロへ 衝撃の脱炭素政策 温暖化ガス46％削減を発表
松下奈緒が直撃 今更聞けない地球温暖化として、国立環境研究所 江守正多氏が解説
気温1度上昇で地球はどうなる？という破台に対し、1890年ー2020年の世界年平均気温偏差グラフ 2000−2010年付近を平均値0として、1980−1920年産業革命期 -0、9ー0、6℃、1930年ー1975年-0、4ー0、7℃↓(やや下る)、1975年より上昇大ー2010年 プラマイ0℃まで 2010−2015年＋0、3℃跳ね上がり、0、1℃上がることにより、記録的異常気象起こりやすくなるらしい。
なぜ今？二酸化炭素の排出量が急増、平均気温2℃超えると、危機の始まるティッピングポイントを人類が原因で超えてしまうと解説。
ティッピングポイントとは、温暖化がある臨界点超えると急激な元に戻らぬ氷解など変化要素が不可逆的に発生を続けて止まらなくなるというもの。
2019年例で、二酸化炭素排出量は、
1位中国98、3億t 2位米49、6億t 3位印24、8億t 4位露15、3億t 5位日11、2億t 以下6億t以下
こうした環境問題を軸にメディアは、もう何十年も前から数ある気候変動仮説の一つを、さも必ず起こるかの様に繰り返し報道し、ここ数十年の気候変動・異常気象は人類の生で起きている、責任を取るべきだと言わんばかりに、脱炭素化へ誘導してきたのです。
冷静に考えれば、上のまとめの様にCO2排出量は、中国が過半数を排出しているため、中国の対策を採るべき筈ですが、当の中国共産党はそもそも提唱されている脱炭素が非現実的なのを知っていて、欧米や日本アジアが脱炭素対策に疲弊して来る頃に、例によってそれらのノウハウを奪い取り、他人のふんどしで国内の環境対策を改善して、目標達成に一番乗りしようと画策しているわけです。
元米大統領トランプ氏らは、その中共の思惑を見抜いていて、徹底的な経済制裁を加えていましたが、現バイデン政権に変わって以来、経済制裁を止めてしまったため、再び中共を野放しにする羽目になります。
これによって、脱中共を画策していた日本政府要人は、それができなくなって再び中毒漬けに戻ることになります、経団連でも先日亡くなられた中西元会長が、改革を進めていた国内企業体制改革も中倒れし、次期会長にして元の木阿弥となりつつあります。
さらに、日本はエネルギー発電でも、火力が主力でそれがどれ程低公害で環境負荷世界最低レベルであっても、それ以外の手段にシフトせざるを得ない訳ですが、国内では原子力稼働に多くの国民は警戒感を持っていて、そう易々と原子力発電シフトはできない筈です。
しかし、先に産業がEVやIT化で電力需要が増大し出せば、もう選択肢は有りませんから、必然的に原発再稼働問題は、緊急課題にさせられ、あれよあれよという間に、原発再稼働が進んでいきそうな予感が増し増しです。
これらの現実から見て、脱炭素目標達成は絶対量が問題視されず、各国の削減比率の競争に始終していくであろうことは、容易に想像できるでしょう、つまり日本にとってどれだけ努力をしても、EUが最も削減率を高められるように、数字的に操作されてしまいかねないわけです。
そして、原子力発電の燃料であるウランは、第二次大戦後某大物財閥系のD・R氏が、大量のウラン鉱を買い占め独占化して以来、兵器や発電に使いまわされてきましたが、核問題・環境問題や原発事故で、思うよに掃けなかった核物質も、いよいよ利益を爆上げする機会が、しずしずと近づきつつある、という事なのです。
中国では、稼働効率やリスクの大きい新型原発が台湾との海峡を挟んだ辺りに、稼働を始めたと言いますし、これからも世界に先んじて原発増加を進めるでしょう、彼らの強みはどの国にも忖度せず、国民の安全より党の目標必達が最優先される国であり、その実績が今後他国の原発再稼働や、主力エネルギー確保の最右翼として、標準化されていきかねません。
できうれば、そんな未来は訪れて欲しくは無いのですが、理想の電力と言われた核融合技術が、何十年も前から共同開発されていながら、一向に実用化されないのは、例によって不都合な進化は閉ざされる、という過去何度もあった不思議な現実の、犠牲にされてしまうのかもしれません、せめて日本が積極的に進める、バイオ燃料や水素燃料による、クリーン燃料実用化の社会が、エネルギー問題の解決策の一つとしてでも生き残れば良いと、願ってやみません。
