日本の経済は全て外国に握られれいるのか
先日、ワクチン接種後の妊婦への影響がデマだという河野対策大臣の弁が報じられましたが、ご存知の通り、産婦人科の委員会はそのリスクの可能性は検証できておらず、危険性の有無は立証されていないとしていますが、大臣はこの報告を時系列では知っているはずで、不用意な発言が問題視されています。
日本がこれまで依存度を高めてきたアメリカの意向に、慣れきってしまい、事実の独自検証をしないまま、目的優先の不注意な発言を言い切ってしまい、後で修正が効かない事例は数限りあり、メッセンジャーボーイに成り下がる、お粗末さが散見されます。
さて、国際社会が世界に行き渡って経済力で勝利する者が、かつては武器によって戦争に勝利する以上の利益を、生み出している現代においては、マネーと福利が最強の武器になり得る世界であり、金の旨味を忘れられない者や欲に釣られやすい者には、利用されてしまいます。
利用価値がある者は、最も効果的にマネーを使い、足抜け出来ないように追い込んでいく、それだけで武器よりも効率的に、世の中を誘導する知恵に長けた者が、一歩先を歩く時代と言えます。
残念ながら、国の管理をするべき人の中には、コスパが高いポジションに、足抜けできなくなった人が少なからずいることで、その下で働く公務員は思うように働けない、それが縦社会の弊害です。
厄介なのは、横の連携がどれ程密で優れていても、ゾンビ高官の鶴の一声で、全て無駄に期すことがはっきりしていて、このままでは公務員のモチベーションはだだ下がりになり、生産性低下は国民の不満につながるという悪循環しか生まない、彼らも良く解っているはずなのですが…。
ここ30年程の、おそらくもっと前の終戦後以来、日本の国家の中枢に当たる天皇が、ある意味人質になっている可能性があって、GHQと戦後当時の暫定日本政府の間の取り決めが、未だ続いているのであれば、その一つに入っている可能性があるという意味です。
それは筆者の妄想だとしても、戦後じわじわと天皇の世界的希少性や価値を下げようとする動きが、起きていると、誰もが感じるでしょう、日本に生まれた私達が、日本人として世界で活躍できるのは、天皇によって国体が認められているからで、それがなくなれば実質上日本は崩壊します。
これをあからさまに狙っているのが、中共や金一族であるのもお気づきでしょうし、教育や法曹界で工作をしているのは、多くのジャーナリストによって暴かれ出していますが、既に簡単には阻止できなくなっているのか、彼らの面の皮が厚いのか、簡単に引き下がらないようですね。
女系天皇擁立論は、そもそも存在しない女系天皇という、存在をでっち上げつつ、今注目の高い女性地位向上を混ぜこぜににし、権利がありかのような詭弁を正当化させる動きが、野党中心に展開しています。
ご存所の方も多いとは思いますが、そもそも天皇男系継承は、遺伝学的に証明される通り、男系遺伝子Ｙだと過去の遺伝情報を引き継ぐために、意味があるのであり、女系遺伝子Xはむしろ変わるようにできているので、女系天皇が成立すれば、過去引き継いだ継承が、無になることを意味し、決して男系だから偉いとかの地位や格差を継承しているのでは無いことを、知らない人は、西洋から持ち込まれた差別階級意識と、混同してしまうのが、この問題をややこしくしているだけでしょう。
日本が将来、アメリカになろうが、ロシアになろうが、中国になろうが、無国籍になろうが、自分には何も関係ないし変わらない、と考える浅はかか無気力な人がいるなら、それは改めるべきです。
万が一女系天皇擁立が成功した場合、その後の筋書きは明確で、天皇不在化によって反天皇社会が一気に作られるでしょう、そうなればよほどの味方が現れない限り、日本は実質上消され、そこに住む人は国籍を失いかねないし、最悪はウイグル同様に奴隷同様に扱われることになりかねません。
それほどに、国体の重要な位置づけである、日本の象徴天皇の存在は、大きいのではないでしょうか、天皇男子系統継承の重みは、男女差別とか女性蔑視などという話とは、根本的に別物だと理解いただけたでしょうか。
そうでなくとも、小泉政権以降の与野党とも、日本の経済など後回しにするような、外資導入圧力に弱気で、政府が国内景気を活性化させるようなインフラ整備など後回しになっている今、緊縮財政の意味を掘り起こして、使うべくところに予算は使ってダイナミックな景気底上げを目指す政府を、私達は要求していくべきでしょう。
世界的水不足が忍び寄るアフターコロナとプレ仮想現実
台湾では、TSMCなどの半導体製造に不可欠として、工業用水の大量消費が進み、農産物への水供給が極端に不足していると言いますし、またモロッコ周辺アフリカ北部中東では気候変動の水不足が深刻化していて、日本に住む私たちには知識としては理解されていても、深刻な生活問題とは、中々実感できにくい側面を持っています。
その一方で、中国では北京オリンピック開催時に、意図的に大会期間中の雨を避けるために、北京西部地域で意図的に雨を降らせたのは有名な話ですが、アメリカでもハリケーン被害に悩まされる南部で、意図的に天気をコントロールを始めていると言いますし、技術的に天気をコントロールするのは、ある程度可能な時代になったということです。
次に、株式市場が示すハイテク株と一般株の明暗が分かれているように、私たちの実社会でも仮想現実社会化に向けて、役立つ技術や情報が高い価値をもたらそうとし始めている今、その下準備は着々と進んでいて、農産物や原材料・エネルギー資源・希少金属の確保が急ピッチで進み、先進国での争奪戦となりつつあります。
こうした経済社会を背景に、マトリクス社会の実現に必要な事象実験が、随時おこ回れている気配があります、今回起きたコロナウイルス感染被害拡大も、人工的に起こした自走実験の一つであると見れば、この一年で起きた政治・経済・社会面での、これまでとは異質で不自然な動きも、説明できるような気がします。
今回はその中で、農産物や水不足の演出は意図的に行われ得るか、それが仮想現実化社会の実行の前準備であるのかに絞って考えますが、前回書いたように一部の資本層や企業が市場を掌握することで、現実世界の動きは完全にストップさせられ、プレ仮想現実社会へ突入の前触れでは無いかと考えてみたわけです。
まずは、人工的・意図的な水不足は可能か？これは上でも書いたように大気や海水をコントロール出来れば、降雨を意図的に変えることはできそうですね、日本では水不足の心配不要だった水大国なだけに、あまり水問題は深刻に扱われませんが、海外旅行や在住経験のある方なら、避けられないと理解出来ることです。
世界には、四大水企業があって、真水をブランド化・商品化してその市場を争ってきました、その延長線上で起きうるのは、水資源の独占化と真水化技術の統制になるでしょう、事実その海水の真水化技術は日本の繊維企業がトップの技術を有していますが、その技術は誰もが欲しい技術にもかかわらず、政府も後押ししないし、広まろうとしませんね。
また、汚染水の浄化技術も日本がとても過ぎれているのですが、未だに途上国の一部でくすぶっているに過ぎないのはなぜかもうお分かりですね、こうした市場を独占しようとする欧米企業の圧力や市場妨害は、水に限らず最先端のIT技術にもありました、日本の独自OSもその憂き目にあって表舞台に出ることはなかったし、今起きている半導体の日本独自技術も、某TSMCの泡の一部として消え失せそうです。
話を水問題に戻しますが、水の確保は仮想化社会実現においても、実際は人もITも水を必要としますし、仮想化すれば地層学的に分断が起きるその前に、水の支配権を独占することは至上命題なわけで、そのためにも仮想化による情報分断は、格好の隠れ蓑になるという、相乗効果をもたらすだけに、並行して進められていると考えられます。
映画マトリクスでも現実社会で人が生かされているのは、液体で満たされた容器の中でしたよね、実際に目指されている仮想社会で、人間があのように管理されるかどうかはわかりませんが、仮にそうなるとすれば、その容器に満たされた液体は、人の体内の大半を閉める水をベースにした栄養と防腐機能を持ったモノとなるはずで、そこでも大量の水は不可欠な筈です…ちょっと妄想が過ぎましたかｗ
もちろん高所から飛び降りれば死にますし、試しに人を死なせれば殺人犯で逮捕されますのでご注意いただきたいのですが、それでもこれまでの常識ではあり得ない現実、例えば奇行に走る者や、無謀な実験的行動を起こしてしまう人が増えている、これは事実でありあたかも彼らが、仮想社会で生きていると思い込みや錯覚を、試そうとするかのようです。
この常軌を逸した行為を起こす背景には、絶望や不安・疑心暗鬼を増幅させる、偏重的な情報誘導に振り回されがちな、社会環境が出来上がっていることに基因していて、当に正気を保つのがとても困難な時代として”あり得なかった現実”に、仮想現実化を重ねると、相似する点がいかに多いか、その意味では私たちが生きている世界は、今は水は無くてはならないですし肉体に痛みを伴うものの、既にプレバーチャルワールドとして、半仮想現実社会は進行していると言えないでしょうか。
それを１００歩譲ったとしても、今ある技術を応用しただけでも、雨や真水のコントロールで、人の生活を誘導できることを考えれば、思い通りに経済を回したいと考える者たちにとって、十分な投資動機になり得るわけで、仮想現実社会に慣らされると言った方が近いでしょうが、ただSFなどとは単に侮れない現実味を持っていて、興味深いですね。
この先間もなく訪れるであろうアフターコロナでは、コロナ期に決定された様々な政策や施策が、より資本家や投資家の目論みに沿った、生産性を上げていくことでしょう、その先に待っている仮想現実はさぞ楽しい未来を約束してくれるかもしれませんが、その裏の現実が、水槽の中で一生を追える人生でないことを祈るばかりです。
世界はポジティブ・ポジションを保てるか
ダラス連銀カプラン総裁 量的緩和縮小調整は早めに インフレ率上昇リスク 量的緩和続ければ資産価格の高騰招き追加措置が必要な事態に MBSの月額400億ドル買入規模は本当に必要か疑問視している
テーパリングについて調整を早めに始める方が現在の状況では適切だろう
セントルイス連銀ブラート総裁 雇用は心配していない 量的緩和縮小の議論開始は適切 議論は始まったばかりで実行までには時間がかかる
インフレ率が目標を上回る新時代に入った
5月シカゴ連銀全芸活動指数前月比0、29↑0、38プラ転
コロナ後の起業件数急増 ビジネスチャンスに注視
金融引き締めに連銀が一斉に動くのは合成の誤謬を起こす政策前の市場は荒れる
アメリカ大手GAFAが絶好調敵無しのために、脱炭素化ビジネスを仕掛けたEU勢は、ドイツ連邦カルテル庁がアップルの不当性を立証するため調査を始めた、複数の市場にまたがる支配的な地位を築いていないかそしてGAFA全体にも調査対象に見据えている
コロナウイルスでインド型が世界で猛威 感染者比率急上昇 経済災禍にの壁になっている中で、先週日本でも117人感染者を出している
アメリカはEUや日本に比べ、経済対策はすこぶる順調であっても、FOMCが調整を誤れば改善の勢いがチャラになるほど、ダメージは大きいもので、特に日本はネガティブな情報に流されやすく、加えてマメディアや感染医療関連者の反応も同様に、それを自治体政府も煽っているため、オリンピックや商業活動再開などの、復興チャンスを活かすどころかつぶしにかかっています。
世界の経済高揚の最中で、日本だけがマイペースにアフターコロナの経済成長について、消極的見えるのは、場当たり的なコロナ対策委員会や自治体の消極的対応、責任転嫁に始終する無策ぶりが露呈している表れなのかもしれません。
先週末で、株価も日本株急落後ドル円109、80まで下落→110円台まで復旧したものの、実質GDPも１%から一時的に2%弱程度と、相変わらずの値であるために、消費はアメリカに及ぶことはもちろん、景気に勢いが出ていると言えない状態。
新型コロナ感染を恐れる人の割合は先進国中で日本がトップ80％前後とここでもネガティブであり、多くは国民というより官公庁の反応や対応が助長している印象です。
象徴的なのは、東京オリンピックパラリンピックの対応で、メディアから聞こえるのはステレオタイプのように、五輪成功よりも国民の命と、過剰に危険を煽る姿勢や、医師会の相変わらずの無協力ぶり、それらをいなすことが出来ない政府や、内部の非協力者達で、東京都に至ってはかつての勢いはどこへ行ったのか、せっかくのチャンスに覇気も感じられません。
日銀 ETF買入2ヶ月ぶり実施額は701億円買入れと、後手後手対応、その場しのぎとしか見えず、政府も米中の意向に沿うように、投資や購買など個人資金の流動だけを、無策のまま促しているだけです。
東京都新規感染者数は先週末で236人前週比27人2日連続全集上回ると報じ、ただただネガキャンを張るだけですから、感染撲滅を待っているうちに、景気はどんどん落ち込む一方でしょうし。
今のところ政府や自治体は、多少の補填はしても何の効果的な経済策を初めておらず、金で解決できると思っているのでしょうか、知恵も出さず、ネガキャン繰り返して景気向上は、あまりにむしが良過ぎはしないでしょうか。これまで日本は只々米中の思惑に沿ってれば、政府や大手企業はいい思いができたのかもしれませんが、その無策ぶりが今のネガティブジャパンを作り出したと言って良いでしょう。
政府や企業がリスクも取らず、安全パイを取れば国民もそうなるに決まっていますね、その結果を増税や金利引下げで生産者の国民に押し付けても、悪循環にしかなりません。
行政の国民不在と言われる所以ですが、そもそも公務員不足が国民の総意で行われたと言われるのは、責任所在のすり替えであり、緊縮財政を優先させ続ける官僚の責任ですが、頑なにこだわる理由を明らかにさせなければならないでしょう。
依存的生活と主導的生活の差と古の智慧を未来に活かす
私達が普段生活している社会は、現実的で物理的なモノが存在する世界だと誰もが認識しています、それはコンピュータ等の人間に変わる、人工知能などあり得ない時代ではそれは当然でしたが、人類がいよいよ人の知能に匹敵する判断力や、それをも上回る処理速度を実現する高性能なコンピュータを持つに至ると、考え方はガラッと変わっていきます。
前回のブログ記事で、半導体の超微細化は実性能に比べコストが見合わず、意味が殆ど無いと書きましたが、強いてメリットがあるとすれば、次世代コンピュータにあたる量子コンピュータ、そしてニューロコンピュータなる、AIを格段に性能アップさせる装置への利用において、小型化する際に必要となる可能性は残されていて、その技術如何では映画マトリクスの世界が現実味を帯びてきます。
ニューロコンピュータの実用化
ニューロコンピュータは、１９９０年頃までは人工知能理論実証のために、実験的なハードウェアが試作止まりで、実務的なニューロコンピュータが注目されのは２０１０年代に入ってからと言われ、構成しているのはニューロチップ、SyNAPSEチップとも呼ばれますが、この分野ではＩＢＭがリーダ的存在です。
２０１１年にＩＢＭはコグニティブ・コンピューティング・チップを開発、これはニューロコンピューティングに特化したSyNAPSEチップ。２０１４年には、これを発展させてTrueNorthを開発し、郵便切手サイズのチップ１個内に１００万個相当のニューロン、２.５６億個相当のシナプスを有しました。
人間の脳のニューロンは１０００億個、シナプスは１５０兆個程度だとされているので、到底比較にはなりませんが、このチップ１個だけでもゴキブリ程度ですし、１０００個並べれば猫程度になるのですから、特定の分野に限定すれば実用化の時代になったといえるでしょう。
ＩＢＭは、AIを「Artificial Intelligence（人工知能）」ではなく、「Augmented Intelligence （拡張知能）」として人間の知識を拡張し増強するものと定義しています。それにならったのか、ニューロコンピュータをブレインコンピュータということもあります。
ニューロコンピュータの特徴
超並列プロセッサ
ニューロコンピュータを構成するニューロチップは多数のコアプロセッサからなる超並列プロセッサだといえます。それぞれのコアが演算回路、メモリー、コア間通信用のルーターなどを備え、ニューロン間の結合の強さなどのパラメータは、すべてコア内のメモリーに保存され、プログラムに相当する情報が、コアの中に封じ込められています。
低消費電力
各コアは非同期的に通信を行い、処理を行わないコアはアイドル状態（電力不要）になります。しかも、ニューロコンピュータの周波数は１kHzと非常に小さい（脳は10Hz、ノイマン型は5GHz）。そのため、消費電力が圧倒的に低い特徴があります。
ノイマン型コンピュータとの連携
組込みシステム以外では、ニューロコンピュータを単独でシステム構築するのではなく、外部とのインタフェースや学習機能など全体を制御するために、ノイマン型コンピュータと連携させるのが通常です。大規模なシステムではスーパーコンピュータと連携させている。
用途
ニューロコンピュータは並列分散情報処理能力を持つため、音声や画像のパターン認識、意思決定などの最適化問題への適用、ロボットや複雑なシステムの最適制御などへの応用が注目されています。
人工知能には、これまでにもIBMのWatson、Googleの猫、コンピュータ将棋などが話題になりましたが、これらの例のコンピュータは、すべてノイマン型コンピュータである多数のサーバで構築されており、ニューロコンピュータ利用の例は未だありませんが、回路の微細化技術が進めば、近い将来にもニューロコンピュータに実装のAIが開発され、本格的仮想現実社会が現実化しそうです。
とりあえずは量子コンピュータとAIによる情報処理速度の爆速化と、予想値の多様化や正確さを格段に高めることができ、人が考えるよりも正確で速い社会現象・経済予測への対応が加速していくと同時に、今度はそれの阻害要因となり得る人の言動を監視・コントロールするフェーズにシフトしていくでしょう。
合理化される社会とはそういうもので、AIのシンギュラリティが畏れられているのは、当にその一点に集約されます、そのシステムに莫大な投資をし、それ以上の見返りを期待する資産・投資家にとっては”当然そうなるべき”帰結であり、陰謀論でもなく至極自然な流れでしかありません。
その未来を期待して、既に投資している者たちによって、まずは金融商品市場では人とは別にAIが投資に参加しており、人には到底不可能な速さで売買を繰り返し、これまでの相場の動きとは激変させつつあるのです。
金の流れを左右する金融市場から、投資の自動化が始まり、その後は社会問題や企業運営プロセスの予測から解決までの手間暇を、AIが自動学習機能で吸い上げ、ノウハウ・経験値を仮想的に積み上げていきます、ここまでくるともう人間では太刀打ちできなくなります、そして最終的にその成果は、投資家への収穫として独占されていくのは当然です。
それと並行して進められる、上に書いたコンピュータの飛躍的な計算能力向上で、シンギュラリティを迎えることになると、投資家は期待しているのです、その投資家とはその時点ではほんの一握りの者たちに限定されるでしょう。
その他の人々はどうなんでしょうか、人の思惑は無実化され、情報漬けにされた人に反乱を起こす気力も体力もないでしょう、人としての本来の機能を退化させられ、生きる気力をふり絞るのが精一杯なのです。
この悲壮な近未来SFの様な社会となる段階に、そうはかからないでしょう…そう20年もあれば十分かもしれません、もちろんこれは最短であり、彼らの目論み通りに全ての事が進んだ場合と見た場合でしょうが、遅かれ早かれこうした招かざる未来が来る選択肢は、現実的にあり得ます。
前回書いたように、誰一人そのサイレント・インベーションを問題視することさえ無く、今すでに起きている、コロナ禍の現実が多分に人為的要素があることに気付いていて、何とかしようと思っているかどうか次第で、未来がガラッと変わるということです。
筆者が提案したいのは、単に陰謀論に警戒しろとか悪の組織を根絶しなければならない、ということでなく、むしろ自分自身を柔軟に意識改造できるかどうかで、未来が変わるという昔から言われている些細な改善についてです。
日本国内でのコロナ対応に、緊急事態でも政府に満足して生活できている人と、不満や胡散臭さに生活を犠牲にしている人と、比べたら後者の方が多いのは、容易に想像できることですが、既に私たちはある意味これまであり得なかった事象が、あらゆるところで起きる社会の中で生活しているという事実で、考えようによってはこれも仮想現実社会マトリクスの中に、置かれている様なものではないでしょうか。
近い将来、本格的なマトリクス社会が実装されても、気が付くことは困難でしょうが、映画のの中でも主人公が、些細な事象に違和感を感じて、自らの行動力で真実の世界をみつけようとした、つまり混乱の中ででも自分の身の回り３６０度、五感が働かせられる柔軟性と判断力が、最後は自分を救う唯一の手段だと自覚できているかが、生き残る術だと思うのです。
それを実践するためには、表題の様な依存する生活に埋没する人と、リスクをとって問題をつかみに行く人とでは、確実に結果に差が生まれるのは言うまでもありませんが、その自分をささえられる大事なことは、陰謀論や精神論に関心や否定するのは自由ですが、その中に含まれる本質を咀嚼し、生活で体現できていなければ、単に精神安定剤としてしか依存できていないのと同じだということです。
また、体現できたとしてもそれらを人に強要したり、意図的に隠すようではまるまる自分の自身の無さや、無能さ・不安をバラまいているに過ぎないのですから、自然体で柔軟に必要な時に必要なだけその気づきを生活に利用していけば良いだけの事ですし、日本には人としてあるべきお手本を、自然から学ぶ知恵が太古から受け継がれている、その目の前にある智慧の宝を無駄にしてはなりません。
半導体生産シェアトップ、TSMCと日米政府の動きに伺える現実
日本政府は、「骨太の方針」を閣議決定します、これは2001年小泉政権から始まっていますが、その成果はご存知の通りパッとしません、第８弾の今回その中にはデジタル化対策に不可欠な、未来の製品には不可欠な半導体などの電子部品の調達が関りますが、残念ながらアメリカの様に自国で内製するということでは無く、台湾大手半導体メーカーを国内に呼び込み、研究開発施設と生産工場を増設するのに、５年で１９０億円投じると言っています。
また先週には政府は、2022年にも先端技術で１０００億円基金を発足すると発表、対中国包囲網構築の欧米と連携、半導体 蓄電池 人工知能 量子技術など、経済安全保障に直結した重要技術を後押し、対中国を念頭にしたサプライチェーン構築の狙いがあるとします、具体的には、TSMC半導体後工程(パッケージ&コンポーネント)開発拠点を、茨城県つくば市に国内企業のスペースを提供し共同開発を、そしてTSMC半導体量産工場を、熊本などに増設する計画だそうですが、国はこれらの施設によって、ノウハウの無かったチップの微小化技術と、最終工程である量産技術を得ようとしています。
一見は日本にとっては、友好国である台湾の技術提携を推進できると、私たちには前向きな話に聞こえるのですが、関わる国内メーカーや専門家から危機感を訴える声が出ていると言います、彼らの言うのには研究については、日本が得意とする技術を丸々差し出すように政府から指示されていると言い、工場はTSMCの製品増産を国内向けにかかわらず、世界へ供給させるための設備だと言います。
未だ詳細は報道されていませんが、最悪はTSMCの意向が優先されていて、彼らが一方的に必要とする技術を日本から得るだけで、生産品も日本への供給がどれ程保証されるか、明らかにされていないだけいに、日本がTSMCへ丸投げするだけの結果に終わる可能性が濃いというのです。
これらの研究開発や増産工場提供には、まず東大が名乗りを上げ、民間企業でも旭化成・信越化学工業など20社が、研究に関わるように政府から通達され、政府は１９０億円をわざわざ拠出するということですが、専門家の話では超微細半導体そのものには、ムーアの法則に言われるパフォーマンスは非現実的であり、今後も20Nm程度の半導体で、パフォーマンスを十分発揮できるとのことです。
政府はアメリカの様に”あえて”自前主義をとらずに、TSMC一社に研究開発のイニシアチブを与えようとしていますが、一般的にこれまで日本はアメリカと同じ選択をしてきたにもかかわらず、今回だけは中国系企業に肩入れする方針を採ったことに、アメリカは警戒しているだけでなく、開発だけでなく生産工場を国内に作るよう圧力をかけているとのことです。
これは、万が一TSMCが研究開発したノウハウや、特許技術だけを持ち去ってしまうリスクを避ける意味と、日米に生産工場を持たせることで、半導体を確実に供給させるための意図があると考えられますが、もっと重要な点は日本の知財管理関連の法律だけが、抜け穴だらけであるのをどの国も知っているからです。
法整備がしっかりしているアメリカでさえ、既に中国によって大量の知財が人の移動によって持ち去られ、国防上の危機を招いた経緯があり、同じ轍を踏まぬように自前主義を徹底するのに対し、日本は本来国内企業にとって利益の大きいはずの自前主義を採らず、TSMCに丸投げする選択をしているのですから、アメリカに不審をかわれても当然ですね。
国内の業界・企業からは、メリットが無いと解っているそうで、にもかかわらずその選択肢を押し付けてくる政府に少なからず不信感を抱くのは当然でしょうし、政治家の中には日本が専門の技術を、高額の予算を投入してまで政府がバックアップする必要を、認めない意見が優位なために、過去にも国産半導体メーカーを、経営不振に追い込み中国系外資に買収をさせやすくした経緯もあるのです。
これらの行動から考えられるのは、中共政府がアメリカに仕掛けた、合法的知財略奪戦術を彷彿させるものであり、加えて法整備がざるな日本においては、開発技術は全て持ちさって下さいと言わんばかりの結果に十分なり得ますが、そうなってからではダメージが大きすぎます、自動車業界に関わらず、多くの業種で仕事を失う人が爆増するでしょう。
これまで、極東の安全保障上でココムなどで圧力をかけてきた、軍事転用技術の保護が効かなくなることは、アメリカにとって努力を無にされる行為であり、それを知ってか知らずか中国系外資の思惑通りに動く菅政権には、前から知られていた中国系ブレーンの影響力が、いよいよ詰めにかかってきたことを示す兆候では無いかと、一部が問題に気付きだしたのに対し、政府はノープロブレムと言わんばかりの能天気さです。
菅政権にかかわらず、与党でも公明党だけが政策に反旗を翻すなど、親中共陣営が強気の動きを見せ始めています、根っこが変わらない政府はそこまで貫きたいのは、緊縮財政に他なりません、それによってGDPを１％で抑え続け、中共政府の意向に沿うものにしか財政拠出しなくなっている、近いうちにその本性を隠さず露わにする日が、間もなく来ると思うとぞっとしてしまうのは筆者だけでは無いはずです。
先日週末に名古屋市では、広場にヘルメットを被った団体がデモ行動を、大規模に行っていましたが、自動車産業の衰退に関するもののようでした、半導体供給不足で生産中止や、自動運転EVカーの市場急拡大で、日本の主産業が危機に遭遇しています、それだけではありません、未だに国内には一定数の中国人が、我が物顔で入出国を自由にしている、これは一般の中国人ではなく、それなりの目的を持った特別扱いの中国人であり、彼らはまるで日本の全てが自分の物かのように、政府・企業・個人に圧力をかけ続けます。
その現実に一部の関係者以外は、誰一人そのサイレント・インベーションを問題視することさえありませんが、来る衆院解散から政権交代までの期間を、私たちは様々な多くの意見を、国会へ投げ、問題化させるべき重要な時期に差し掛かっていることを、自覚しながらあらゆる機会に、モノ申す国民で有りたいと願う次第です。
アフターコロナに標準を合わせる、中共政策に隠れた愚かな工作者たち
国内で、いよいよ緊急事態宣言が解除され、蔓延防止措置や自治体独自の措置で運用されると報じられましたが、皆さんの地域では行きつけの飲食店対応はどうされてるんでしょうか、内容があまりに理不尽すぎるので、大きな混乱が起きなければ良いのですが。
今回は、相変わらずの中国政府忖度が著しいオールドメディア報道で、国内外で起きている事象や国家の思惑が、アフターコロナに向けて錯綜する今、私たちの言動が耐え忍ぶだけで良いのか、日本政府や自治体や経済・医療関連組織が、国民よりというよりも外部の思惑に沿った動きを露骨化させてきており、私たちの身の回りがおかしな動きをしていないか、警戒が欠かせなくなっているように感じます。
先日終了したG7サミットで、あからさまな中国名指しの注意喚起について、中国大使館報道官はG7について人為的に対立を作った、決然と反撃すると発言、台中問題も内政干渉していて断固として反対すると、強調していて、中国政府側の相変わらずの物言いのし方に、またかと呆れる諸氏も多いかと思います。
中国一国の独善的事情が、民主主義国多勢の配慮と如何程に比較されるべきか、言うまでもありませんが、中国共産党は、この後イベント目白押しのために、メンツを認めさせる動きが活発で、2021年7月 中国共産党結党100周年、秋 中国共産党大会、22年2月 北京冬季オリンピック、そして周主席３期目続投に向けスパートかける気満々です。
その中で、欧米がコロナ禍克服が見え、経済対策も功を奏して来る一方、中国も国内復帰をアピールするイベントを、オリンピック以外に紅色旅行レッドツーリズムなる海外向けも睨んだ国内観光ツアーが、盛況ですと言ったスタンスの報道が、日本国内で流され出しています。
実際には、中国経済政策市場のリスクに、インフレ、中銀の信用緩和策、過剰債務問題が介在していることからも、今からの外貨獲得策に動き出しているからでしょうが、昨年からの精密機械や農産物・石炭輸入過大増加で不足する危機にあるようです。
また、独自建設中の宇宙ステーションなど、軍事宇宙開発に中国元を刷りまくっているのも、上の問題に拍車がかかりますが、因みに有人宇宙船神船12号ドッキングは成功、宇宙飛行士3人が乗り込み、22年完成に向け3ヶ月滞在予定と競争力もアピールして、月の資源探査機に絡んでのことでしょうが、相当負荷はかかっているでしょう。
IT・Eコマース関連の民間企業は順調ですが、今後政府側の予算爆浪費に破綻の影が見えれば、国営化も余儀なくされるでしょう、最近は一頃話題になった途上国資金援助に見せかけた乗っ取り戦法は、国内メディアで出なくなりましたが、ウイグル自治区同様に、外貨入手資金調達の重要な収入源であるのは変わりないどころか、日本で報道されないだけで、事が減っているわけではありません。
同時に、中国人が大量に観光という名目で流入してくるでしょう、彼らが公的に免疫を持って入国する分はまだしも、コロナ禍にも国内の甘い法律を盾に、毎日最低でも100人以上の目的不明の入出国が起きていると言いますが、彼らの目的が何であろうと、理由を問われない意味がわかりません。
国内の商業が、国や地方団体によって過度な制限がかけられたのも、アフターコロナの中国人流入を、スムースに加速させ、様々な活動や工作を容易にできるお膳立てで無ければ良いのですが、自由な報道が制限される風潮の、日本メディア報道は偏るだけでなく、量も質も制限されるのはご承知の通りで、アフターコロナで海外渡航解禁になるのを、虎視眈々と待ち構えているのでしょう。
コロナ禍で日本国内が、世界に比べ感染被害が最小であったにも関わらず、専門委員会や一部の議員らが、異常に危険視をして、経済を混乱させた意図がここにあるのだと、誰もが気づくと思います。
彼らは外部の要望利益のために、日本人にあるまじき行為をして、国内経済を弱らせているのは見るまでもなく、この状態で外資参入や爆買観光者がなだれ込めば、日本の中小小売は中国様無くしては成り立たなくなるでしょう。
その後の成り行きは、彼らが関心を他国に逸らして移動していけば、内需だけでは持たない状態で、倒産・閉店が軒並み増えてしまうのは目に見えていて、これは無意味に自分の存在感をアピールするための、政府分科会のオリンピックを危険視するネガキャンや、東京都・大阪府の無策が他の都道府県への悪影響が、ますます経済復帰を後回しにしていきます。
本日の尾身会長の会見をみていても、彼らは評価とという苦言を政府に上げているだけで、感染減少の効果ある対策や改善案を語る立場にないとまで言い放っていますから、国内経済がどうなろうと知ったこととではないのでしょう。
尾身氏や某東京都知事などの様に、政府自治体の中にはネガティブキャンペーンは腐るほど言っても、身になる提言や言ったことへのリスクを背負った前向きな提言をせず、リスクはすべて政府に押し付ける子供でもしないような言動を真顔で垂れている者が、増えてきている事実が日本にとっては危機であると言えます。
政府側にも、中国アメリカがわにしても、こうした足の引っ張り合いでに日本が停滞している間に、私益を行使する時間稼ぎをする者が、今の状況を長引かせようとする一方で、真っ当な国民が次々とモチベーションを失せていく、中国共産党側の日本制圧戦略は、コロナ禍に全く関与していないとWHOに圧力をかけながら、最大限に利用して内部から分解工作を進める、そのどさくさに乗じてアメリカも台湾シフトを進めながら、日本を無力化させるバイデン政権の思惑が見え隠れするのです。
昨年ですか、東京都を相手に飲食企業が訴訟起こした騒ぎが、いつの間にかニュースからきえたり、店舗経営者側の抗議の声が段々とオールドメディアから発信されなくなっていますが、都合の悪い話題は亡き者にされるのは既に当たり前になり、今後ワクチン接種の自由は認められながらも、今後未接種者の国内移動や海外渡航の自由は、間違いなく無くなるという現実に対し、政府は何ら対策を取っていません。
閉店自粛要請にしてもワクチン接種自由化でも、結局は国民が全てリスクを追うことは、暗黙の承知の上であるにもかかわらず、自治体や政府分科会・医師会は一方的にネガキャンを押し付けしかしない無策ぶりを、私たちはアフターコロナにおいても忘れてはなりませんし、彼らを二度と面に出させてはならないのです。
日本なんか消えちゃえばいいのに…と思っている者の暴力から生き延びる心
前回のグローバリズムの素顔を明かした後ですが、そもそも日本人にとっての災難は、どこかの国か資本集団に「日本なんか消えちゃえ！」と真顔でおもっておられる方々が、存在するからこそのグローバリズム像と言えるでしょう、日本の過去の実績は教科書で推し偉られているような、戦争を犯した愚かな日本人などでなく、子ども達にも誇れる技術集団であることは、多くの人が気付き始めています。
彼らアンチ日本派にとって最も恐ろしいのは、いざとなれば結束し集中して結果をだそうとする精神力であり、戦争当時死をも畏れず艦隊にツッコんでくる特攻隊や、届くはずがない武鑓を、航空爆撃機の突き付けてくる、恐ろしいばかりの反抗心と、それを支えた天皇を頂点とした結束力でした。
彼らにとって、この非論理的であっても一途な集中力と、最後まで諦めない粘り強さが、それまで日本の急速な世界台頭の原動力だと骨身に染みたことで、私たちの祖先を根絶やしにすることも出来たにも関わらず、天皇制を表面上認めその配下の国民に自由を与える選択をしたのです。
戦後、日本人は彼らの予想通りに結果を出していきますが、その予想を超えてまでの結果を出すに至ってしまい、一時期はアメリカの不動産の多くを日本人に奪われた経験は、屈辱意外の何物でもありません、彼らからして飼い犬に手を噛まれるとはこのことでした。
元々彼らの多くは、アジア人を人とも思わない者は多かったらしいのですが、上の事で更に恐怖すら感じる精神状態になったのでしょう、GHQが残した様々な規範という名の拘束は、本来の計画では一時的なものだったはずですが、止む無く軌道修正をし今でも日本に圧力を内部関係者を使って、かけ続けています。
ネオGHQとも言える思想改造集団が、日本人の中から育てられ、内部から日本人を骨抜きにし出した結果、国民も大きな勘違いを常識と受け取り、政府も利権漬けが横行して、かつての英知を尽くした政治家や、天皇が作り上げた理想的国体は、徐々に無力化されて今に至っています。
日本人が日本人を信用できなくなる社会の構築、これこそがかつて恐れられた、日本人に対する報復となってしまったのですが、これはアメリカだけが画策しているわけではなく、基を辿れば切っ掛けはアメリカに過ぎず、そのアメリカもその時既に共産圏の計画に侵されていたわけで、同じ穴の狢だったのですから、話は複雑です。
戦後、アメリカよりも日本に対して邪な要求を押し付けてきたのは、当時のソ連が育て上げたと言って過言でない中国共産党に他ならず、中共は戦後発展途上国でありながらもその立場を利用して、日本をゆすりたかりして成長していくのです。
利権環境が戦後日本でも定着しつつある中で、それを中共が利用するのは造作もない事だったでしょう、日本人を文字通りバカにさせ、国体である天皇と国民の信頼関係を分離させ、世界に対する天皇制度を無価値化させる工作を進めています。
企業も技術や生産ノウハウも、中国に取り込むよう工作し韓国や台湾を介したり、あらゆる手段を使って横取りをしているのは、皆さんもご存知のとおりで、欧米が目的にしていた本来アジアの防波堤の役割を、共産圏に寝返らせようとしています。
政府はこの現実を理解しているのです、しかし民主主義を悪用してのさばる左翼思想野党の妨害によって、何度も政権を交代に持ち込まれその都度の立ち上げで、徐々に弱体化していきます、内部からも潜り込んだ親中派により、私益を餌に飼いならし工作が進んでいきます。
この危機を乗り越えるには、国民から選挙制度そのものを変える程の、大規模な動きが欠かせなくなってくるでしょうが、選挙権を持つ層の大半は高齢者層であり、血気盛んな若い層は政治に関心を持たないようにまた絶望させられます、若年層自殺が多いのは四六時中成功事例を体験することさえできず、ネガキャンを押し付けられる日々が続くためで、３０代から５０代が中心に、上と下を支えられる程度には政治行政の仕組みを変える運動を始めない限り、改善はされないでしょう。
その解決策に注目すべきは、小泉政権時に成立した小選挙区制だと言われていて、これによって地方の意見が届かなくなり、中央政権下である大都市圏の都合が通しやすくなったと言われます。
加えて官庁事業の民営化を進めたことで、外資参入を加速させる下地を、広げることになった結果で国内の雇用は、合理化の一途を辿り今に至ります。
意識をかつての日本人、本来の日本の国体に沿って生きてきた先人の英知を、どこまで取り戻せるか、そこに全てがかかっていますが、学ぶべき過去の日本の良き知恵は、日に日に日本を消したい連中によって消され、改ざんされ、都合の良いよ方向に誘導ています。
その中で、良き日本をどれだけ必死に学び取ろうとしても、限界があるのは事実ですが、唯一変わっていないのは、自然信仰と神社と私たちの関係です、筆者は今でも鳥居の前で頭を垂れる姿を見て、日本人の本来の姿を思い出すのです、これが全てでは無いでしょうが、記憶を蘇らせる一つの切っ掛けにはなるのでは無いか、無くした自然は戻りませんが、神社の周りには今でも巨木が保存され、かつて間違いなく自然と上手に付き合ってきた、先人の想いとメッセージが感じ取れ、私たちを導いてくれているように思うのは、単なる感傷・ファンタジーなのでしょうか。
