DX社会の構造変革に、利用されていないだろうか
希望の仕事に就けて好発進した人や、元々資産にゆとりがある人達や、なんとか生活基盤を安定させた脱貧困層の人々が、経済的ゆとりを持続させるために、西洋社会が作った経済システムの中で、自身が勝ち組とまでも行かなくとも、ぼちぼち余裕があると感じられるのは、果たして正常な満足や感覚と言えるでしょうか。
発展途上国の社会なら、一生生活して困ることはないゆとりが、金銭的な裕福さ以外の、有意義な目的や、人として人生を豊かに生きることと、物欲社会環境を満たすことが、必ずしも同等とは限りません、特にコロナ禍が２年も続くと、それだけでも人生観やライフスタイルが激変した人も少なくないのではないでしょうか。
ただ、先進国ではどうかというと、一部の富裕層と大半の貧困層がハッキリと別れていて、近い将来にも先進国も同様の格差が、明確にされてくるとも言われますから、日本の様な中間層意識が最も多い国は、今後格差化が顕著になるにしたがって、人間関係がぎすぎすしてきたり、程よかった民主主義社会のバランスが崩れてくる懸念が出てきます。
日本は世界の先進国の中でも、北欧に続いて社会福祉が充実している国ですが、それでもこのまま増税や、政府の緊縮財政が続いたり、交通インフラの修復などがされなくなってくると、今の高齢者層の福祉で手いっぱいになり、それ以下の年齢層、特に未成年・こども達の福祉が後回しになるなどの不均衡が出てくるかもしれません。
これは世界的な傾向であり、もとから社会福祉が弱く、自己責任的なところが大きかったアメリカなど、先進国でも多人種化と同時に、格差化も顕著になりつつあり、中国も併せ大国が、その大きさ故に個人への手当が行き届かなくなってきていますし、英国・欧州やアジア等の小国も、先進国・後進国に関わりなく、満足度が目減りする傾向が有るようです。
民主主義社会にあっては、権利や主張の自由と公平な国家予算の分配は、本来国が傾かない限りは保証されるべきものですが、コロナ禍でも米株上昇でアメリカドルが強くなる現象がここ1年の間で顕著に見えてきていますが、それによって途上国の外貨確保が遅れており、金を買い取って、外貨確保への準備を始めています。
中国は、数年前から貴金属・金商品の爆買いブームが起きていたため、富裕層による外貨獲得は、比較的余裕があるかもしれませんが、そもそも金以前に個人所得の低い途上国での外貨獲得は、国が金買い占めに出ないと、この先基軸通貨ドルの確保が難しくなるかもしれません。
今起きているこの現象によって、最低限の外貨確保は出来たにしても、コロナ禍による輸出入の停滞や、輸入食物の需要増で、運搬の船舶が不足している状態であり、それが解決したとしても、自給率の高いアメリカは増々安定し、その他の国は輸出入で外貨が流出、更なる外貨獲得を余儀なくされます。
日本は、アメリカ同様に債権国であり、資金面の危機は暫くないとしても、多くの物資を輸入に頼って居るだけでなく、万が一日本の主産業である製造業で、生産した物資が出ていかなくなってしまえば、産業そのものに打撃を被ることになりかねないわけで、途上国とはまた違った問題が、今後浮上してくる可能性があって、油断できません。
今後これらの問題が深刻化してくると、間もなくできるであろう新政府が、この問題に出来たばかりで対処できるかどうか、また官僚閣僚は保身的で、柔軟な対応を新政府がうまく誘導できるかが、コロナ対策以上に今後の課題になってきます。
今、隣国中国の大規模な民間企業の国策介入が起きており、周辺国への本格的な浸食開始には至っていませんが、中国共産党の勢力がいよいよ固まってくると、台湾を切っ掛けに沖縄から日本本土への進出を、強行してくる可能性が高くなってくるでしょう。
相変らずオールドメディアは、災害なら災害だけ、感染拡大ならそれだけなど、日本の周辺で起きている問題を、多角的・柔軟に報道することがない事が、もう慢性的になっていますので、これからの１０年で世界動向に対する、多角的な同時対応が日本でも当たり前に出来なくてはならなくなってきますが、こうした動向・状況判断に報道が拙いと、私たちの行動もそれだけ遅れてしまいます。
その遅れは、国民が蓄えている資産の分配判断に、大きく影響を与える重要な情報にも関わらず、最近はそのメディアの質に政府さえ振り回されるようになっている、そんな中で国民は個人的な富裕にウエイトを掛けるべきか、公的な問題に資産を割くべきかの判断が、果たして柔軟にできているか、そのメディア情報に利用されていないかを、再三かつ慎重に自分の足元を確かめて見る必要があるのかもしれません。
戦争と言う名の永久機関を回す者たち
日本の広島には、日本人なら誰しも知っている記念碑があります、それには二度と戦争はおこしませんと彫ってあり、戦争放棄と平和を追及する想いが刻み込まれていますが、その一方で戦争仕掛け人たちは、半永久的にどこかで戦争を起こし、終ることのない恐怖を戦争国とそれ以外の国へも、負わせています。
今戦争が起きている中東、長く続いたアフガン戦争は、仕掛人はアメリカだと言われ、その相手はソ連であったり、ロシア・中国であったり、中東諸国など代わってきましたが、とうとう米民間人6000人が出国を確認、残り調査中ですがアフガンに残る米国人少ないと言われます、現地軍は撤退する米軍を尻目に、カブールでロケット弾を打ち、米軍は迎撃システムで撃ち落とし、最後の報復をしましたが、ついにアメリカ軍のアフガン撤退は完了し、2001年から続いたアフガン戦争は終わりを継げることになります。
撤退を指示した張本人、バイデン大統領は支持率は47、4％と急低下しますが、政権議会がねじれても米株価は上昇し続けています、そして今度はバイデン政権が、北朝鮮の寧辺の核施設の再稼働に関し、北朝鮮との対話模索し続けると言い出しました、次の戦場はいよいよ台湾問題を挟んだ極東に火種を植え付けようとしているのでしょうか。
もし、そうなれば東南アジアのミャンマーで軍事政権が強硬する騒ぎと併せ、太平洋戦争の再来かのような、同じような動きになっているようで気味悪いですね、日本は現在パラリンピックの最中で、政治も衆院選でドタバタし、コロナ感染騒ぎで海外の情勢に目を向ける余裕が無いかのようですが、こんな時に何か無ければ良いのですが。
前回書いた、コロナウイルスの政府偽証行為、これがなぜ起きているかを冷静に考えていただくため、今回考察を深めたいのですが、上に書いた展開はあくまで今のところ筆者の妄想に過ぎません、ただ国内が慌ただしい中で、年末にもひと騒ぎ有りそうな状況だけに、日本にとって、正念場になっているのは間違いないです。
この動きが、グローバリズムで起きている人類の分別化の手始めであることは明らかです、今後もこのほかに、デジタル通貨により個人資産は管理・分別され、金融信用・信販の機銃に利用されるようになります、これで所得でも分別化が進み、そのランクによってサービスの許容度が変わってきます、そうなれば日本政府がだいすきな増税もし放題、拒否すればランクは下げられ、下等市民へ真っ逆さまです。
グローバリズムにの潮流は、日本にとって何の旨味もメリットも無いことは政府も承知の上で、アメリカの傀儡官僚がそれに従わざるを得ない、というかその見返りに多くの利権を保証される訳ですから、国民の利益など見て見ぬふりするのは当然でしょう。
陰謀論では、人類奴隷化社会への警告をしていますが、これまでの話を聞いても、その傾向が無いとか、バカにする人っているんでしょうか？今日明日にも起こることでないとして、完全に舐めていると、もう２０年程先には笑えない状態にまで、格差は確定的になっていきますよ、もう幾らあがいても殆どの人は、現状以上に資産を爆増、いわゆる勝ち組に潜り込むことは在り得なくなっていますから、現状かそれ以下の境遇でどう生活するか、リスクや借金を同無くしていくかを、必死になって考え実行を願います。
真打はこの冬に向けてやって来る、私たちは備えられるか？
今回のオリンピックで外国人流入増が、原因と言い張るコロナ地獄は、今のところ言われるほどの実害は無く、これから年末年始にも向けて、この冬にピークになる予行演習でしかないでしょう、要は政府は衆院選を前に政局を荒らすようなリスクは避けたいだけです、新政権誕生後、あくまで想定通りに自民党が再度政権を獲った前提ですが、それから本格的な感染ウイルスの季節に達した時点で、一気に海外製ワクチンの実質上の強制接種が始まる公算が大きい。
今冬は、インフルが流行るかコロナ最強（仮）バージョンが流行るかわかりませんが、この流行をどう見ても操作している・又は利用している先行する海外製薬メーカーが利益確保できるまで、絶対にこの流行は終りません！と敢えて言いきっておきます。
今起きている、感染拡大らしく見せた、緊急事態宣言・まん延防止措置が、ヤラセである根拠を明確にしておきます、ご存知の方はとっくに承知だと思いますが、上の言い切りの根拠にもなるので、敢えて説明します。
厚生労働省の統計を、虎ノ門ニュースで角田氏がまとめて引用していたので、それを再引用させていただきましたが、多くの方が不審に感じられている事が、数字で明らかにされています、この事実は厚労省HPなどで公開されていますが、オールドメディアはもちろんこの事実は触れませんし、増加した場合のみ数字を公表し、減少した場合一切表記しません、えげつないですね。
８月２８日現在で
新規PCR検査数が累計２４，８９９，６４４件
これは、単位が人ではなく件である点に注意して下さい、重複が多数含まれると考えられますが、再陽性化も含まれながらこれが新規扱いとされています。
８月２９日現在で
実行再生産数(感染者１人当りの平均感染者数) 0.98 7月31日1.8ピークに6月末程度まで減少
８月２５日現在で
年齢別陽性者数は１０代６万人２０代３３万人 ３０代２１万人 ４０代 ２０万人 ５０代１６万人 ６０代９万人 ７０代６万人 ８０代以上６万人
要治療者数は各年齢で２０代MAX２万人で他年齢はそれ以下 重傷者に至っては５０代以下はゼロ
８月２８日現在で
新型コロナ死亡率は年齢別でみた陽性者数にたいする割合が、１０代ー３０代０，０％
４０代で０，１％ ５０代で０，２％ ６０代で１，２％ ７０代で４，６％ ８０代以上で１３，２％
８０代約１４％死亡率が一時期全人口比で７：１になった為、政府は高齢者優先でワクチン接種MAX２回を実施、８月２８日現在で６５歳以上２回目接種率８７.１６％担った結果、ワクチン接種者新規陽性者数で６５歳以上の１０万人対で、未接種１３．０、１回接種のみ３.７、2回接種０．９まで改善した。
この改善をもって、感染対応基準を変えなければならないはずなのに、委員会はあくまで感染者ゼロを目指しているのか、変更を一切認めなかった。
それどころか、
尾身会長は2類を堅持しているが、５類に還る必要は無いと言い張るが
バッハ会長への入国をするのか？と愚かな苦言を発した暴言や、
２類だと医師が初期診療できず、保健所対応になるため、現在症状を訴えても診療拒否される、そのため自宅診療を推奨されるが、実質は法的にしてはならない診療拒否のなにものでもなく、その結果、医療の素人である一般人の我流判断で、自宅でじっとするしかなく、正しい対処もまともにおしえてもらってないために、症状を悪化させて最悪は自宅で死に至るケースが、次々起きている。
これは人災の他の何物でもない。
２類（コレラ）→５類相当（インフルエンザ）と正当な評価に落とし、拒否し続ける民間医師に初期診療拒否できないようにしなければならないはず。
感染者ゼロなど在り得ないことは誰でも承知しているし（With コロナ）、世界でもこれからもコロナは収束はない経常化すると言われているにもかかわらず、規制を超厳密化させることに拘っている(ZEROコロナ)のは、完全に彼らの保身行為でしかない。
現実と委員会の拘りによる弊害は、自宅療養と言いながら、実質的な自宅放置によって、犠牲者は毎日のように報道され、若い世代がそれを恐れて、ワクチン接種に駆け込む姿が毎日報道され、強調されています。ニュースでも、
・新型コロナ感染 自宅療養中の５０代男性死亡
・自宅療養中の女性 交渉したにも関わらず、入院先が１週間以上決まらず自宅で死亡
・独り暮らしの男性 自宅療養中に死亡など。
ここで、きちんと本来のスタンスを理解していただきたいので、法的根拠も含め説明しておきたいと思いますが、以下は引用です。
医師法１９条
１診療委従事する医師は診察治療の求が有った場合にはせいとうな自由が無ければこれをこばんではならない。
２診察若しくは検案をし又は出産に立ち会った医師は診断書若しくは検案書又は出生証明書若しくは死産証明書の交付があった場合には正当の事由がなければこれをこばんではならない。
現役医師の声
党員の発熱外来は若者と家族内感染者で溢れかえっている保健所にまるなげする法律が１年半もほうちされ多くの人を殺している
解決法があるのにやらない 総理が感染症を収束させたいのなら半日で良いから来て生の声を聞いて欲しい
破綻しているのは医療ではなく保健所
その根拠、感染症の致死率分類
１類 エボラ出血熱 ５０－９０％ ペスト ３０－６０％
３類 コレラ２.２５％
５類 インフルエンザ 風疹
引用ここまで
新型コロナは発生時から現在まで２類に分類、しかも感染症法に基づく対応では、２類と言いながらも１類より厳密な、外出自粛要請、無症状者への適用、入院勧告など、指定医療機関で対応、就業制限、汚染場所の消毒が全適用されている、１類のエボラでさえ外出自粛要請は無い
少なく見積もっても、８月末時点で感染管理方法を政府や専門委員会は、２類のまま管理規制を変えなかったために、死ななくて済んだであろう人が、何の治療も受けられずに無駄死にすることとなった、これはどう見ても人災以外の何物でもない。
某オールドメディアTV番組で、医師会と保健所担当の討論で、ようやく医師会は実情を理解し、解決策をしなければならないとしながら、９月過ぎた現在でも何の動きも見られない、おそらくこのまま無かったことにされかねないです。
イベルメクチンなどの特効薬も、トランプ元大統領で効果が実証されていたし、国内でも現場投入が待たれたが、未だに結論は出ていないし、国内製ワクチンも最速で年内一杯で最終臨床クリアを目指しているが、これも認証問題で厚労省が認可をおろさなければ、普及は絶望的であり、この先も政府は濁す可能性アリ。
現在までで総合的に判断できる結論は、厚労省・専門委員会含め、政府はアメリカ製イギリス製ワクチンの消化を最優先させ、その他の有効な手段は後回しにする公算が高い、そして供給が追いついていないにも拘わらず、既に最初から一定数の量を購入規定が出来ており、供給が間に合おうが間に合わなくとも、消化するまで待たされる可能性が格段に高い。
つまり、それを消化するまで打てない人は待たされると同時に、自宅療養という名の人災規制を、国民の自己責任の名の下に強制させられ、今年年末冬に向けてコロナ・インフルの季節に突入し、感染者が爆増する予想がされる中で、これが現実だと国民は真に危機感を抱いて抗議するべきではないでしょうか。
もちろん、海外製ワクチンの有効性は、アメリカでファイザーだけがようやくアメリカ国内で認証されたし、モデルナも間もなく認証されるとのことですが、これまでに多くの人体実験がされた結果であり、しかも未だ完全に副作用や効果の程は不確かな状態なので、”打たない自由”を選択する人はこれからも少なくないでしょうし、それでも世界の動きは、不完全なワクチン接種を定期化する動きが加速していくでしょう、最終的にはワクチンパスポート必須で渡航制限がかかり、提起接種時には有料化が当たり前になり、高額な料金を請求されるようになるでしょう、この動きに皆さんは黙って従いますか。
日本が日本であるために、可能な限りの時間を費やすこと
私たちの国は、少子化という先進国病にかかって久しいですが、人口比で高齢者比率が多い事は、介護問題だけでなく、日本がこの先も世界で主要な位置を占めるために、新しい制度法制や政治を柔軟に積極的にカイゼンできるかにかかっています。
高齢者世代の旧制度依存の習慣や常識が強い今、少ない若い世代でどのように新制度を作り上げていくか、若い世代ほどその反対勢力を監視し、影響力を少しでも弱めるために、行動しなければならなくなっています。
一見困難なように思えるかもしれませんが、ウェブネイティブと言う優位性での、ネットワークでのコミュニティは、既存世代との優位性に繋がります、ネットでの情報共有と、定期的なミーティングで、新しい意志の集団化をいくらでも作ることができるのは強みです。
ネットでの情報統制は、今少しづつ進行していますが、国に対しての反逆行為でなければ、安易に取締はできないはずです、がしかし今のところ、日本に溶け込んでいる外国人とのトラブルや裁判沙汰は、中々経験する人は少ないかもしれませんが、予想も出来ない現状に陥っているそうです。
現在、個人ITジャーナリストの深田氏が新しい試みを続けていますが、本来当たり前のはずの日本人の人権が、成り済ましの中国人に人権を優先させる、在り得ない展開が法廷で進行しているとのことでした。
他にも、感染拡大に伴うワクチン接種機会の増発が、単に国民を不安に陥れ、楽しみや最悪は仕事まで奪う、機会損失を政府は減らす努力には、非常に消極的ですし、ついには妊婦さんや若者・未成年まで提起接種を勧めるようになっています。
ワクチン接種はあくまで個人の責任において行われるもので、最近の接種者の増加は、保守的な日本人にしては以上に多いケースです、このワクチンは定期接種の習慣化ができるまで、あらゆる手段を使って、感染者増加を続けていくことでしょう。
また、今年末に向けて衆院選による政府与党の、入れ替えが進んでいる不安定な盛況の中でも、その結果に対して影響が出てくるだけに、SNSで多くの国民によって、重要案件の見過ごしの無いように、訴えかけなければなりません。
経済や金融は、アメリカのそれと連動して、半自動的に景気を悪くしないようにしていれば、誤魔化されてしまうことが往々にして起きます、実際は自分の身の回りにおかしな変化が起きるからですが、政府はこれを慢性化させたり、慣らさせようと、オールドメディアを通して、さまざまな情報を流しています。
硫酸をバラまいた事件でもそうですが、何か重要な変更があるなどの時期に限って、ショッキングな事件がなぜか起こるのです、これは仕組んでいるというよりも、普段起きている事件から、必要な時に強調し、不必要な事件は一斉に抹殺しているだけです。
このオールドメディアの、報道リズムに慣れ切っている高齢者層などの国民は、いとも簡単に印象操作にハマって、安易に朝一番に見るNHKのニュースを妄信したり、彼らの情報を基準にして、物事を考えるようになってしまいました。
日本の歴史でも、私たちは教育や教科書によって、誇れる日本人の歴史を矮小化され、いつのまにか日本をバカにするようになってしまいましたが、そんな自国を自ら貶めたり、あ愛国心の意味をはき違える国民は、おそらく日本人位でしょう。
今、ネットで愛国心をもった有志による、正しい情報を共有しようとする動きも、多くの障害に遭いながらも増えてきたおかげで、本来の日本人を取り戻しつつあります、そうようやくスタートラインに立ち戻りつつある段階ではあります、しかしこれから日本の社会の中心を担うべき若者や子どもは減少し、スタートから奪取しなければならない時期に、仲間を逸しつつあるのです。
その分、彼らは少ない仲間と協力し、中身の濃い情報交換と連係を取っていくことになりますが、既得権益はその連係を”個人主義”の普及によって、そして感染予防の言い訳として、コミュニケーションの分断を加速させようとしているのが、当に今なのです。
このコロナ感染拡大は、間もなくアメリカの調査発表によって、中国由来が確定され共産党は追い込まれていくでしょう、そして実質王者を独占するアメリカが、ワクチンの定期接種の常識化によって、私たちの自由・楽しみ・ゆとりを、じわじわと取り上げて行くことでしょう。
この現実に感じるところあれば、特に若い世代の人達は、大人に頼らない自活の方法を、今から確立できるように準備することをお勧めします、親に扶養されている内に出来るかぎりその厚遇を最大限に利用して、正しい情報集めが出来て、最低限食いつなげる準備をすることをお勧めします、親以外でもう大人には子どもを、守ってやれるゆとりはなくなりつつあるのですから。
依存性の強い日本人への警告
集団行動の規律を重んじる日本人ですが、これはこれで大事な意識だと思います、ただ同時に依存性や抑制力も強い傾向にあり、最近でこそアメリカに影響された結果の、自由意識が拡散されてきて、自由行動を取る人が増えたにしても、依存性は相変らず行動する際に、頭をもたげてくる傾向が有るようです。
この、依存・抑制が強い傾向は、元々日本人が持っていたものかどうかを考えると、そうではないように思います、その根拠の一つには人口の増減が挙げられると思いますが、太平洋戦争で戦死などで一時的に減少したにしても、その後も暫くは増加していたのですから、ものを作る生産性と出産率の増減は、基本比例するはずであり、事実人的生産が増加するまでは人口も増えていたはずです。
この人口現象が始まったのは、生産性に自動化の仕組みが取り入れられ、それが人的なそれよりウエイトが大きくなってからだと考えられますが、その前後に高度成長期がピークを過ぎ、政府の政策も緊縮財政を始める、この追い風で人事態が労働生産性を加速する必要が亡くなったとも言えます。
どのような経緯でそうなって来たのかは、知る由もないですが、この先も日本は本来の実力を一部を除いて、発揮する機会を与えられないまま、既に過激派としての役割に始終する野党と、政府を現状維持するのに精一杯で、その野党さえ抑えられない与党、その役割は機能すらしておりません。
もしかしたら旧態依然の、与野党による民主体制はもう時代遅れなのかもしれず、そうでないとしたら、海外政治勢力に主権を、国民から一方的に取り上げ差し出しているのか、どちらかでないと今の状態は説明できませんね。
また、有権者の多くが性善説を基準に行動している点で、個人情報や行動による嗜好情報などで、安全保障に重要な情報が特定される傾向が高いですから、単に流行っているからとか、信用している人が勧めるからという理由だけで、自分だけでなくその知人家族、そして他人までの個人情報や行動パターンを、何時でも利用できる状態にされている、これがハッキングの恐い所でしょう。
中国の最新GPSシステムである、北斗システムで情報は丸裸にされていると言われ、他国のGPSが送信のみの機能に対し、送受信つまり双方向通信が可能という特徴があって、自動車など発信機取り付け可能な機器、または北斗対応のチップが装着されたスマホ・PC・サーバー。ルーターなどの通信機器は、中国のサーバーと双方向情報のやり取りが可能で、そう言った機器が、問題になっているファーウエイ社製品だけでなく、AppleのiPhoneを始め、GPS機能の搭載した通信機器なら、関係なく通信可能になるということです。
こうしたハードデバイスにより情報を察知されるケースだけでなく、ソフトつまり人対人の交友関係を直接関与して、情報を推測したり、行動を撮影してAIで分析し、特徴や傾向、癖を掴むなどの手法は、かなり一般的な所まで浸透していると言わます。
そのターゲットに日本人がされるのは、最も油断が多く危機感が薄いからだと言われますが、家族に１人でもそういった人物が居れば、そこを気切っ掛けにハッキングは可能であり、その対処も依存性の高い日本人は、自分で考えて行動するより、信頼できる人に依存する傾向を、改善しない限りはこの問題は解決しないでしょう。
日本人の依存度の高さや、安全意識の薄い行動は、昔から他国に比べて島国で敵の襲撃を受けなかったことが、大きな要因だったと言われることがありますが、筆者はそれよりも戦後のGHQの情報統制や情報誘導によって“そのように”させられてきたことが大きいと考えています。
日米安保条約で守られた環境の中、メディアを使った印象操作や偏向的な教育で、戦後日本人はある意味平和思想の純粋培養と、劣等意識を巧みに植え付けられてから社会に出ていって、その後にも犯罪や政府や警察に抵抗しないように、平和を崩すことへの罪悪感を植え付けられ、従順で無抵抗な人間を増やしてきたのでしょう、あまりにその経緯が自然すぎて、殆どの日本人はその違和感に、気づきさえしなかった、その結果この先どうなるか、よく考えて欲しいと思います。
自動車産業が斜陽化すれば日本雇用は詰む、その先に来るものを考えよう
トヨタ自動車が、ついに減産を与儀なくされました、当面の原因は東南アジア圏の工場の生産体制が人員不足で間に合わず、日本国内工場にしわ寄せが来たことになっています、これは自動車業界全体の問題である、車載半導体の供給不足が引き金になっているのは、ご存知の通りです。
しかし、国内の自動車業界全体で言えば、もっと深刻な問題が進行していると、筆者は考えていますが、それを紐解くキーワードは、以前から書いている通りに外資企業による、日の丸企業の乗っ取りが進行しているという事です。
先月トヨタはダイハツとスズキを巻き込んで、国内商用インフラの再構築を、自動車の面で考え直すために、企業を超えた連係をする発表をしましたが、この時点で三菱と日産は既に外資のグループになっていますし、どちらも提携で有ると言い張っていますが、本来ゴーン氏の問題が起きなければ、そのままフランスの国営の傀儡化が実行されていた可能性が有ったものです。
これ以上国内メーカーが、何らかの要因で弱体化して、外資の買収が進むことになれば、日産がそうであったように、シャープがそうであったように、国内雇用は簡単にリストラの憂き目を受けることになるでしょう。
その外資が中国であったら、それはいま中国国内で起きているように、約束も補償も後で反故にされるのは目に見えています、さらに厄介なのは小泉政権以来、いやもしかしたらそれ以前から、日本企業は成長後に買収される定めになっていたことも、十分考えらえるのですから、私たちはその経緯を楽観視してはいられません。
私たちに降りかかる困難や危機は、過去何度も起きてきましたが、今起きているコロナ禍においては、連続的または複合的に困難が進行しているのが特徴で、日本では意図的な緊縮財政による長期デフレで古樹内の景気や経済が抑制された状態での困難がおい被さっています。
今簿アメリカやEUのように、コロナ抑制をし経済復興につなげるといった王道の対応をしても、単純に経済復興は難しい状況であるのに、政府は気づいていないか、気づいていても緊縮財政優先に固執しているかのどちらかでしょう。
この状態で、今日本労働者の大半を占める生産業従事者が、その内の自動車産業が生産制限で落ち込んでいる状況で、どれ程の影響を受けるのか、一部トヨタ社長が開示した情報以外、正確な情報は発表されていません。
むしろ、政府の統計を見ればわかるとはいえ、経済情報家達は、一部の有料情報としてしか警報をならさないとなれば、政府も経済専門家も報酬のないリスクを、取ってまで、情報開示する謂れは無いとでも言っているかのようです。
正確に言えば、かつて何度も警告したにも関わらず、国民の反応は限定的でしかないとの、判断があったのかも知れません、何れにしても今の国内の空気は、税金にしろ衛生医療にしろ、資産管理にしろ、それに関わる経済管理は、国民の自己責任であると印象付けようとしていないでしょうか。
では、自己責任で働くということはどういうことか、企業は従業員の責任を回避できるということです、これは今のところ極論ではありますが、そうなることを目指しているのは間違いなく、政府の緊縮財政と非正規雇用増加が、それを裏付けています。
そこに来て、花形製造業の自動車製造の、雇用が危うくなれば、その悪影響はもれなく機械製造設計販売にダメージを与えますので、そこで働く人の収入が減る無くなることで一般のサービス業雇用に波及し、その制御を司るIT産業も市場を失っていきます。
ITや物産は、まだ海外に市場を移せば生き残れますが、国内に基盤を持つ産業は、身売りをするか業態編成しなければ、生き残れませんので、この柔軟な切り替えが日本企業にできるかどうかが、生死の分かれ道になります。
それが素人の筆者でも読み切れる程、ヤバいのはご理解いただけたでしょうか、政治は、体制を整えるので必死であり、産業の業績向上の対策は、その後くらいにか考えていません、そうなれば、経団連や医師会のような大規模団体が無ければ、個人では方向性を保つのは困難です。
原因はコロナ自粛となってはいますが、事実個人事業や店舗は保証を得られないまま、自力で生き残りを果たさなければなりません、コロナ自粛と言われていても、関係なく何らかの言い訳を作って、彼らは同じ仕打ちをしたでしょう。
人口抑制の都市伝説は、現実のものになりつつあります、弱者を一見合法的に搾取、淘汰させる方法は、今に始まったことではありません、また弱者の味方を装って私服を肥やす者も居ます。
5割の人類しかこれまでと同等の生活は、営めないというのが結論である場合、今以上に裕福な生活ができる人がその内の何人か、さらに絞り込まれま1割程度でしょうか、その競争のために億単位程度の所得以下は、かまっていられないというのが本音なのかなと。
上の意味の低所得者層には生き残っても、末端の生活が待っているでしょう、それ以下の多くの人が含まれる私たちは、借金を作ってでも数字上の景気向上に貢献させられて、世界人口の半分を支える役割を果たしていきます。
この世界的なカーストが、目に見えるようにハッキリしていれば、まだ何割かは脱獄が可能でしょうが、殆どの中流階級と自覚している人々には、気付かれないように超えられない壁は作られていきます、それほど仕掛ける側の人々は狡猾なのです。
これは世界的に起きている大事件であり、本来の自然的に発生するはずの歴史から見れば、仮想社会であり歴史ですが、人は人の歴史を変えていけるスキルを持った、ということなのです、その一端を可能にしたのは言うまでもなくマネーであり、持つ者と持たざる者を明確に数字で分けるのに役立っています。
遠大な仮想歴史の話はこの辺にして、それでは今生きている私たちはどう生きればいいのでしょうか、もちろん人権や生活の自由は、資本主義社会に住人には保証されていますが、その使い方次第ということです、利己的に遣えばそれも可能ですが先は見えています。
日本人については、選挙権を積極的に行使して、ネットワークを駆使して何らかのまとまりが必要でしょう、彼らは既に既得権益という名の集団的な力を行使しているのですから、私たちは一部でなく民主的な利益＝公益を分かち合える権益を、集団で勝ち取らなければならないでしょう。
具体的には、まずは集団をまとめあげるトップに値する人材たちを、自分たちの身の回りから見つけ出し、育て、押し上げなければなりません、今の既存組織はおそらくその公益には役立たないでしょう、完全に近い民主制議会を再構築していかなければ、既得権疫集団に金で潰されて良しです。
現実には緊縮財政を今すぐにでも解放し、立てた予算が確実に公益に降りるように、政治家を家庭か無ければならないでしょうし、この先そう遠くない時期に消費増税を仕掛けてきますから、絶対に可決させてはいけませんし、そのためには直接でも間接でも、はっきり”ノー”と態度で示さなければ、その時点で自分の未来は放棄したのと同じであり、相手に舐められるという繰り返しになるでしょう。
神はわがままでなければならない
この世に、数多信じられている神が乱立する今、よもやどの神が真の神かは重要ではなく、何を信じて生きるかが、その人の幸せをもたらすと言って良いのではないか、ただしその拠り所は人間であってはならないはずで、例えば自然を万物の神とする八百万の神を信仰する日本であったり、偶像崇拝を禁止するイスラム教であったり、人が人の上に立つ神であったはならない筈です。
ところが、世界には自分の影響力が絶大で有るがために、まるで自分が神であるかのような振る舞いをする者も、残念ながら存在すると思われる事が、陰謀論や都市伝説で真しやかに噂されるのが、現代社会の病んだところでもあります。
人は、金を手にするようになって以来、いわゆる拝金主義によって、稼げるものが強者であり、金の性質つまり福利効果を上手く活用して、資産を増やす事が勝者であり、それを超えてくると、神であるかのような振舞いをしてしまうのかもしれません。
つまり、現人神を自称する者たちが増えれば増える程、世界は本来あるべき筈の進化を無視して、自称神による理想の仮想社会へ、ベクトルを変えてしまうという悲しい現実が、起きてしまうのです。
その意味において、神はわがままでなければいけない、決して平等などと程遠い素顔を包み隠して、世界はひずんだ歴史をもう既に進行しているのでは、そう思える事が往々にして起きていますが、私達が教えられてきた、少なくとも日本史は近代以降、日本人には不利益の多い歴史を、刷り込まれた形跡があります。
なぜそうなったのか、理由はいくつか考えられますが、最もらしい理由は”彼ら”とは明らかに信じるものが異質な事なのではないでしょうか、それはある意味宗教的な違いなのかもしれませんが、そもそも信仰が異なるということは、価値観から思想・主義主張が決定的に異なることに根ざすためではないでしょうか。
日本人は、天皇のみを主としながら士農工商は全て平等とする、江戸時代以前は民主社会が当たり前だったために、国内での大きな争いもなく、江戸時代当時には世界で最大の、人口を誇った江戸という大都市を有していた事からも、世界のそれより優れた都市計画や、治安制度そして、人が生きるため不可欠な米を介在する、報酬制度や税制度を守っていました。
世界では既に金や銀などをマネーとして使い、それらを奪い合ったり、一部の資産化によって搾取され続けたことで、それが地位や身分を大きく左右する、決定的な要素になって居たため、戦争や略奪が金のために無尽蔵に起きてきたわけです。
本来神の存在とは、人の業に対して人を超える存在を創造することで、抑止力にする目的があったはずですが、人が人の上に立つという、在り得ない仮想社会が現実化してしまい、いったんそれを認めてしまえば、それは既成事実化し被支配者に刷り込まれていく、それが繰り返されて、仮想と現実が摺り変わっていったのではないでしょうか。
このルーチンが一端成立してしまえば、その悪手を手放せなくなるのは自明の理であり、その歪みがさらに歪みをを産み、だれも習性が困難になってしまった、それを意図的に画策した誰かが、必ずいるということです。
私達人類が、ゼロから神を創造したとはとても思えません、その始まりは何か人知を超えた自然現象に神を見出したか、実際に人を超える存在が太古に存在していて、ひとが奴隷や使えることで、それらを信仰化させたのかもしれません。
いづれにしても、人が人の上に立つなどは、神を創造する意味が無い話であり、神を語って同胞をかなりの悪意を持って、騙したからこそ彼らにとって本来の神は、邪魔ものであり人が気付かないうちに、成り済ますことに成功した、それによって神の振りをして一部に都合の良い歴史になるように、仕向けてきたというのが、事実の歴史なのではないでしょうか。
結論としては、私達が生きる糧を得るための神は、それぞれの中にあれば良いのであって、自分の外に神を求める必要は、無かったはずですが、いつの間にか人は外に神がいると思い込むようになり、それを利用した者たちによって、不遜の神を崇めるように方向転換させられたのではないでしょか。
それぞれの信じる神があれば、その人は満たされるはずであり、民主主義はそれぞれの判断を尊重するべき社会に欠かせないもの、なのにアンチとして共産主義のような、人格を無視したような唯物主義が、勢力を延ばしてくる時点で、唯物史観の根源であるマネーは、使い方を誤ると、差別社会を正当化させる毒薬の様なものに、なってしまうかもしれません。
