真打はこの冬に向けてやって来る、私たちは備えられるか？
今回のオリンピックで外国人流入増が、原因と言い張るコロナ地獄は、今のところ言われるほどの実害は無く、これから年末年始にも向けて、この冬にピークになる予行演習でしかないでしょう、要は政府は衆院選を前に政局を荒らすようなリスクは避けたいだけです、新政権誕生後、あくまで想定通りに自民党が再度政権を獲った前提ですが、それから本格的な感染ウイルスの季節に達した時点で、一気に海外製ワクチンの実質上の強制接種が始まる公算が大きい。
今冬は、インフルが流行るかコロナ最強（仮）バージョンが流行るかわかりませんが、この流行をどう見ても操作している・又は利用している先行する海外製薬メーカーが利益確保できるまで、絶対にこの流行は終りません！と敢えて言いきっておきます。
今起きている、感染拡大らしく見せた、緊急事態宣言・まん延防止措置が、ヤラセである根拠を明確にしておきます、ご存知の方はとっくに承知だと思いますが、上の言い切りの根拠にもなるので、敢えて説明します。
厚生労働省の統計を、虎ノ門ニュースで角田氏がまとめて引用していたので、それを再引用させていただきましたが、多くの方が不審に感じられている事が、数字で明らかにされています、この事実は厚労省HPなどで公開されていますが、オールドメディアはもちろんこの事実は触れませんし、増加した場合のみ数字を公表し、減少した場合一切表記しません、えげつないですね。
８月２８日現在で
新規PCR検査数が累計２４，８９９，６４４件
これは、単位が人ではなく件である点に注意して下さい、重複が多数含まれると考えられますが、再陽性化も含まれながらこれが新規扱いとされています。
８月２９日現在で
実行再生産数(感染者１人当りの平均感染者数) 0.98 7月31日1.8ピークに6月末程度まで減少
８月２５日現在で
年齢別陽性者数は１０代６万人２０代３３万人 ３０代２１万人 ４０代 ２０万人 ５０代１６万人 ６０代９万人 ７０代６万人 ８０代以上６万人
要治療者数は各年齢で２０代MAX２万人で他年齢はそれ以下 重傷者に至っては５０代以下はゼロ
８月２８日現在で
新型コロナ死亡率は年齢別でみた陽性者数にたいする割合が、１０代ー３０代０，０％
４０代で０，１％ ５０代で０，２％ ６０代で１，２％ ７０代で４，６％ ８０代以上で１３，２％
８０代約１４％死亡率が一時期全人口比で７：１になった為、政府は高齢者優先でワクチン接種MAX２回を実施、８月２８日現在で６５歳以上２回目接種率８７.１６％担った結果、ワクチン接種者新規陽性者数で６５歳以上の１０万人対で、未接種１３．０、１回接種のみ３.７、2回接種０．９まで改善した。
この改善をもって、感染対応基準を変えなければならないはずなのに、委員会はあくまで感染者ゼロを目指しているのか、変更を一切認めなかった。
それどころか、
尾身会長は2類を堅持しているが、５類に還る必要は無いと言い張るが
バッハ会長への入国をするのか？と愚かな苦言を発した暴言や、
２類だと医師が初期診療できず、保健所対応になるため、現在症状を訴えても診療拒否される、そのため自宅診療を推奨されるが、実質は法的にしてはならない診療拒否のなにものでもなく、その結果、医療の素人である一般人の我流判断で、自宅でじっとするしかなく、正しい対処もまともにおしえてもらってないために、症状を悪化させて最悪は自宅で死に至るケースが、次々起きている。
これは人災の他の何物でもない。
２類（コレラ）→５類相当（インフルエンザ）と正当な評価に落とし、拒否し続ける民間医師に初期診療拒否できないようにしなければならないはず。
感染者ゼロなど在り得ないことは誰でも承知しているし（With コロナ）、世界でもこれからもコロナは収束はない経常化すると言われているにもかかわらず、規制を超厳密化させることに拘っている(ZEROコロナ)のは、完全に彼らの保身行為でしかない。
現実と委員会の拘りによる弊害は、自宅療養と言いながら、実質的な自宅放置によって、犠牲者は毎日のように報道され、若い世代がそれを恐れて、ワクチン接種に駆け込む姿が毎日報道され、強調されています。ニュースでも、
・新型コロナ感染 自宅療養中の５０代男性死亡
・自宅療養中の女性 交渉したにも関わらず、入院先が１週間以上決まらず自宅で死亡
・独り暮らしの男性 自宅療養中に死亡など。
ここで、きちんと本来のスタンスを理解していただきたいので、法的根拠も含め説明しておきたいと思いますが、以下は引用です。
医師法１９条
１診療委従事する医師は診察治療の求が有った場合にはせいとうな自由が無ければこれをこばんではならない。
２診察若しくは検案をし又は出産に立ち会った医師は診断書若しくは検案書又は出生証明書若しくは死産証明書の交付があった場合には正当の事由がなければこれをこばんではならない。
現役医師の声
党員の発熱外来は若者と家族内感染者で溢れかえっている保健所にまるなげする法律が１年半もほうちされ多くの人を殺している
解決法があるのにやらない 総理が感染症を収束させたいのなら半日で良いから来て生の声を聞いて欲しい
破綻しているのは医療ではなく保健所
その根拠、感染症の致死率分類
１類 エボラ出血熱 ５０－９０％ ペスト ３０－６０％
３類 コレラ２.２５％
５類 インフルエンザ 風疹
引用ここまで
新型コロナは発生時から現在まで２類に分類、しかも感染症法に基づく対応では、２類と言いながらも１類より厳密な、外出自粛要請、無症状者への適用、入院勧告など、指定医療機関で対応、就業制限、汚染場所の消毒が全適用されている、１類のエボラでさえ外出自粛要請は無い
少なく見積もっても、８月末時点で感染管理方法を政府や専門委員会は、２類のまま管理規制を変えなかったために、死ななくて済んだであろう人が、何の治療も受けられずに無駄死にすることとなった、これはどう見ても人災以外の何物でもない。
某オールドメディアTV番組で、医師会と保健所担当の討論で、ようやく医師会は実情を理解し、解決策をしなければならないとしながら、９月過ぎた現在でも何の動きも見られない、おそらくこのまま無かったことにされかねないです。
イベルメクチンなどの特効薬も、トランプ元大統領で効果が実証されていたし、国内でも現場投入が待たれたが、未だに結論は出ていないし、国内製ワクチンも最速で年内一杯で最終臨床クリアを目指しているが、これも認証問題で厚労省が認可をおろさなければ、普及は絶望的であり、この先も政府は濁す可能性アリ。
現在までで総合的に判断できる結論は、厚労省・専門委員会含め、政府はアメリカ製イギリス製ワクチンの消化を最優先させ、その他の有効な手段は後回しにする公算が高い、そして供給が追いついていないにも拘わらず、既に最初から一定数の量を購入規定が出来ており、供給が間に合おうが間に合わなくとも、消化するまで待たされる可能性が格段に高い。
つまり、それを消化するまで打てない人は待たされると同時に、自宅療養という名の人災規制を、国民の自己責任の名の下に強制させられ、今年年末冬に向けてコロナ・インフルの季節に突入し、感染者が爆増する予想がされる中で、これが現実だと国民は真に危機感を抱いて抗議するべきではないでしょうか。
もちろん、海外製ワクチンの有効性は、アメリカでファイザーだけがようやくアメリカ国内で認証されたし、モデルナも間もなく認証されるとのことですが、これまでに多くの人体実験がされた結果であり、しかも未だ完全に副作用や効果の程は不確かな状態なので、”打たない自由”を選択する人はこれからも少なくないでしょうし、それでも世界の動きは、不完全なワクチン接種を定期化する動きが加速していくでしょう、最終的にはワクチンパスポート必須で渡航制限がかかり、提起接種時には有料化が当たり前になり、高額な料金を請求されるようになるでしょう、この動きに皆さんは黙って従いますか。
