中国ウイルスリスクが経済を…忘れてならないのは半導体チップ供給難

ドル円109円台を底堅く再び上昇の動きを見せる背景には、EUを始めとする先進国の為替で、対ドル下落率を住宅価格に反映する動きが出ていて、高騰傾向を抑えようと各中央銀行が調整検討しているなど、ドル高の動きは、インフレの警戒感が出ています。
７日のFOMC議事要旨では、量的緩和縮小整うのにしばらく時間かかり出口は遠いと匂わす発言もあって、上がるか下がるかの判断は慎重さを強調、失業者数増加に、雇用最大化と物価安定には実質的進展に時間がかかると述べています。

投資家の資産購入ペース変更される懸念は不透明で、かなり前に明確なコミュニケーションが必要と説明、節目の読みが混乱している点をにじませていますが、あくまでインフレリスクは概ね均衡していると、安心材料も付け加えていました。
シカゴ連銀 エバンス総裁は目標達成までにある程度道のりが残される インフレ率が3％担っても一定期間あれば歓迎されるとし、ダラス連銀 カプラン総裁もコロナ収束後は緩和を一部巻き戻すべで夏にインフレ率
2、5％超の可能性も、来年には落ち着くだろうとFOMC見解をフォローします。

バイデン大統領は、財務省が世界の法人税の共通法を提案した件に、当初の法人税28％税率は交渉余地を示示して、新規税法の可決を促す発言も出ています、最近バイデン氏はトランプ政策について評価を始めていて、企業経営の経験値が無い分、自身の至らない点を認めてはいるようです。
ヨーロッパでは、アストラゼネカ製ワクチンで血栓できる可能性リスクは残っていて、非常に稀な副反応と記載すべき＋ワクチン予防効果などを挙げ、利点は副反応のリスク上回ると言ってますが、ワクチン接種後の血栓症　発症79人 死亡19人 100万人のうち約4人に発症のリスクをどう見るか、摂取される側に委ねるスタンスは相変わらずですが、技術の資産活用も抜かりなく、英バイオ企業バクシテック アストラ社のワクチン中核技術で、今月IPO申請して投資回収を図る模様です。

忘れてならないのは、この生物的驚異に紛れ込むように、中国系ファンド集団が近未来に不可欠な半導体チップ供給をコントロールしつつあるという現実であり、アメリカがトランプ・バイデンによって、市場独占を回避しようとしている点です。
ここで、これまでいｔ製品や半導体関連産業を中国系外資に売り渡していた日本が、今後の舵取り次第で中国資本に寝返るかアメリカと共同歩調を取るかの、選択を迫られますが、日本に中国を抑える度量は無いですから、変な横恋慕はやめた方が懸命です。

ただでさえ、今当に国益を左右する東芝が、英ファンドCVCキャピタルファンドパートナーズの買収を検討中で、東芝陣営との交渉や日本政府と調整や合意の場合TOBに乗り出す時期で、買収提案している先方は、日米混合ファンドです。
この微妙な舵取りの最中に、先より菅総理がTSMCに巨額の資金援助をしようとしてるあたりは、米中どちらにつくか迷走を極めると言っていいでしょうが、TSMCは台湾籍の企業であっても、資本は中国本土由来のしかも業界では市場あらしで有名な筋モン企業です。

台湾自体与党政府は反中共の政府でも、企業はまちまちであり、TSMCやシャープを買収した鴻海工業も中国本土系資本財閥で、中共政府への半導体供給は要求どおり納めており、その使い道の多くは他国諜報や兵器の部品に使われています。
日本は、こと半導体においては理不尽な対応を受けても政府は手出しできないと、深田氏が警告されたそうで、アメリカの禁酒法時代の闇を彷彿させる事態になっていると言えるでしょう。

今起きている未来の行方を左右する、２つの市場が我先にと争奪戦が耐えませんが、香港ウイグルやミャンマーで起きている人権侵害は、こうした世界の未来覇権を奪い合う中で、結果的に起きている二次的問題に過ぎないと言ったら、苦情をいう人が耐えないでしょうが、彼らにとってはその程度にしか意識がないのでしょう。
デモに参加するのも悪くはありませんが、意見があれば直接官公庁へ連絡をとって、電話かメールか手紙で伝えた方がよほど効果があるでしょう、それで反応が無かったり動かない組織は、総務省に連絡して要らない省庁を口伝しておきましょう、彼らは常に気球を飛ばしたり、アンテナは張っているのですから。

中国ウイルスリスクが経済を…忘れてならないのは半導体チップ供給難

ドル円109円台を底堅く再び上昇の動きを見せる背景には、EUを始めとする先進国の為替で、対ドル下落率を住宅価格に反映する動きが出ていて、高騰傾向を抑えようと各中央銀行が調整検討しているなど、ドル高の動きは、インフレの警戒感が出ています。
７日のFOMC議事要旨では、量的緩和縮小整うのにしばらく時間かかり出口は遠いと匂わす発言もあって、上がるか下がるかの判断は慎重さを強調、失業者数増加に、雇用最大化と物価安定には実質的進展に時間がかかると述べています。

投資家の資産購入ペース変更される懸念は不透明で、かなり前に明確なコミュニケーションが必要と説明、節目の読みが混乱している点をにじませていますが、あくまでインフレリスクは概ね均衡していると、安心材料も付け加えていました。
シカゴ連銀 エバンス総裁は目標達成までにある程度道のりが残される インフレ率が3％担っても一定期間あれば歓迎されるとし、ダラス連銀 カプラン総裁もコロナ収束後は緩和を一部巻き戻すべで夏にインフレ率
2、5％超の可能性も、来年には落ち着くだろうとFOMC見解をフォローします。

バイデン大統領は、財務省が世界の法人税の共通法を提案した件に、当初の法人税28％税率は交渉余地を示示して、新規税法の可決を促す発言も出ています、最近バイデン氏はトランプ政策について評価を始めていて、企業経営の経験値が無い分、自身の至らない点を認めてはいるようです。
ヨーロッパでは、アストラゼネカ製ワクチンで血栓できる可能性リスクは残っていて、非常に稀な副反応と記載すべき＋ワクチン予防効果などを挙げ、利点は副反応のリスク上回ると言ってますが、ワクチン接種後の血栓症　発症79人 死亡19人 100万人のうち約4人に発症のリスクをどう見るか、摂取される側に委ねるスタンスは相変わらずですが、技術の資産活用も抜かりなく、英バイオ企業バクシテック アストラ社のワクチン中核技術で、今月IPO申請して投資回収を図る模様です。

忘れてならないのは、この生物的驚異に紛れ込むように、中国系ファンド集団が近未来に不可欠な半導体チップ供給をコントロールしつつあるという現実であり、アメリカがトランプ・バイデンによって、市場独占を回避しようとしている点です。
ここで、これまでいｔ製品や半導体関連産業を中国系外資に売り渡していた日本が、今後の舵取り次第で中国資本に寝返るかアメリカと共同歩調を取るかの、選択を迫られますが、日本に中国を抑える度量は無いですから、変な横恋慕はやめた方が懸命です。

ただでさえ、今当に国益を左右する東芝が、英ファンドCVCキャピタルファンドパートナーズの買収を検討中で、東芝陣営との交渉や日本政府と調整や合意の場合TOBに乗り出す時期で、買収提案している先方は、日米混合ファンドです。
この微妙な舵取りの最中に、先より菅総理がTSMCに巨額の資金援助をしようとしてるあたりは、米中どちらにつくか迷走を極めると言っていいでしょうが、TSMCは台湾籍の企業であっても、資本は中国本土由来のしかも業界では市場あらしで有名な筋モン企業です。

台湾自体与党政府は反中共の政府でも、企業はまちまちであり、TSMCやシャープを買収した鴻海工業も中国本土系資本財閥で、中共政府への半導体供給は要求どおり納めており、その使い道の多くは他国諜報や兵器の部品に使われています。
日本は、こと半導体においては理不尽な対応を受けても政府は手出しできないと、深田氏が警告されたそうで、アメリカの禁酒法時代の闇を彷彿させる事態になっていると言えるでしょう。

今起きている未来の行方を左右する、２つの市場が我先にと争奪戦が耐えませんが、香港ウイグルやミャンマーで起きている人権侵害は、こうした世界の未来覇権を奪い合う中で、結果的に起きている二次的問題に過ぎないと言ったら、苦情をいう人が耐えないでしょうが、彼らにとってはその程度にしか意識がないのでしょう。
デモに参加するのも悪くはありませんが、意見があれば直接官公庁へ連絡をとって、電話かメールか手紙で伝えた方がよほど効果があるでしょう、それで反応が無かったり動かない組織は、総務省に連絡して要らない省庁を口伝しておきましょう、彼らは常に気球を飛ばしたり、アンテナは張っているのですから。

家賃上げたら文句を言うか出ていくのは当然の行動：国家と企業の力関係

バイデン政権が莫大なインフラ投資への財源として掲げていた法人税率引き上げ方針を補完するものとして、5日イエレン財務長官が最低法人税率の設定目指すと、G20各国と最低税率で合意したと発表、過去30年に渡った法人税引き下げ競争に終止符を打ったとしていますが、米国の不利を緩和する狙いが見られます。

各国が強調して課税を強化することで危機に対する財源を確保でき、互いに企業の海外移転防ぐ狙いが理解されたということですが、日本も例外無く引き上げ実施をして、有能な企業の転出を防げるか注目です。

マネーが血液である資本社会で、その価値を上下させる企業への課税は、自由主義経済を最優先させてきた共和党主導ではタブーですが、民主党では是であり、日本でも民主党が政権をとった時期は、予算バラマキをしていました。

しかし、耳障りの良いマネーのバラマキは、経済にとっては、きちんと回収できる企業体力が伴わないと、落ち込むリスクを抱えますから米民主党の判断は、ウイルス特需を宛にできた分、ワクチン関連での収益が下がるのは、絶対避けなければなりません。

しかしいくらこの特需期間を延長できたとしても、常識的に見ればあと１年が限界でしょうし、それに変わる主役を立てないと予算を吸収できませんが…それが半導体チップがつなぎの特需期待され、すでにワクチン外交とセットでシェア争いは続いています。

日本はこれらの競争には、フェアに参加できにくくなっているというのが正直な感想で、マスクこそ中国製依存がピークで遅れたものの、ワクチン開発や注射器・感染判定技術は追い越した感さえありますが、冷凍設備機器販売は好調もファイザー製限定的で、そもそも高価な製品を導入できる国が圧倒的に少ないため、期待薄です。

注射器や判定機器においても売上期待は、今後未知数ですしその関連技術の転用で食いつなぐことになるでしょうから、すぐに特需に繋がりません、日本は確実性を重んじる分信頼性は上がっても、時間勝負の勝機を逃してしまうのです。

政府は、こうした日本企業の特性を見込んで計画実施の早期化を誘導すべきですが、政府は企業以上にリスクを避けたがるため、日本産業の生産性を高め企業価値を上げないといけませんが、政権交代が著しいため筋を通し難くなっています。

これら諸問題の足を引っ張っているのが、どこの政治団体かは今更語るまでもないですが、最近政権に食い込んでいる某党が親中態度を露骨に示しだしたのは、そろそろ中共がしびれを切らして、香港ウイグルのように強行措置を取り出していることからも、その証と見ていいでしょう。

その反自由経済派の共通スタンスは、理論的に言う共産主義の、根幹であるはずの資本経済否定はせず、圧力と情報操作という経済兵器を駆使して、自分たちの配下に強制的に追い込むのがトレンドのようで、資本主義のマネーという旨味はきっちり掴んで離しませんｗ

共産主義者でさえ認めるマネー経済において、企業に課税を増やせば、課税国から逃げるのは自然であり、本来は、国家の運営が企業の運営を下回ることは有り得ないはずでしたが、ごく一握りとは言え、このまま法人税回避する企業や、避税のため海外にペーパーカンパニーを設ける個人資産家を増やすのは、国の運営に支障が出ます。

今回の米イエレン財務長官の提言は、遅ればせながら必至の提言と取られ、各国の財務長官・大臣らに称賛を浴びていますが、IT関連企業がデジタルインフラの普及の中で、更に巨大化してそう遠くない時期には、国家を超える資産を抱える企業が増えていくでしょう。

すでに世の中は、マネー中心社会となった時点で、その仕組みを作り上げた資産家が、アメリカを超えているわけで、これを超えることは不可能です。

そのシステムの中で、世の中がよりマネーを媒介した格差社会に進むのは決定事項であり、国が法のもとで統治されていたのに対し、今後マネーのもとに形成される社会が近未来の姿だと思うと、複雑な思いはありますが、誰もがいずれ慣れていくんでしょうね。

自立しようとすると、横やりが入る。それだけ日本が警戒されるのはなぜ？

台湾TSMC社が、今後3年間で11兆円の自己投資をして自己設備強化へ動くと発表がニュースされたのをご存知の方もいらっしゃるでしょうが、その前にアメリカはトランプ氏の置き土産と言いますか、ファーウエイ製品ボイコットの目的で、米国工場誘致が決まっていて、バイデン政権でも引き継がれます。

そして日本も足並みを揃える姿勢を見せるためと、国内の汎用チップ不足をサポートしてもらう意図で、TSMCへ菅総理が資金援助を決定しているのですが、アメリカにしても日本にしても、潤沢な自己投資ができる企業に設備や資金援助をするなら、TSMCの製品独占で疲弊する自国の同業産業を、支援すべきだと思うのですが、いかがでしょう。

前回紹介した深田氏の話では、同社は中国本土系資本が母体とする企業で、中国共産党とも当然つながりがあって不思議の無い企業だとわかってきていますが、この事実が日米政府双方に知られていないか、知っていても妨害工作か親中派によるロビー活動で、アンタッチャブルにされていることになります。

深田氏個人が、この事実を表面化させようとする度に、妨害や情報混乱を起こされている現状は、本来個人で対処できる範囲を超えていますが、政府の行動は鈍く正面から取り組もうとさえしないようにも伺えます。

ここでも日本のアメリカ方針依存体質が、国内のIT産業を衰退させ、不用意なままSDGｓのような、国連の曖昧模糊な利権産業にしか目を向けない、おきまりの方向に動こうとするのは、いくらシロウトから見ても、国益のために仕事をしているように見えません。

菅政権は、自民の他の派閥のような支持母体がほぼなく、菅総理の掲げる独自法案を通すのに苦労をしているようで、その間に支持率も低下していますが、その一因には親中派や親米派ロビー工作の圧力に、耐えられない限界が見えているのかもしれませんし、TSMC資金援助に食いついてしまったのも、菅派閥構築の餌をどこからか撒かれて食いついてしまったのかも知れませんね。

国内の政治沼の深さ以上に、海外国の影響力も未だ日本は晒されて、明治以降は英国、世界大戦以降は米国に、そして世界覇権を目指す中国の暴挙に巻き込まれる、地政学的リスクが、特に行動力に乏しい日本のウイークポイントで、国際的には海外国から様々に利用されてしまうわけです。

目の前に餌をぶら下げられると、後先見返る事なく食いつく習性は、何も菅総理に限ったことでなく、国際情勢に疎く視野の狭い判断実力に加え、国内の閉鎖的利権体質に振り回される悪しきループを断ち切れない、集団心理の壁を越えられない限り、日本は救われないのかもしれません。

平和を金で買ってきたことで、平和の価値観を履き違えたツケは、ここにきて大きすぎますが、何より未来をひき類でもらう若い世代への投資が、あまりにも不十分にした分、未来の選択肢が極端に狭められました。

日本の国際的な不幸は、アメリカの世界戦略上の盾として利用されることを条件に無力化を余儀なくされたこと、そして米国と思惑を同じくする中国に国内から無能化する工作に甘んじてしまったことが、全てと言って良いでしょう。

結果、いくら日本のポテンシャルが高くとも生かす機会をことごとく削がれ、米国依存する企業だけが成長を許された見返りに、莫大な利益を貢いでしのぐしかしてこなかったし、その恩恵を一部が全て吸い取ってきたことで、その流れを阻害する情報や多くの技術は、抹殺されてしまいました。

この情報統制と国民意識のコントロールは、平和という名の下に中流意識に満足する社会を作り、それを超える豊かさを求める自由は、自ら断つように教育されるなかで、爪を剥ぎ取られ借りてきた猫のような小動物に成り下がった日本人を、自分に重ね合わせなければならなくなりました。

江戸時代には世界でも最大の都市を持ち、武士道精神と神道という優秀な精神思想を、300年もの繁栄をさせた叡智の国は、明治以降瞬く間に解体され世界のグローバル戦略の確立のため、アジア戦略のために利用されるための国として、残された運命は、はかるに耐えられないものです。

明治以降でも、まだ日本は国際的にもその優秀な戦略を駆使し、欧米列強とも対等にわたりあえていましたが、第一次大戦の特需と満州建国によるアジア共栄圏の構築に出たことで、欧米グローバリストの逆鱗に触れたと同時に、脅威と変貌してしまったのです。

今は亡き筆者の父に、何度も何度も敗戦に追い込まれた屈辱の思いと、日本人の勇敢さと優秀さを何度も何度も聞かされてきたことで、学校で教えられる日本の罪や欧米に搾取される続ける姿とのギャップに、悩まされて続けてきました。

父は嘘をついていたのか？日本は道を踏み誤り、世界に迷惑をかけた国なのにと何度も苦しんでいました。

しかし自分で歴史を拾いなおし、同様の人も声を上げてきたことで、日本とそこに住んでいた先人が、濡れ衣を着せられた上に、本懐を遂げられないままに戦争の犠牲に、自らを捧げて後陣に未来を託したことを知れば、全ての矛盾の壁は脆くも崩れ去ってくれたのです。

私たち日本人の多くが、本来の優秀さと自然信仰からくる健全さを、情報統制と日本らしさの規制によって、ただの従順な僕に成り切っていた、その間本来多くの先祖の意思を見捨てて、日本人の誇りと主張を劣等感で覆い尽くしてきたのです。

私たちは、世界を都合よくデザインしようとする者たちの、思惑に忖度し続けてきた時間だけ、美徳と疑わずに日本人としての正当な主張を抑え込んできましたが、それがどれほどのアジアの発展を遅らせたか、今からでも列強の思惑からノーを突きつけ、日本がアジアで果たすべき役割を、もう一度目指すこれが本懐を遂げるという日本の美徳復活を示すと、信じたいです。

私たちは、表立って事を荒げるような無粋さは好みませんが、本懐を遂げるには相手の刃をかわす間合いと、威圧する気迫に値する刃を鍛えて置かなければなりませんが、この刃を武器と取るか手刀と取るかは大きく意味が変わります。

武器と持たずに争いを諌めるのが武士道の真髄ではあるものの、私たしはわすれさられて久しい日本の精神と技術を、どこまで復活できるようになるでしょうか、その鍵を握るのは、破壊され尽くした教育を立て直し、先人の知恵をどれ程伝えきれるか、その一点にかかっていないでしょうか。

勝つと思うな、思えば負けよ。

日本の柔術は、精神面を平常心に置けるよう心技体をバランス良く鍛えるものですが、国技の相撲と併せて先人が極めてきた奥義を体現し、今に伝える智慧の結晶と言えます、本来の姿を取り戻しましょう、そして本懐を遂げるために行動しましょう。

これまでは、製造技術や生産で世界に上り詰めたこの国は、手先が器用だった以上に、知恵と工夫を怠らない堅実な精神性が、結果としてモノづくりで抜きん出ただけのことです、世界はハードからソフトの時代に向かう中、日本が不得手といわれますが、緻密な論理性と探究心はその気になれば日本人の得意分野にできるはずです、本来日本はやればできる子なのですから。

ワクチンシェア包囲網着々と、その背後に待つものとは？

ついに、ドル円110円台へ突入ですね、国内輸出関連はかなり厳しいそうで、国内でも輸入原材料が4月から軒並み値上げで飲食店も税込価格表示義務でてんてこ舞いです。
ドル高天井が続き、ズルズルと米長期金利と株価は下がる要因を見つけられません、長続きしない？と言われながら日米の政策金利差が広がる中で、経済アナリストはかつてない傾向の理由付けに奔走しています。

今年は、ウイルスによる経済復興が鍵になりますが、経済の中心となっていたアメリカで、バイデン政権は無謀なまでの追加予算出動をしており、一部専門家から財源の懸念も出だしています。
米10年債金利は、2020年の2倍に上がりました、米株やそれにつられる株は、比例しておりその勢いは1年分の株価上昇を圧縮したように見えますが、専門家はリスクを取りたくないので、ポジティブな評価ばかりしかしません。

いつしか誰もバブルについて言わなくなるほど、金融市場は混沌としている中で、唯一納得できる材料は言うまでもなくコロナ被害や対策で動く株であり、その筆頭がワクチン製造と摂取関連事業の株、その意味で国を上げてワクチンシェア争いは、加熱せざるを得ないのです。
その間に、自由経済圏が包囲網を敷きつつある中国は、コロナ被害規模は正式に明かされないまま、WHO が中国武漢の調査報告書を公表し、研究所から漏洩極めて低いく中間宿主を介し広がった可能性極めて高いと通り一辺倒に報告されましたが、米当局側が充分生データなど情報開示を得られなかったと評価、米日英14カ国 の総意は調査遅れでオリジナルデータ・検体へのアクセスが欠如なため、意味をなさずと冷静です。

その他の国でも、UAEが中国製ワクチン生産へ動き出し、中東諸国へ販売市場を儲けようとしていて、グループ42と言う企業が、中国シノファーム製ワクチンを代行生産を年内開始発表し、年2億回分生産を目標にしているそうです。
独ビオンテック　ワクチンの21年生産目標20億回分→25億回に引き上げ
ワクチン製造メーカーの中で、トップのビオンテック＋ファイザー共同開発のワクチンが、 先週時点で2億回分以上を65カ国や地域に供給したことになるそうで、アメリカの圧倒的優位性が光り?。。ます。

それを一層後押しするように、米専門家ワシントン大学の保健指標評価研究所テオ・ボス教授によれば、変異ウイルスが猛威振るう発展途上国特に、中南米にワクチン優先すべき。その後はインドやサハラ以南のアフリカの死者数の多い地域だ。
長期予測では冬に向けて世界の多くの地域で感染広がる、新型コロナは人類と共に存在し続ける可能性高く、これほど広がったウイルスを消し去るのは不可能であり、ワクチンの定期的な追加接種が必要だし、変異ウイルスはこれからも猛威を振るい続けるだろう、と。　

いかにもアメリカ推しが露骨ですが、実際ブラジルでは死者数急増加中で、政府関係者秘密裏にワクチン接種順番無視し市民までも無視で混乱していたり、死者が多すぎて夜中に埋葬するなど、悲惨を極めていますが、この国確か中国製ワクチン導入した国じゃ無かったですかね、知らんけど。
英国やEUはどうか、独メルケル首相はコロナ制限を1日で撤回し、4月初旬の休暇中にほぼ全ての店舗閉鎖の規制も撤回・陳謝すると言う混乱ぶりですが、難民受け入れする国は、リスクが高いですね。

イギリスはEU離脱後、貿易難と併用しており、同国製ワクチン摂取の後遺症が問題に、２つ以上の疾患を持つ40−50代の白人女性は最も深刻な後遺症が長期化リスクの研究結果発表、別の研究機関では　基礎疾患に関わらず50歳以下の女性は同世代男性や年配者より深刻で長期化傾向と発表されています。
イギリスは一歩競争から離脱気味ですが、EU生産分によりバックアップもあって増加中ですが、日本はどうでしょうか、自国製ワクチン開発は他国のように飛ばしでd開発しておらず、複数社進めていますが、認証降りるまで今年後半以降になりそうですが、日本は欧米のように感染率は高くないため、むしろ確実順調でしょう。

ワクチン開発よりも供給不足が心配される注射器の開発製造に特化して、数社でまもなく供給可能になりますし、島津製作所が尿や血でコロナ重症化予測可能な全自動修飾核酸分析システム構築中で、より制度の高い判定が、修飾ヌクレオシドの量で予測するそうで、最短6分で分析可能だそうです、すごいですね。
日本は、ワクチン製造が従来の正規の手順で進めていて、今回の競争には間に合わないでしょうが、この姿勢は国民に安心感を与えていますし、関連技術で隙間産業tを狙うあたりは、さすがではないでしょうか。

欧米は、初期動作の遅れで感染拡大が進んだ分、副作用リスクをとってでも重症化を防ぐに迫られたので、そのワクチン導入ペースに日本が付き合う必要は本来はありませんが、実際は今すぐでも打つべきのような、異常な空気になっているのは何故なんでしょうか。
感染拡大防止に成功した台湾などの国は、ある意味感染パンデミック対応の機会を逸したことで、他国の復帰を待たないと外交や海外との商業などの取引ができないことによる、経済損失が大きいことを実証しています。

日本は、内政的にはパンデミックと大騒ぎしていながらも、台湾のような二の足を踏むことのないように、バランスを取りながら外交・取引を進める必要にまもなく迫られるでしょう、その躯体的な問題が東京オリンピックから始まるのです。
東京都はその対策に必要なワクチン確保を国に請求していますが、万が一選手など十分な確保ができなくなった場合、国内産ワクチンを使うのか否かの選択を突きつけられるのか、また海外から高額オプションを負ってまで購入できるか、かなり際どい選択を迫られそうです。

欧米・中国などワクチン市場争奪戦を始めている国にとって、当初より不足状況は織り込み済みのはずで、実際に打つ必要があるかないかは、大して重要ではなく撃たなければ、まともに海外渡航さえできないばかりか、パスポート以上に個人の品質評価とその証明に不可欠な位置付けに、標準化への流れは必至でしょう。
これもニューノーマル成立条件の一端であり、今後中国製ワクチンが日本にも正当性を高めるリスク含め、想定も避けられないかもしれず、またワクチン外交が起こす経済効果でどれだけの経済格差が生まれるか、考えただけでも感染リスクに負けないほどにゾッとします。

対中政策に不可避な大問題。見直しを迫られる、親日国台湾の表の顔と裏事情

まずは、台湾で起きた鉄道事故によりお亡くなりになられた方、負傷された方々へお悔やみと早期の復帰をこころからお祈り申し上げます。

事故が起きた台湾東海岸の花蓮（ファーレン）は台湾観光でも日本人にはなじみが薄い地域ですが、交通網が東側は西側に比べ薄く日本で言う三陸のような地勢で、今回の事故は東側に住む人々にとって、生活をひっ迫させる災難です、それだけに台湾政府も対応が迅速でしたが、そんな台湾で何かが起きようとしているのは疑いようがありません、それは台中間の外交問題に絡むものであるとの疑惑はつきまといます。

中国の影響力が拡大するリスクの大きさを、この国日本政府は理解していないのではないか、今回はその話をしていきたいと思いますが、70年ごろから続いてきた中国政府との親中外交が未だに続く背景には、ご存知の通り歴代中共政府の戦狼戦略に、見事に乗せられて企業や政治家の親日派との癒着から足抜けできない現実があります。

この状況の流れを変えるべく、トランプ・安倍外交による中国への圧力戦略が功を奏するはずでしたが、日本政府・アメリカ共にトップ交代によって、その継続は断念せざるを得なくなりました。

実際、現政権でのトップである菅総理とバイデン大統領は、どちらも基本親中派であり、今のところ米民主党は中国への圧力をかけ続けているように見えますが、これはワクチン市場争奪戦の期間だけであり、事実そのシェアトップに立ちつつある米経済は、他国を押しのけて絶好調です。

中国だけは政府主導の一貫性が保てるために、どうしても何らかの方法で押さえつける必要があるため、トランプ時代のように圧力をかけている体ですが、その間にも中国側の経済的優位性は、アメリカを抑えるに十分な隠し球を持っているのは、変わりないのです。

中国は、その間にも香港選挙制度見直しを可決し支配地域での中国への忠誠を事前審査できるなど、実質民主派排除可能にし、その枠を台湾・日本へも拡大を実行すつつありますし、直接日本と関わるのは海警法で、自国の領海を正当に侵犯できる懸念は避けられなくなりました。

この点で、経済的優位性を維持する意味で欧米はアジア安保について、協力的であり続けるとしても、真にアジアの平和を願っているわけでなく、日本はアジア諸国との軍事的側面も含め連携を急ぐ必要があります。

そしてこれらの中国政治圏の拡大には、大きな誤解と私たちが気づいていない大問題が存在すると、一部では警告を発しているのですが、それが以前紹介したふかだもえ氏の警告なのです。

彼女が身をもって知った事実は、まず台湾の動きを私たちが誤解しているというもので、日本が親台なのに台湾はそれほど親日でない点で、その証拠に未だ東北地方の農産物を購入拒否し続けているという点をあげています。

もっと深刻なのが、中国・台湾の関係を理解できていないために、産業構造に誤解が起きている点で、一般的認識では台湾が中国の一部というのが中国側の一方的な言い分で、台湾は独立を望んでいるというスタンスだということですが、実際はもっと深い所まで理解できていないと、真の両国の関係は理解できないとのこと。

それは、政治上では両現政府が敵対していても、経済産業面では台湾側に属する中国側の資本集団が、両国繋がっているという事実で、詳しくは深田氏の動画をご覧いただきたいのですが、今注目を浴びているIT半導体製造メーカーTSMCは、資本的には台湾企業でなく中国本土出身の財閥が資本提供し、日本の半導体メーカーを含め、裏で叩いて潰したり日米双方からも資本提供を、合法的に提供するようロビー活動をしているという事実のようです。

この事実は半導体業界者の間では有名な話で、昨今のTSMCによる半導体市場の占有工作によって、最後に残った脅威である2位の韓国サムスン電子の影響力を、あらゆる方法で無力化する工作をしたり、日本の半導体メーカーだったルネサスエレクトロニクスを経営不振に追い込み、子会社に買収させたのも台湾に在籍する本土系財閥のさしがねだったとか。

深田氏が警告するのは、その事実が表に出にくくさせられて、その財閥工作によって同業者を無力化させたりさまざまな嫌がらせで、関係者を追い込んだりする一方で、日本政府から多額の資金援助を得ようとしたり、アメリカ国内にもTSMC工場誘致に成功したり、その手口は中共がやっている戦狼外交そのものです。

実際に台湾政府とその財閥のつながりが見えていないため、台湾政府までもその事実を知らずにいる可能性もありますが、単に中国・台湾の問題を国単位で図ると、その対応を大きく見誤りかねないという大問題を抱えているということです。

戦中戦後の歴史を振り返っても、日本が満州を建国したのも巨大な国家の中に多数の民族が混在し、内紛が絶えない中での安保と統一国家の道筋を作るきっかけだっことを考えると、当初より中国という一国としてでなく他民族国家であり、民族間の争いの歴史が根強いという背景を無視しては、中国圏の外交はできないと言えるほどです。

日本は今では中国の内省人・外省人の勢力争いに理解を示し、双方の勢力争いから状況を見定める必要がありますが、外見だけでは見分け難い上に、どちらの中国人にも詐称できて判りにくく、外省人が与党の台湾政府でもTSMCの影響力はバカにならないだけに、表面だけの情報では見誤る危険性を、忘れてはならないということでしょう。

今最も必要とされている半導体チップが、台湾の内省人財閥によって掌握された上に、親中派に紛れて国内外関わらず、より強固にする工作や、競争相手への妨害に手を貸す日本人も存在する事実を知った上で、対中・対台の政策やハイテク業界の成り行きを見ると、理解しやすいし見方がガラッと変わるでしょう。

エイプリルフール?いいえ、偶然ではない小説より奇なる現実とその対応出来てますか？

筆者も往々にして感じることがあるのですが、たまたま起きた不幸・不運例えば、こんな時に限って何でこうなるんだ？といった出来事が起きた時に、パニックを起こしたり消極的になり下がってしまう事って、結構ありませんか？

こんな話を持ちかけると、いきなりネガティブな話題を吹っ掛けやがって！と文句を言われそうですが、よくよく考えてみると余程バカになってポジティブシンキングしているようでも、人間は本来弱い生き物であることを充分理解している人でない限り、余計に自分で自分を追い込む行為になりま寝ないのではないでしょうか。

精神修養的に見れば、自分の周りに起きる出来事は、良くも悪くもその本人が勝手に一方的に、”そう”思い込んでいるに過ぎない事で、他者から見ることがあればそれは、違うように見られても不思議でもなんでもありません。

基本自分の内省的な判断ですから、自分がそれでよければ終わってしまう話ですが、実際その場しのぎで安易な判断をしたことで、後でさらに過酷なことが起きたら耐えられるでしょうか。

私達が、いくら石橋を叩いて進もうとしても、その未来を完全に制御することは不可能ですし、もし神が存在したとしても、人生×人類の総数分のバランスを獲るのは無理でしょうし、お金をいくら持っていても神頼みに費やしても無駄な話です。

ということは、偶然に起きたことを善悪で二分するのは、私たちをしあわせにするのには全く不適切な行動ですし、むしろ悪いと分別した判断の方が、その後の行動に悪影響をおよぼしてしまうでしょう。

だから、ポジティブシンキングが理想ですね！というつもりはありませんが、筆者として重要とおもえるのは、思考の質より行動の質に拘らないと、自身にとって良い結果に結びつきにくいのではないかという結論です。

分かり易く言えば、何時までも幸せに浸っていたり、不幸を嘆いている時間が多いほど、人は行動を止めてしまいます、その行動を止めている間は少なくとも状況は良くも悪くも無いまま、無駄に時間は過ぎてしまいます。

その無駄時間は多くて見少なくても、寿命を全うする時間は一定ですから、思考停止で行動をしなかった時間だけ、無駄にしたことになるので、せっかく行動でいい方向にした方が良い機会を見逃すことに気付かないことが多いのです。

自分自身で行動を停止しているだけでなく、他人からまたは外部の刺激や阻害で、物理的に行動を止められるケースは、さらにその何倍も起きていますから、せめてコントロール出来る自分の言動位は効率良く使わないと、人生そのものを自ら台無しにしているに他ならないということですよね。

理屈では、だれでもそこまでは理解できるとしても、実際に行動に移す際にはそう簡単では無いことに気づかされ、その時気持ちがネガティブ傾向の人は、輪をかけて自分を非難し出すのですから、人って難しく面倒な生き物だと思います。

無駄な時間を使わないように、どうやって行動に転嫁するかは、人それぞれの向き不向きや性格で大きな違いは出てしまいますが「うだうだ考えるヒマがあったら身体を動かせ！」と柔軟に気付けるかどうかに依るわけですので、経験を増やして訓練するしか方法はないでしょう。

その訓練が実って、身体と心が独立して同時進行出来るようになれば、逆に時間が２倍にも３倍にも考え方ひとつで、自在になる自分を身に着けられるはずですが、そもそも普段の忙しい生活のなかで、その気づきが得られるかは筆者にも何とも言えません。

もうひとつ、自分の未来を改善する上で大事なことは、人の意見をどれだけ参考にしたり聞き入れているかもバカになりませんので、当たり前じゃんと馬耳東風する前に、自分がちゃんと人の話を１しか聞いて無いか１０聞き取っているのか、常に自分を監視する必要があるかもしれません。

筆者の考える個人主義とは、まず自分を高みに持っていく努力を人より優先させることで、自己満足度を高め、向上意識が満たされる中で他者への満足度向上へも協力するというのが理想だと考えているため、自身が実践したことだけを伝え、頭だけで考えた空論を他人に実行させるなどとは考えません。

この行動は、時には他人に非人情とか強欲だと思わせてしまう事は多々ありますが、気にしないようにしていますし、むしろ負の感情が相手に伝わり、不幸を広げる事の方が恐いと思っているので、表面に出ないよう極力気を付けるのですが、責任義務まであるとは思っていません。

大事な事や必要だと思うことは人に伝えようとしますが、身に着けて貰えるまで根気よく説明する気力も意志もないので、聞き入れてもらえなければそれまでのものと割り切っていますから、ストレスもたまりません。

多くの女性達が、機会さえあれば話をし合ってストレスを消すのと同じで、いかにストレスを感じないように行動するかが、効率良く行動を妨げない最良の手段ですから、人よりこだわりが強い人ほど、自制で行動まで抑制しないように、普段から意識して自制しないように心掛けた方がいいでしょう。

これからの時代は、人と人のコミュニケーションが、直接される機会が極端に少なくなる時代と考えて差し支えありませんから、可能な限り人との接触は自ら買って出る位の積極性は持っていた方が優れた情報機器・アプリを買うより価値が高いでしょう。

そこまで交流にポジティブな人でさえ、今後はそうした機会は様々な事情で”減っていくように”仕向けられているようですから、例え四面楚歌に立たされた場合でも、正常で居られる程度の”突然起きる出来事”への無難な判断行動を採れるように、機会を作っておくようお勧めします。

今からでしたら、まだ何とか間に合うでしょうから、方法は様々でそれぞれに合った手法の提案は出来かねますが、自分で工夫することが何よりの準備ですので、何かおかしなことが起きても、そこで思考停止せず身体を動かしているべきか、一旦止めた方がいいのかを瞬時に判断して、人生の貴重なな時間を自分から無駄にしないよう祈っています。

世の中には、お金を大量にばらまいて人の時間を無駄にする様なイベントを儲けようとするものが、確実に存在するのは残念ですが、現実の話なのですから、彼らの様な時間泥棒の被害者にならないよう、自分を磨く時間は決して無駄ではありませんが、何かをしながら考えられるようになると良いですね、安全に差し障る行動をしてる時は止めて頂きたいですが。