むしろトレンド先獲りと言いたい。神社参りブームは、決して時代遅れではない根拠
新疆ウイグル・ミャンマーデモ…そして昨年には忘れもしない香港市民鎮圧など、日増しに人権の侵害の話題は増加しています、そして時を経る毎にこの手の動乱問題が、凶悪化されているかのようにオールドメディアが報道し、本来人権保護を享受すべき私達が、実際の被害や規模を把握しにくくさせてます。
本来の人権問題とは違和感のある人権発言の根底には、人権破壊の芽が準備されていると憤りを感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか、なぜ不景気になったり税金問題がクローズアップされ出すと、人権問題を声高に上げる文化人が湧いてくるのか、これはどう見ても矛先逸らしでしか無く、慢性化させて少々の人権侵害には反応しにくくさせているだけでしょう。
さらに過酷なのは、自称知識人が語る人権問題とは、本来の人権確保の目的ではなく、体制側の忖度・根回しそして売名行為に重きをおいた行為でしかないことを、私たちは差し引いて考える必要があり、これはとても残念なことですが理屈をこねて自己満足するより、自身の行動で証明するしかないことですから、彼らに代弁してもらう余地は全く無いのです。
この人権に関して語る文化人（文系学者）の多くが、統計や数字による根拠をことごとく無視して、私たちの感情に訴える方法を採っているのが特徴で、科学的根拠を基に分析する学者や政治経済専門家よりも耳に届きやすく、即効性が高いために受け身の人には影響力が高く扇動効果も極めて優れています。
こうした扇動は、私たちの情報判断力次第で簡単に回避できる筈ですが、実際は○○詐欺などの分かり易いキーワードが付かないと、安易に信用したり受け入れてしまっているのが現状で、そうした人の多くが家族・親しい知人を含めた第三者の意見を丸のみしたり、最悪は加害者になっている傾向が強いのが特徴です。
日本人特有の善意を建前とした民主性は、本来とても良いものであり人として目指すに値するものであるのは確かですが、現実的にはその行為に感謝尊敬する者より、利用搾取する者の方が強く、しかも表面に出にくく厄介なケースが多いですよね。
人権を保護するのは、民主主義の社会では基礎になる最優先事項であり、本来は空気の様な当たり前のものの筈ですが、いちいち声を上げて警告しなければ維持できないとすれば、本来の当たり前が平等に在るのではなく、現実は不平等が基準にあるためではないかということなのではないでしょうか。
もう少しありていに言えば、不平等な方が都合の良い勢力の方が影響力が高い社会が標準で、平等が当たり前の社会は、理想的イメージを信じこまされている上に、それを得るのに金が必要な社会というのが、実社会なのではという見方です。
その様な社会である以上、たとえ正論や緊急を叫んでも「オオカミと少年」の寓話の様に、社会的空気によって、少年と同じ立場にさせられてしまいかねないわけで、どれほど危機を知って貰おうと動いても、暖簾に腕押しに始終しかねない状況が見過ごされてしまえば、市民同士の横のつながりさえ分断されていきかねません。
それでもその少年役を買って出る、愛国心の強さと硬い信念を持っているとして、筆者が注目しているのは、Youtubeなどで活躍されているふかだもえ氏で、彼女の記事を見れば何が起きているか、日本がどれ程深刻な状況に陥っているのか、一目瞭然で分かります。
他にも多くの論壇が同様の話をしていますが、損得抜きで語っている分身の危険も省みず警告しているのは彼女位でしょうから、是非ご覧いただいて応援してあげてください、そして日本の現状の危機を共有して、DX・ニューノーマルによる、人間関係の分断を少しでも遅らせ本来の人権を維持できるように行動していく必要があります。
おそらく、この５~１０年程で情報の分断化と行動の強制化のしくみが、分かり難いように強化されていくと筆者は予測していますが、この考えに至るには深田氏含め、様々な情報を総合的に見た上で、仕掛ける側目線で考えると当たり前の帰結で、バレないようにするためにむしろ遅いペースだと思っています。
人と人の繋がりや交流の間にITデバイスを挟むことで、情報コントロールは極めて容易になる社会の実現に、コロナウイルスの混乱を通して、数十年実現を早めていると考えられ、逆に言えばそれほど焦っているようにも見えます。
なぜ焦っているのかは私達が知る由もないですが、コロナパンデミックもその実現には目いっぱい利用されていて、今後もこの好機を逃すことはないでしょうから、これだけ見てもコロナ禍は”こうした事情”でしばらく利用され続けると考えた方が合理的でしょう。
まずは、ワクチン接種を条件とした人権を含む様々な許可や資格精度を確立が行われるでしょうが、事実航空業界では世界標準のワクチン証明制度が実証実験中で、海外渡航が復帰する際には、標準化される運びですからこれで自由選択が一つつぶれますね。
加えて、全てのサービス提供・情報伝達手段を司るネット環境は、既に巨大IT企業・大手マネーファンドラによって掌握されていて、そのインフラを司る汎用チップ・通信デバイスもごく限られた中華系企業・ファンドに握られていますので、情報分断社会化の準備は整っているのですから、その中で何が行われるのか、悪い予想しか出てきませんよね。
情報分断の真の目的が、人権の破壊と究極には人間そのものの陳腐化だとすれば、今までの常識に縛られていたら、常識に混乱しながらどんどんその渦に巻き込まれていくという最悪の未来は避けられなくなるでしょう。
もし実際に、人権の分断が確認されたら間違いなく人間そのものも無視される社会が実現されるのは確実ですから、その時代が来る前に私達がすべきはカネやモノを備蓄するより先に、分断後でも個人単位で情報を集め・分析し・自身の行動に役立つスキルを準備すること、これに優るものはありません。
既に今日の時点で、最強の組織とは国家ではなく、ごく一部の資本団体・マネーファンドラであることを、私たちは認めねばなりませんしその事実を起点にした、経済の動向を見極めていく視点が必要ですが、そこに至るのにはまずこれまでに当たり前に享受されてきた全てを捨て、一から組みなおす位の発想転換をひとりひとりが実行してからでないと、実践使用は難しいでしょうから、今から計画的に訓練するのが望ましいです。
然るべきXデーに向けて、もうサイは投げられていると以前にも書きましたが、準備は進んでいますでしょうか？これらの実行に人によっては相当のストレスが発生する可能性が高いです、人はそういう時には信仰に頼ったりしますが、信仰を突然進めればこいつは何時から怪しい宗教の伝道師になったんだ、と言われてしまいそうですｗ
しかしそうではなく、筆者が神社に礼をするようになった切っ掛けも同じですが、こうした不測の事態に遭遇した際に、心乱れ行動がおかしくなりかねない時に、神社の存在が筆者の場合クローズアップされたということであり、時代遅れでは無くむしろこれからの社会には不可欠なものと考えたほうが得策です。
日本人として自然であり、愛国心を培う媒体としても相応しい、なおかつ拠り所として不敬罪な宗教にハマらなくとも、神社という優れた自然信仰の場が全国に存在していますから、迷ったときや心乱れる時は、神社やご先祖に見守ってもらえるよう、頼るのは最善で安全と言えますし、人間らしく精神的に健全でありたい、何より人間阻害の近未来に向けて、日本人なら誰もが理解し合える、共通で最強の人と自然を繋ぐシステムだと気付けるのではないでしょうか。
ワクチン市場の欧米争奪戦始まる
先週末の時点では、コロナウイルスのワクチン製造でイギリス・アストロゼネカ製ワクチン接種によって、副作用がたて続けに起きた事で、同社製ワクチン輸入制限をする国が出たり、製造代行国インドが生産延期する事態になっています。
その中で、輸出制限をしたEUとイギリスが、協調して英国製ワクチンを確保する声明を出した一方で、ワクチン製造2社を抱えるアメリカがイギリス製ワクチンの輸入許可を問題ありとして、臨床実験データを再提出させたりと、欧米でのワクチン供給合戦は苛烈を極めています。
日本はご存知の通り、医療関係者と一部の高齢者への接種がようやく始まったばかりで、接種率は他国と比べ殆ど上がっていません。
ただ、この現状は欧米の何百分の1の感染被害のために、摂取をして十分の1に感染者数を減らした現在と比較しても、日本は圧倒的に絶対的感染者が少ないため、欧米基準で言えば、接種を急ぐ段階では無いようです。
しかし、緊急事態宣言を出して煽った手前、また予約をしている以上、入ってくるワクチンは消費しなけれなならず、とくにアメリカ製は、超低温保存でしか効果を維持できないので、賞味期限が極めて短く繊細です。
同国ワクチンのJ&J製は、まだ常温監理できますが、日本に入っているのはファイザー製で、使い切るしかありませんので、政府は意図的に輸入を遅らせているのかもしれませんね。
ただ、東京都知事があれだけ周辺県を巻き込んで、外出規制や商店の開業時間制限をしてますので、解除後の感染者数増加よりも小売店などの倒産や経営難などの、経済冷え込みのリバウンドの方が心配です。
本日、名古屋市街は花見のシーズンと相まって活気が戻っていますが、今後これ以上感染者増を煽って、それを小売店のせいにするようならとんでもなことになるのに、政治家・自治体の中に大手から甘い汁をチューチュー吸ってる輩がいるので、細かい会社がどうなろうと我解せずですね。
これほど感染原因を、都合に合わせて混ぜこぜにしてしまった以上、今更修整はできないので、欧米がワクチン接種で経済復活した折には、日本のような不適切な対応をした国は、責任回避が難しくなりますから、感染流行と逆光することがあれば、経済は取り残されて行きます。
この愚かな行動を、自発的にしているのか、どこかのグローバル資本に忖度しているのかは良く解りませんが、小規模経営の自営業・起業家の芽は、これからの時代においては日本も育てていかなければならない時代に、それに逆らうように行政指導するのは逆行しています。
コロナウイルスという、本来取るに足らないウイルスを、社会の様々なものを一気に変えていくために、徹底的に利用しているのは見え見えで、ただこの動きが全ての者に分け隔てなくポジティブに起きるのなら何ら問題は無いのです。
日本は大量に、臨床試験を端折ったワクチンとも言えない薬品を、どこまで受け入れるつもりなのでしょうか、これもアメリカや海外に忖度してきた延長線上の”お付き合い”なのでしょうか。
と…思っていたら書いている最中に興味深いニュースが流れています、なんと複数のワクチンが入った場合、国民は選択できるというのですよ、これって変じゃないですか？欧米では我先にと自国で開発したワクチンを自国民に最優先に回しているのに、自国製のワクチン開発さえ認証が遅れている日本が、他国製のワクチンを選べるほど供給できるなんて。
今後ワクチンは欧米の利用分だけで開発費分は回収できている筈で、これからは利益を生むための供給段階に入っていきますが、これらを売り渡す相手は散々不足を煽って、喉から手が出るほど欲しがっている、途上国や弱小国への流通です。
上のニュースって…当に売れ残ったセール品を選び放題な状況に見えませんか？それでも人の命を”救うかも”しれない一応薬なので、安物買い出来るわけでもなく、定額でバーゲン品を買わされるわけで、しかも供給市場がこれらのバーゲン品で満たされてしまえば、せっかく自国の企業が開発している、優秀なワクチンはお蔵入りになりかねないわけです。
この検査もソコソコの粗悪品が大量に出回って、販売単価がったったとしてその恩恵を受けるのは、F社やJ社、A社など先行して発売供給した会社とその母国の政府だけですから、前評判でウイルスの拡散を予告したB・G氏など、先行投資した”先見の目”は見事に言い当てたことになります、もう神業ですね！
これからも、こうした茶番と自称神たちが何度か現れて、社会現象を起こしていくうちに、気が付いた時には、ひと昔…１０年ではなく５年程度の短いスパンで、あれよあれよと、過去の常識や”普通”が塗り替えられていくのでしょうね。
まずは、この自称ワクチンの販売実績は、そのトレンドの第一回目の”成功例”にならなければならないわけですから、徹底的に左翼化したオールドメディアを駆使して、当たり前にワクチン接種する、という常識が作られていく、そしてその資金は国が負担するとは言え、それは元々国民の税金なのですから、国の予算を使わせて利益化できるビジネスって…美味し過ぎるにも程があると思いませんか？
緊急事態宣言は何だったのかと言われる日
23日ドイツでメルケル首相が、ロックダウンを4月18日まで延長し、4月1−5日は殆どの店舗閉鎖されると発表していますが、ドイツでは日本と同様の緊急事態を継続中と言うニュースです。
これをふーんと聞き流す前に、ニュースは一方の市民の動きについては報じていませんが、ネットでは市民が街に溢れ出しているそうで、この理由がちょっと陰謀っぽい事情が絡んでいるというのです。
情報では、単にしびれを切らして市街に出ているわけでなく、本来門外不出であるはずだった事実に対し市民が憤ったからで、昨年５月に出たドイツ内務省の内部文書が、ネットで拡散して市民に知れ渡ってしまったからだと言うのです。
コロナで死亡判定された多くが、コロナ起因以外の原因で死亡していても、感染者数や重傷者数も例外なく、本来検査自体開発者が不適格だと断言している陽性反応を根拠に、政府側のお達しで患者にPCR検査を義務づけており、かつ一度でも陽性反応が確認されれば、感染者としてカウントする決まりになっているからです。
加えて、アメリカやEUでも感染による死亡リスクは、統計的に極めて低く純粋にコロナ感染だけで死亡に至った症例は数%にしかならない事実も、認められているのですから、市民がバカバカしく思って、外に溢れ出ても何ら不思議ではないでしょう。
実際にドイツの市街では、日本の渋谷交差点に劣らない超蜜な人々が、街で溢れかえっている光景が流されたそうですが、日本でもこの光景がニュースで流れたら、どうなるんでしょうね。
それを受けて、よくよくこれまでのニュースと感染者報道の言い回しを思い返すと、市民の行動で感染者数が増えたように思いこんでいましたが、以前に書いたようにどの国でも感染リスクを重視して、経済活動を自粛する意味があったのか、今後国によっては大きな問題になりかねないでしょう。
政府によっては、今更この事実を認めてしまえば窮地に立たされかねませんから、某都知事のような先導者は、どのように弁明するのか予測もつかないほどの、混乱が起きかねませんが、少なくとも大金を投資して開発したワクチンの資金回収がされるまでは、何が何でも認めないのは間違いないでしょう。
これらの事実が、仮に話半分にとってもコロナパンデミックを、何らか利用した人為的混乱が、全くなかったとは考えにくく、むしろ”そっち”目的の恐怖を煽る施策だった割合の方が大きかったんではないか、そう疑心暗鬼にかかる市民が各国で増加している、その一端の情報だったんでしょう。
そもそも、コロナウイルス用に開発されたと言われる製剤は、臨床試験もソコソコに強制的に認可させられ、かつ副反応リスクを全て利用者が追うという、あり得ない前例を実現してしまったのですから、今後同様の緊急事態が演出されれば、莫大な投資をかけた新技術がいかようにも、開発者・販売者側ノーリスクで利益を上げられるという、悪魔の様なビジネスモデルが成立したのです。
このコロナ対策の全貌は、ニューノーマル社会化の核の一部でしかないでしょうし、医療だけでなく環境や教育などの、ごく普通の分野までもが社会と切り離された投資対象に、組み込まれていく、これが新常識の実態であると証明されたようなものです。
香港から始まってアメリカ欧州で民主主義が、ウイグル・東南アジアで人権がおぞましいほど膨れ上がった資本の投資利益拡大のため蹂躙されだした、その予兆を私たちは今回の感染症パンデミックで見えにくくなっているだけでなく、医療・ワクチンビジネスに組み込まれる様を、俯瞰しながらも是から起きるであろう、戦争より恐ろしい混乱ビジネスの被害者にならないよう、気を確かにして様々な選択のリスクを覚悟しなければならないでしょう。
世間で”真実”をやたらと追及したがる人が多いのは、真実を変えることが出来ると思いたいからでしょうが、上の真実については既に変えがたい段階まで来ていると思った方が賢明で、起きてしまった事実が見えてからでは行動に意味はありません。
筆者がその事実をあえて書くのは、１人でも災難を予測できる人が増えて欲しいからですし、自分自身もより良い予測をしたいからで、こうした警告をビジネスに利用する人もいるでしょうが、彼らを否定もしないし肯定もしない、できるだけ中間の立場に立つことが、結果的には最も最良の観察眼に繋がると考えて行動しているからに他なりません。
流行に乗っかってみる、台湾産パイナップルにやられた…の話
みなさんご存知の方も多いかと思いますが、台湾が生産する農産物といえば、バナナとかマンゴーが有名ですが、パイナップルも結構特徴があって有名だそうで、筆者は台湾好きと言いながらも、台湾産パイナップルの性能とやらをまったく無知で、恥ずかしい話でした。
そんな台湾名物を知ったのは、多くの方がそうであるように、中国からの経済制裁の一環で、これまで中国本土に輸入されていた台湾パイナップルが、突然輸入禁止措置の対象にされたニュースからで、台湾は全生産の９割を中国依存していたのですが、これを全て輸出できなくされ、困っているところに日本政府が”恩返し”とばかりに、5000t後に1000t追加して6000tの急遽輸入に応じたということです。
この対応は非常に速く、遅くとも１週刊後には実際に輸入され、国内販売が展開され増したが、事前にニュースを見たり台湾に協力するという情報が広がっていて、即日完売するほどの大人気になって、買えなかった人も多いのではないでしょうか。
筆者もその気になっていたので、仕事の合間にもスーパーを周ったり果物屋さんを周ってみたのですが、完売して入荷待ちの店ばかりで悔しい想いをしていましたが、そのうちあきらめずに機会あるごとに果物売り場を周っていたら、ようやく市内某所の成城石井で台湾産パイナップルを発見、もちろん迷うことなく1房即購入できました。
ふだんは、あまり果物には無頓着な筆者は、あまり販売事情に詳しくなかったのですが、パイナップルはバナナ同様に、日本では9割以上がフィリピン産らしいですね、筆者は時々朝食代わりにバナナを買って食べるか、他の果物なら缶詰を買って楽しむ程度で、良くてイチゴ・リンゴ・ミカン位しか買わない人だったので、パイナップルなど缶詰以来しばらく口にしてなかったのです。
ですから台湾製の高価なマンゴーは無論、バナナやパイナップルなんてお目にかかる機会も無かったのですが、事情通の話では台湾産果物は多少季節で生産むらはあっても、甘くて高品質なものが多く、日本で普及してこなかったのが、むしろ不思議なくらいだそうです。
で、今回せっかく関心をもったこの機械に、何がなんっでもトレンドに乗っかるぞと、意気込んで探していた矢先に、思った以上に速くゲットできて安心していますが、さらに嬉しい誤算で思ったていたより安かったので二重に徳した気分になりました。
大きさは、普通に出回っているフィリピン産と殆ど同じ、見た目も素人の筆者には見分けつきませんが、そのサイズで500円でした、筆者はもっと高いものだと覚悟していたので、高くとも話のタネになるし、清水の舞台に飛び降りるつもりで高価でも1房は買うつもりでしたが、この価格ならコスパ高いし今後も流通すれば結構な頻度で勝っても良いかな、と。
実際食べてみたあとでは、この位考えが激変するほどに台湾産パイナップルは優秀な果物だと感心しました、事前にネットの前評判やレビュー、台湾Youtuberのアピールを見ていましたから、実際食べるまでは半信半疑でつりかもしれない…と思っていましたが、食べれば全てがあきらかに、論より証拠でした。
前評判通り絶品！で皮も薄く芯までたべられるのは本当で、台湾人の紹介していた食べ方動画だと、皮を集めに残して器にして、実を小さくカットしていましたが、体裁を気にしなければ、皮は薄く柔らかいのでギリギリ薄く包丁（ピーラーでも良いかも）でそぎ落とし、実をできるだけ残して、芯を採らずに縦に四つ切り、果肉部をお好みの厚さに切り分ける、是で充分でした。
さあ…もうカットしている最中から、果汁がににじみ出してきますし、手はその甘い果汁でベッタベタです、切り終わら無いうちから我慢できずに指を舐めてみます、
甘い…美味っ！！！
日本人の味覚にもくどくない程度に、自然の酸味の含んだパイナップルの優しい甘さが、口に広がって、切り終わる前に我慢できなくなって、芯が多めの端っこの切り身をひと口つまみ食いしてみますと、芯が殆ど硬くなくそのまま食べてもほぼ違和感なし、評判は事実でした、実際にここまで芯が柔らかく、果汁が染み込んでいるなら、芯は無視して切り身に加えて問題ありません。
ギリギリまで薄くそいだ皮に近い方の果実も、殆ど硬くなく口の中で刺さったり引っかかることもなく、例えれば柔らかく煮込んだ骨付きの魚や、ケンタッキーフライドチキンの骨より気を使うことなく、味を楽しめました。
ここまでわかると、これほど処理が簡単でおまけに丸々一房買っても５００円前後、それにもかかわらず、繊維質豊富な芯や皮付近までほぼ実を丸ごと食べられるなら、これほどコスパの高いフルーツは無いです。
さすがに、毎日食卓に出すのは厳しいにしても、量的にポピュラーなリンゴでも５個入くらいで３００円台なので、それより希少価値の高いパイナップルを、リンゴよりちょっとプラスして買えるのなら、筆者はしばらくはこっちを買うでしょう。
因みに、筆者が店を周った範囲では、マックスバリュー・イオンは売切れで価格表示不明で、西友も売切れでしたが税抜き３９９円とリーズナブルでしたから、もうこれならリンゴ５個とほぼ同等で、デザートのレパートリーに気軽に組み込めますから、筆者同様にフィリピン産などの一般的なパイナップルで、皮と芯を大量に切り捨てて、小さくなった果肉を有難く食べるのに耐えられなくなった諸氏には、好機です。
筆者の様にやむなく成城石井のような高単価店でしか買えなくとも、フィリピン産ドール社製と同じサイズ（因みに税抜き３９９円）が、意外にも税抜き４９９円では購入できたので、コスパ重視派の筆者でもそれ程抵抗なく買えて、今年一押しと言って良いデザートではないかと。
ここまで騒いでおいてから言うのも何ですが、このブームが一過性に終わる可能性は、日本人の熱しやすく冷めやすい流行性の法則に従えば、今後安定的に台湾産パイナップルが市場に出回り続けるかどうかは不安な点ですが、台湾との食文化の交流が今のところはとても良好な状態ですし、台湾から流行が移ってきたタピオカティーなど、テイクアウト型のお茶ドリンクのブームは今でも続いているので、この勢いで台湾産フルーツもコスパ最強マンゴーと併せて、さらに注目されて輸入増に繋がると、台湾好きな筆者にはシメシメ…なんですが？
コロナ禍を終わらせない幾つかの事情と、確信犯が起こすもの
緊急事態宣言が解除された事で、市街地を中心に人の動きが、休日は基より平日も増えてきて、日本の春の風物詩である桜を愛でる人も出てきていますね。
東京都周辺の1都3県もようやく21日に解除を断行したのですが、小池都知事の先導で動いていたために、各都県知事のリーダーシップの低さが際立ってしまいました。
他の他府県でも、似たりよったりかもしれませんが、地方の自治体のほうが自力行動意識が高い傾向はあって、コロナ禍にも〇〇モデルと言われ注目されるのもその一例ですが、少ない予算の中で独自の工夫は目立ちます。
しかし、誰もがコロナ禍がここまで長く続くとは想像していなかったにも関わらず、TVでは、長く続くのが当たり前かのような展開が多く、私たちまでもそれが仕方ないと思わされてしまうのは迷惑な話です。
ざっくり言ってしまえば、これだけ長く引っ張られたのは、明らかに政治的事情であり、中国起因のウイルス自体が他のウイルスと同様に扱われていれば、今回のように多くの死亡者を出す事は無かったでしょう。
ワクチンの完成を待つあいだの各国各自治体の対応が他力本願だったことと、ワクチン接種で完全に解決するような空気に完全に乗っかっていたこと、これは国民側ではどうしようもない事で、完全に各政府の判断ミスです。
なぜ、ここまで中国由来のウイルスだけが、過大評価されかつワクチンがまともな検証無しで、市場に出回ってしまったのか、この点を考えるだけでも異例中の異例であり、そうなった経緯は今すぐ考えるべき問題です。
経済的な側面から見れば、一見市場は安定した方が景気が良くなりそうですが、現実は逆であり多くのケースで混乱が起きたほうが景気が良くなる事は、過去の歴史が現しています。
混乱した市場は株価上昇や下落原因を演出しやすく、予測しにくい状況を容易に作れる事を意味し、コロナ禍が天然由来であろうと人工であろうと、長引いて得をする投資筋はいくらでもいると言う現実を、受け入れるべきです。
小池東京都知事の言動は、彼女が投資をしているいないに関係なく典型的な利己主義的なモノであり、都民の代表をになっているようには見えません、神奈川県知事が彼女に苦言を指したのは、自身以外の配慮に無頓着だったからでしょう。
あまり他府県の知事への物言いは控えるべきかもしれませんが、東京都は日本の一自治体であると同時に、世界へのメイン・ディスプレイであるためで、都議会への選挙資格はないにしても、余りある言動は他府県にも影響が大きいので、物言いをさせていただきました。
それはさておき、昨年から世界を混乱に陥れている新種のウイルスは、単なる医療的新種という側面だけでなく、国や経済組織の覇権をも左右するほどに、さまざま利用されている点では、戦争で言う”リーサルウエポン”と比喩しても、充分投資した分の見返りは期待できる扱いを、メディアを通して最大限利用されているのは、言うまでもないでしょう。
このウイルスは、一般のそれと同様に変異種を作り出しています、それ自体は何ら不自然なことではありませんが、その変異種がオリジナル同様、いやそれ以上に過剰なイメージを背負わされ、いかようにも変幻自在に化けて人間を追い詰める”悪魔”に仕立て上げられる過程は、当に売れっ子アイドルや女優を仕立て上げる、メディアの真骨頂でもあります。
このウイルスが中国から拡散し始めた当初を、良く思い返してください、その当初は新種だけに警戒はしたものの、ここまで大事になるとは想像もしていなかったでしょうが、中国の片田舎出身の何の変哲もないウイルスが、その予想をことごとく裏切って、華々しくスターダムに上り詰めてしまったのです。
一旦売れっ子になれば、その金の卵を見放す者など居るはずがありません、むしろ更に多くのスポンサーを潤す施策でバックアップするものであり、このままではまだまだこの主役の利用価値が見直され続けられるかぎり、皮肉なサクセスストーリーは、ワクチン普及の特例拡大と併せて、関わる人を同じ罪人として巻き込んで膨らみ、誰もが今更否定も抗議もできない状態になるまで、混乱を起こし続けると見ています。
この混乱の間に起きた米中や英EUの経済問題は、最も重要な世界利益のバランスを考えられないまま、ごく一部の都合を最優先して、何らかの方向へまとまっていくでしょう。規定違反で拡散されたワクチンを受け入れざるを得ないのと同様、その変化を不服であっても口も出せぬまま、私たちは受け入れざるを得ないところまで来ているということです。
最近、放送しませんね。「信じるか、信じないかは、あなたしだいですっ！」って番組。余りにもネット上で出回る情報の速度の方が速く正確なので、オールドメディアや陰謀系情報番組はもう時代遅れになりつつあるのかもしれません、それ程に現実で起きている事の方が奇怪なのです。
一世を風靡した某ジャーナリストも、最近はすっかり左翼思想の担い手扱いされ、斜陽の扱いをされている姿をみると、人もウイルスも利用されているうちが華なのかもしれません、もちろん筆者個人は、その方を立派な仕事をされてきたと敬意はうのですが、所詮個人の評価など作られる印象操作には到底勝ち目はありません、無念ですがそれでも言わなければならないことは、あとを絶たないのです。
さて、今日も空を見上げると結構頻繁にヘリコプターが、市街地のみならずそこらじゅうを飛び回っていますね、ローターの回転音は数分で聞こえなくなるので、うるさいと思う間もないのですが、オールドメディア衰退のさ中ばかにならない高額な燃料代を費して、彼らは一体毎日何を探してどういう種類の情報集めをしているのでしょうか。
彼らは火災や事故など事件が発生した時以外にも、頻繁にヘリを飛ばしてネタ集めをしているようですが、最近のヘリ搭載のカメラの性能は、かなりの高精細な解像度になっているそうです、可視から不可視までその気になれば、さぞかし色々な情報や地上の情報を収集出来るんでしょうね、それを何に使っているかは彼らの都合だし、仕事と言われればそれまでなんですが…。
日本の企業は優秀な筈なんだけど、メジャーに扱われない
かつて日本のお家芸とまで言われ、今でも世界の最先端・トップの販売台数を誇る自動車製造業は、この場に来て脱炭素化の流れが世界共通のノーマル化されれば、相当な勢いで追い詰められてしまいますし、今もうすでにその足音は迫っているのが現状のようです。
地球温暖化問題視として、数十年前から準備されてきたCO2削減目標を、いかにクリアしていくがが、この流れでは世界共通…いや人類共通の危機意識として、莫大な費用をかけて、標準意識化されてきましたが、コロナ禍を契機にその動きはより具体化し始めています。
コロナ禍以前は、あくまでEUが始めた一ムーブメントにすぎず、アメリカ・中国などの大国も本格的な参入はなかったのですが、ウイルスのパンデミックで世界経済が大きく悪化したことで、大きな復興手段が急遽必要になった背景は、ニューノーマル社会実現の旗頭に“脱炭素”による経済活性化を打ち出し始めたということです。
しかしながら、皆さんが薄々お気づきのように、この動きは現在の地球環境の状態を一部課題評価し、本来緊急性のない課題を性急に問題化したものである、という科学者の意見はまだまだ多いものにもかかわらず、EUプランであったローカル定義を国連を通して、世界規模のそれにしてしまったのではないか。
事実、アメリカもバイデン政権に代わって、トランプ政策を根絶やしにするべく民主党が脱炭素に乗っかった経緯があったり、中国が世界市場をアメリカが先んじようとしていたIT・AIテクノロジーの強奪によって掌握しようとする動きに対応せざるを得ない事情だったりで、世界を統制してきたアメリカの弱体化で生じた市場の隙間を中国・EU三つ巴…いやインドも含めて、パイの奪い合いを始めてしまったというところでしょうか。
これから急成長を期待する資本家層の思惑通りに、脱炭素市場の盛り上がりはコロナパニックに乗じて、株価を爆上げさせる原動力になり、一旦ついた勢いを下げる隙も認めらない空気の中で、自動車産業はその象徴として中心に置かれ、そこから広がる関連産業へ投資が拡大する流れで、バブルの足音は高まりつつあります。
考えればこの状況は、不確実な状況で大量の先行投資が次々に流し込まれ、異常と言って問題ないのにも関わらず、メディアはインフレ懸念やバブル時期の予想など話題に上がるものの、株価の順調な上昇からは抜けられずに、成すがままになっているのは、冷静なら相当ヤバい状態なはずです。
そのヤバさを覆い隠すように、コロナ禍の難問課題は次から次へと降って沸いてきますが、FRBや日本で言えば日銀など世界の中央銀行の長期金利コントロールは、蜘蛛の糸を渡るようなハイリスクな様相を呈しているはずです。
さて、そんな中で着々と進んでいるのは、トヨタ自動車をはじめとする日本自動車業界の優位な市場を再編成する動きは、この一年でどこも露骨になってきていて、昨年豊田章男氏が日本政府に警告した脱炭素化への致命的な課題を、ついには日本政府もどの国もあざ笑うかのように無視して、数字目標達成に盲信し出してしまいました。
今月、独VW（フォルクスワーゲン）社は、自らの莫大な資本投資によってヨーロッパ内に、EV電池工場を増産するプラントを建設、EV車用の充電インフラの拡張を具体的に発表しましたが、この２度とないチャンスに同社は見切り発車を始めてしまいました。
この実行動によって、EU勢が米中より先んじようとする本気度が十分伝わり、莫大なリスクを背負ったことで、後戻りできない覚悟で世界への脱炭素ビジネスの普及を、不動のものにする手に出ました。
既に高効率なEV車用電池開発・大量生産は、中国が高いシェアを握っていて、加えて今後DX化や交通インフラの脱炭素化に不可欠な高精細な汎用チップの開発・生産のシェアも、中国台湾勢で握っている状態ですので、大胆な行動に出たEU勢でもどこまで食い下がれるか微妙な時期ではあります。
その中にあって先日、現在の自動車世界販売トップのトヨタが発表した、EU市場向けの戦略小型車の仕様が物議を醸し出していて、自動車マニアの諸氏によってはニュースを見てガッカリした人も見えるかもしれませんが、この世界が突き進むEV車狭小の最中、ガソリン車限定の新車を出すと発表したのです。
この小型車は前情報では、ほとんどの情報筋はトヨタ初のEV戦略車だと噂されていたもののようで、それが蓋を開けたら今更のガゾリン車でお得意のハイブリッドや水素仕様も出さないと明言されているシロモノだったわけです。
この一見時代錯誤な、ブームを完全無視した新型車によって、トヨタ自動車は何を仕掛けるつもりなのか？多くの関連筋は別の関心を持ち出しましたが、同社曰く先の脱炭素化への限界と、むしろ大きな問題を抱えることになると、アンチテーゼをしているというのです。
トヨタ自動車が試算したところ、このままの生きおいで全自動車がEV化されると、深刻な電力供給不足と、発電に関わる施設や資源が根本的に足らないというわけです、同社のスタンスは、全車指定席EV化への達成目標をもっと長期化し従来のレシプロ車・HV車などを混ぜながら実生活や経済活動に支障のない配慮をしながら、最終的に目標達成すべきだと主張しているのです。
さあ、皆さんはこの主張をどう受け止めますか？日本の人なら、周到により隙のない車作りをする同社の凄みは理解されていると思いますが、その世界企業が世界が一丸となって取り組もうとするEV車化計画に、楯突いたのですから気でも狂ったのか？とか海外では反発が相当出ているようです。
それに、今思い返せばこのアンチテーゼと同様の行動をしていた、有名人がいたりしますが、しれはトランプ前大統領ですね、彼は在任中エネルギー開発には脱炭素よりエネルギーミックスを推奨していましたし、自動車もEV化には殆ど支持していませんでしたね、単なる無監視なだけと言われたりもしましたが、トヨタと同じ推測はできていたと言っても不思議ではありません。
そのトランプ氏は、世界レベルの民主左派勢力によって、計画的にアメリカの政治から引き下ろされて、凶弾され悪者扱いされてしまいますが、冷静に考えても彼の政策は後になって正当に評価され、日本でもアジア安保の安定化には支持者も多かったのですから、日本人としてはこの先エネルギーの在り方での2極化を、単なる流行に身を任せるだけでいいものでしょうか。
話を戻すと、未来のエネルギー事情を客観的に説いたトヨタ自動車が、今は世界のこの流れを扇動する対象から抹殺されようとしていたのですから、この一撃が今後どう波紋を投げかけどこまで評価されるのか、日本人としては例え車に関心がなくとも、日本企業に対して世界の目がどう見ているかを確かめる、注目すべき課題ではないでしょうか。
再生エネルギー必要であるための条件
私たちが暮らしている日本で、主力になっている電力発電は火力と原子力となっていて、国内を複数の地域にわけて民営の電力会社が、独立運営歯科力・原子力・水力発電の比率を調整しながら、エネルギー受給バランスを取って運営しています。
そのエネルギーの供給は、高度経済成長期には日本の地勢を活かした水力発電から、生産業が盛ん担って石油調達によって膨大な電力需要を賄うため、火力が主流となっていましたが、海外からの圧力もあったのでしょう、日本にとって近畿である原子力が短期間で主力に変わっていきました。
しかし、高度な技術力を持った日本でも核制御は困難であったのか、人災も含め東北震災津波を契機に、10年前から多くの原発が稼働を停止した後は、火力が主力に返り咲いていて、燃料を石油メインから天然ガスへ移行し、エネルギーミックスによるバランス良い運用を続けています。
ここまでは流れ上必要と考え、敢えて周知の事実をおさらいしたわけですが、日本にとって理想てくなエネルギー開発とはなんなのか、今やたらと話題にされるカーボンニュートラルへの対応が、最優先されるべきなのか冷静に考えてみます。
先日WBSの特集で見た気になる話題が出ていましたが、「日本市場狙う巨大外資マネー グリーンエネルギーの未来は」とセンセーショナルなタイトルで提起されていた私たちの電力事情について、ここでも外資が日本参入を果たそうとしているというものでした。
かいつまんで概要を書くと、日本政府が算定したグリーン経済の経済効果190兆円に、海外投資企業が狙いをつけていて、世界8カ国で事業展開社が2016年日本参入 福島ソーラーパーク構想に参入、資本は世界最大級投資ファンド、27兆円規模の資金を運用するカーライルグループで、AMPはカーライルから400億円出資を受けて日本の事業拡大を目指すとしています。
日本事業担当は、FIT制度の後押しもあって日本に巨額を追加投資できたとを語っており、日本市場は外資にマネーチャンスを生んでいますが、この例は水道事業民営化など、前回記事でも指摘した公共事業に外資参入を図る伏線の一つと言えます。
因みにFITとは、2011年福島震災後できた制度で、発電会社→電力会社→家庭 間で電力を固定価格で買い取り続ける制度、10−20年間固定だが、買取にかかる経費は再エネ賦課金として、電力を使用する電力会社・家庭が負担するものだそうです。
その制度によれば、買取額は一般的家庭で300kwhあたり900円月程度でも、買取と同時に負担金に当たる付加金が発生します、一例：買取14223円の家庭での賦課金は2348円で、売電単価は2012年0、22円→2020年には2、98円まで上昇しており、この先上がると予想、2030年には買取総額は5兆円予想でも、賦課金も自動的に上がりますので、売電の旨みより負担が大きい印象です。
従来2030年買取額予想は3、72ー4、04兆円だったが、電力中央研究所試算では5、1兆円と予想、買取総額を抑えながら再エネを増やすという効率性に欠けた制度運営となっていたと分析されています。
この事例で分かる通り、ソーラー発電は当初期待されたような国民寄りのエネルギーではなく、太陽光発電バブル期2012年10kwh以上でkwhあたり40円買取、20年間買取保証→2020年には12円まで下落→参入開発会社も直接企業への電力販売へシフトしないと採算取れない事業と言えます。
それに輪を掛けるように、懲りずに政府はいきなり2030年目標で、SDGs関連のノルマである、脱炭素事業の目標達成を打ち出し、梶山経産省大臣は政府が洋上風力発電は、2050年のカーボンニュートラルへの重点分野、再エネルギーの主力電源化の鍵として、洋上風力発電を20年間固定価格で回答方針を掲げました。
これが仮に政府が2030年に目標とする1000万kwh（原発10機分相当）の風力が全て稼働すると賦課金はいくらになるかというと、買取総額5、1兆円の場合2012年0、22円→2020年には2、98円まで上昇、2030年予想は4、5円だそうで、それに見合った賦課金で、太陽発電同様の企業寄りの事業にしかならないでしょう。
こうした、ある意味茶番のようなエネルギー開発事情は、業者や政府が煽るほど消費者側にはメリット薄になりやすいようですが、消費増税の時と同様に分かりにくく複雑な料金体系の場合が殆どで、注意が必要です。
こうした日本のケースに限らず、実験国指定された国が、これまでもグローバリズムに則って、良いように市場を取られたり、美味しいところで収穫をかすめ取られてきました、そしてそれを見過ごさなければならなかった事情って、何なんでしょうか。
たいていの場合、こうした時は誰でも口を揃えて講義したり、停止させるとなるはずなのに、まさか今更敗戦国だからと言うのは理由になるのか、それをジャッジするのには、私たちが正確な歴史観を持って置かないと、振り出しに戻りだけです。
自分の生まれ育った国だからと言うわけではないのですが、どう見ても日本人は勤勉で繊細でとても公平を重んじる優秀な国民だと思える以上、その実力を発揮できる機会を、自ら勝ち取る勇気と賢さを、鍛えたいと日々努力しています。
