産業革命時の世界の子ども教育が、DX・仮想社会に向けて変わること

子どもが義務教育を受けるのは当たり前、そういう親を含む大人たちに言われたことに、疑問を抱いた人は殆ど居ないと思います、筆者ももちろんその一人でした、大人になって調べたらそれは大間違いだったと岡田斗司夫氏は言います、彼の調べたことや考えを基にして、これからの新時代に乖離しない子ども教育を、それぞれがしっかり持って生きることはとても意義のあることです。

唐突のようですが、私たちが社会で認められ暮らすために、日本では義務教育を受けたおかげでと考える人が殆どな筈ですが、まず義務教育の目的として最も大切な事は数段生活を学ぶことだと言われますが、集団生活を学ぶというのは実は工場で機械的な集団作業をこなすための練習だった、つまり流れ作業員の特別養成システムだったと岡田氏は結論付けています、就職した後の仕込みの手間が大幅に省けるという理屈です。

私たちが理解している義務教育は、国民の権利で貧富の差に関係なく平等な社会の出られる教育を”受けられる”というものですが、ここでいう義務は子どもが行く義務ではなく、親が子どもを学校に行かせる義務をさすと言います、なぜこのような定義をする必要があったのか、それは義務教育を制定した明治時代に遡り、当時世界的に標準化された産業革命がへの対応からできたのだと言います。

産業革命以前の世界でも日本でも、一般的家庭では子どもの教育は親が仕事や生活の中で仕込み、裕福な家庭では個別教師を雇って教育するのが常識だったわけですが、産業革命以降一般家庭の子どもは大量生産方式の労働者として、即順応させる必要が出てきたことで、社会進出前に必要な所作や姿勢を教え込む必要が出ます、それまで家系ごとに一子相伝のように生きる術を伝えてきた家庭中心の自由教育は不都合とされ、親からこどもを教育する権利を奪って、国が一括して集団教育を受け容れたというのが義務教育の本質だと言います。

そこまでできたのは、世の中の産業構造大変革でそれぞれの家なりの好きなように受けさせる教育では産業社会についていけない、諸外国との競争には戦争で闘うという意味と、産業競争によって貿易で勝ち抜いていかなければならないという、国民が一眼になって競争に勝ち抜くためには、家単位の教育では非効率であり国で一括して、理想の社会人・従業員を作った方が合理的だと考えた結果です。

アメリカでは一部アーミッシュとかモルモン教徒など、例外で親の自由な教育権利を勝ち取った例は現存しますが、それ以外は一律教育制度が採用されていきました、一方で一般家庭はそうでも裕福な家庭では、ハリーポッターでもお馴染みの寄宿舎制度や、アルプスの少女ハイジのクララのような個人教育を受ける制度はそのまま継続されます、実は日本でもそのような教育を文科省に申請すれば可能だそうです。

これら岡田氏の意見を踏まえた上で考えると、産業革命時代の大量生産大量消費時代に必要とされた数の論理から、世界的な人口減少・少子化で子どもの利用価値が高くなり、国単位だけでは対応しきれなくなった結果、グローバル社会での子ども資産の青田刈りが露骨に企業側に移っていく過程にあるということでしょう。

もう一つ引用すると、彼の1995年の著書「僕たちの洗脳社会」で言う、評価社会の出現つまり工業の出現は教育システムまで大きく変えてしまいました、19世紀の社会学者アンドリューウール氏は、一旦成長期を過ぎてしまったら、農民・職人の子どもでも優秀な工場労働者に仕立てるのは不可能であり、子どものうちから予め産業制度用に育てられれば、後の仕込みの手間が大幅に省ける即ち公共教育こそ産業社会に不可欠である、それに対しアルビンとフラーこのように分析しています。工場での労働を想定して公共教育は基礎的な読み書き算数と歴史をすこしづつ教えた、だがこれは言わば表向きのカリキュラムで、その裏にはさらに複雑な裏のカリキュラムが隠されている。

その内容は3つで、今でも産業が主導の国では守られている、時間を守る事・命令に従順な事・反復作業を嫌がらない事が、流れ作業を前提とした工場労働者に求められる資質だ。

今私たち皆が受けてきた義務教育には、こんな目的があったのです、義務教育のもくてきとして最も大切なことは、知識の習得ではなく集団生活を学ばせることと良く言われることですが、集団生活を学ぶというのは実は工場で機械的集団作業をこなすための練習だった、つまり流れ作業員特別養成システムだった、と辛辣な表現をしています。

それまでは、親の私益に準ずる子ども教育の権利が、それ以後は急速に国が課した国民の税金みたいな制度だと言っています、日本でも丁稚奉公とか身売りなどがありましたが、在る時から子どもは国の財産だとして扱われるようになったということです、ただしその本質は「子どもは国の宝」という文字通りのものでは無く、今風で言えば労働人口のまとめに企業戦士や、軍隊式縦社会の標準化を目的とした扱いだった点は、注目すべきでしょう。

そして現代では、国に代わって企業がさらに子どもの教育を施すシーンも目立ってきました、少し前注目されたキッザニアで子どもに職業体験をさせるビジネスや、職業としてのYoutubeの運営方法とか、メルカリで上手にものを売る方法など、子どもの段階から学ばせるセミナーなど人気がありますね、その他投資家が子どもに直接出資した、N大学とかSB大学とか才能の有る人材を子どもの内から引き抜こうと、法人・資産家も必死です。

つまり、彼の著書で言う「自由洗脳競争社会」改め評価経済社会では、貨幣経済社会がどの様におカネを儲け、豊かになるのかを一部が学ばせその仕組みの中に多くを取り込んでいく、投資した額に見合う注目と影響力を得るための集団教育を、ヒエラルキーを構成する長でそれぞれの貧富の差によって子どもに順応させていく、それらが既に完成しており、それを実行でいる潤沢な資金を有する者が、持たざるものを教育して行く事が、今最もトレンドな広義での”義務教育”になってきている事を、私たちは理解して置かなければなりません。

マネー最強社会において、世界人口に対して飽和されたと言われながらも、更なる付加価値を持たせ続けることは、マネー支配者にとって至上命題ですが、今注目されるブロックチェーンや、CBDC中央銀行デジタルコインは、これまでのマネー価値から仮想化による錬金術で、ほぼ無限大に価値創造を高める事を可能にし、人口減少・少子化とセットで資産価値の新たな創造を実現するためにも、子どもの利用価値を新たな次元へ誘う、壮大な計画が今ひっそりとしかし確実に進行している、そのさ中に生きる私たちが教育の意味について考えさせられるテーマと言えるでしょう。