日本の基幹産業、自動車の国内メーカーの現在と未来
今回は、表題の通り国内産業を冠たる自動車産業を軸に、これからの日本の行く末を少し考察していこうと思いましたが、この業界も世界規模で大きな過渡期であるのもあって、業界内で働く人たちだけでなく大きな意味で、今後の働く場に大きな影響を及ぼしています。
日本が国を挙げて護り育てた自動車産業は今後どうなっていくか、その中で地域の仕事はどう変わっていくべきかを、ちょっと真剣んに探っていきます。
トヨタ自動車は、潤沢な資産を武器に交通システム、住宅、金融などの次世代産業の模索をかなり前から始め、自動車産業に限定しない取り組みを継続中なのは、業界全体だけでなく、国内産業には明るい希望です。
そのトヨタを追いかけた本田技研工業（以下ホンダ）も、プライベートジェット機で話題になったり、ロボットや発電器などの関連技術の応用で裾野を広げ、世界規模ではないにしても、HONNDAブランドらしいあらたな市場を広げつつあるます。。
日産自動車は、平成倒産危機をゴーン氏の経営手腕で現状復旧に留まり、未だ海外資本との交渉が続き、業界全体には懸念材料です。
スバル、マツダ、スズキ、ダイハツは企業規模再編成や数度の不正処理によって、現状維持が続いておりいますが、これらネガティブ要因は自動車に限らず、国内企業全体の旧体制の残す課題であり、このことからも国際化の対応遅れと供に、別の課題が残されています。
さて車に戻すと、以下はホンダに関する欧州市場の現状を語る記事ですが、HONDAは以前から欧州市場の攻略に課題を抱えており、先のイギリスブレグジット問題の影響で工場撤退を決めました。
この変化は、同社に拘らず自社で切り込んだトヨタ・欧州企業参加に入った日産を除き、好転していません。
ホンダ英国スウィンドン工場閉鎖 真の理由は？ 専門家に聞くその原因 - 海外ニュース | AUTOCAR JAPAN
くわえて、世界中から最右翼の市場と期待される中国市場も、トヨタでさえ難儀し、最近電気自動車技術推しの日産が現地企業と提携したり、HONDAが現地メーカー主体で、地道に市場拡大をしていますが、全体的には成功しているとは言い難いのが現状です。
ここで終わっては、危機感を煽るだけの有料メディアと同じになってしまいますが、問題なのはこうした世界的な現状から、国内地域に拡散する業界裾野を構成する関連企業や、その影響力によって存在できる観光や商業的な市場が、どのように発展できるかということで、この難題に専門家でさえ明確な指針を示せていません。
概ねこうした見え無い重圧が、関連企業以外にも波及したり影響するデメリットから避ける方法はあるのでしょうか。
それには、直接的な影響で変動する原材料価格が関わる業界は、耐え忍ぶか影響し無い製品開発を目指したり、関わらない業界はその動きに新たなビジネスチャンスへの行動をどれだけできるかで、今後の伸び代が大きくなるのでしょう。
ありきたりではあるのですが「ピンチをチャンスに」と言われる前向きな意識と行動が、周りの空気さえ変える期待が待たれますが、これよりさらに厳しい第二次世界大戦後の荒波を乗り切ってきた、私たちの先達に学ぶべきものは多いですが、この業界でその先達であるTOYOYAやHONNDAの成績が明るい限りは、まだまだ見通しは明るいと思っています。
私たち日本人は思考が比較的「慎重」な分、急な変化への行動が遅れがちですが、自動車産業を見るに、世界規模の産業の斜陽化が解りやすい業界でもありますし、これに倣って身長に準備した分は、これからより効率的な対応をしていかなければなら無いでしょう。
その意味で中国市場は、独自な慣習を乗り越えられず失敗したものの、避けて通れ無い市場であるのも確かなことで、他国市場とのバランスを取りながらでも、新しい発想でこの市場攻略するべき価値あるチャレンジになると考えます。
最終的にこの市場が日本にとってのお客さんになるかは別として、攻略するに培った投資は、他市場への参入の際の大きな武器になるでしょうから、その視野を含めた国際市場戦略……大げさになりましたが、個人零細企業に取っても少なからず注目・関わる価値のある挑戦の場として頂きたいです。
その結果はよくも悪くも、大きく未来を動かす原動になります。
未来は、行動しなければ良くも悪くも変わることはないのですからね。
