武器放棄という危うさ、無理ゲーを強要される世論を見直そう

終戦記念日とは、日本人にとって記念とすべきか、忌むべき日とするか、記念日という表現はそもそも適切か、という問いに対する答えを出していないまま今日に至っている課題ともいえます。

近年では終戦記念日という表現に疑問が呈されいる意見もあって、終戦の日などと呼ばれることもありますが、８月１５日は、前日１４日にサンフランシスコ条約で連合国軍に日本が敗戦を認め調印した日の翌日であり、日本国の象徴となる天皇の玉音放送が国民に流された日と言うことです。

ですので、筆者は日本人にとっての終戦日はこの日で問題ないと考え、国民が負けを認めた反面教師の意味での記念日とするならそのままでいいと考えますが、当然この解釈は日本独自の者であったとしても、人によって考えは様々ですので、その意見は尊重します。

要は、日本人にとっての戦争をしたことへの様々な事実や思いを、毎年考えると言う点ではむしろ終戦月間としても余りあるほどの重みが今でもあると思っていますし、忘れずに様々な意見を、後代に引き継ぎ徐々に昇華されるべきテーマとすら思います。

この考えは、世代と共に変化していくのもアリだと思いますし、過去の人間が強要すべきものでもありませんが、事実と当時の国民の思いは可能な限り正確に伝える責任はあるでしょうから、特に戦争を知らない子どもたちが大半を締め出した、これからは注意が必要です。

平和を願うと同時に、戦争が悪にして仕掛けてはいけないしさせてもいけない、これらはピンゾロの様に揃えてしまうと違和感なくもっともらしくなるものの、果たして相手の様に武器を用意せず身体一つ差し出して戦争を止められるとも思えません。

戦争とは最低限2国以上の考えが異なる者同士の対マンであり、決まったルールは存在しない、起こす二極が何をかけて戦うか、国民の総意か一部の政治独断かその如何によって、歴史にその評価は変わっていくものでしょう。

それを一国が、たとえその国にとっても正義だとしても、完全に悪と決めつけることなどだれも求めていない中で、戦争全てをご犠牲者側の目線に回って全否定できますか、ということも言えてしまうわけです。

それほど戦争とは人間故の複雑な面と、 どちらかに負けを認めさせるまで止めないという本能的な面が混在しており、負けを認めた以上は被害者側が何を言っても変わることは永久にないという現実は知っておいた方がいいでしょう。

 むしろ、日本は同時にさばかれたドイツの様に、莫大な補償を払ったわけでなく、むしろその異様さの意味に、もっと関心を持ってその代償を考えるべきですが、被害者への十分な保障を政府さえ出来ていないまま、戦争の本質を反戦だけに解決策を求めるのには、無理があります。

また、戦争当事国の周辺国や関係国は、加わったり巻き込まれることがあり、加わったとなれば武器を持って勝つために協力する義務に駆られるという現実があるわけで、そうなれば予定外の莫大な費用がかかるため、よほど計画的に準備されても、経済成長にはダメージは不可避、国民生活も疲弊はさけられません。

 さらに、武器の使用が前提で、軍人が死亡する場合と一般人が死亡する場合では、戦争の同義や周りの評価が異なってくるし、仕掛ける側の周到さによって、開戦の予測が困難で、いくら避けたいと思っていても、不利な戦争に巻き込まれる現実もある。

中には、戦争を市場拡大の好機と判断し、参戦せず利用すればその逆が可能で、第一次世界大戦時の日本、日中戦争のころのアメリカの様に漁夫の利を得る国もでたり、戦後の米ソが、その後の局地戦争で武器供給で莫大な利益を得たという尾ひれもついたり、昨今の経済戦争のように戦争の本質は、国の主義主張というよりカネや経済活性化のっ目的が強くなっていると言うことは理解しておくべきです。

第二次世界大戦以降だけをみてみても、戦争の意味や体裁は形を変えてきているなかで、日本の戦争観は、あの８月１５日の真夏の日のまま、変わることなく引き継がれているようで、一見尊いこととみる向きも出来ます。

ただ、それはあくまで犠牲になられた先人にたいする悔やみであり、武器の所持を拒むことそのものに固執し、この先同じ犠牲を生み同様の後悔をしないための防衛力さえ放棄する風潮がまかり通るのとは次元の違うことです。

戦争をする意思表示云々とは別に、最低限国を維持するための軍事力は確保しないと、日本と同じ戦争観を持たない国の方が多い中で、日本は攻めやすい国であり国民の総意としても自ら滅亡を認めたのと同じのなってしまいます。

しかし事実は、国家存続上あり得ないことで、国の繁栄の動議に矛盾するし、なにより憲法上どこにも戦争を拒むための戦力について放棄する宣言は存在していません。

 筆者は、それを知った後しばらくの間は、それを知っていて放棄を訴えるのは、持てることを知ってしまうとまた日本人は舞い上がって軍拡するような、おごりを自重するためにそうしていると思い込むようにしていました。

しかし最近はどうやらそうでは無さそうだと思うようになっていて、つまりそう思わせておいた方が都合の良い国や思想組織の働きかけの結果、国を存続させる最低限の備えをカネだけで解決させようとした動機にも繋がってきたのでしょう。

日本が過去の戦争を通して、ある者には単なる資源・労働力確保の植民地の価値しかなかったのに対し、ある者にとっては日本の日本人の根底にある才能と、付加価値を見抜いたことで、新しい価値の相乗効果を見込まれたのかもしれません。

日本人の中には日本は世界で最も優秀な民族だと疑わない人は少なくありませんし、それは単にポジティブシンキングと考えればそれもアリかもしれませんが、筆者が見るだけでもまじめで協調性が高く、身を削って尽くす性質は、高く評価されるべき特性だと思っていますし、それを誇りに思い必要ならば武器をもって生き残ろうとする意志は、人として十分に正当性アリだと思っています。

「兵隊さん、ありがとう」

第二次世界大戦の終戦の日を、また新たに一つ刻んだ日を越えてその分当時の事実を知る機会が削られましたが、当時の暑い夏の思いを私たちはどれだけ省みることができたでしょうか。

今年は例年になく暑い夏になって、セミがあちこちで時を惜しむように鳴き続けており、感染の苦悩も相まって過ごしにくい日々を送っているなかで、お隣の国ではひたひたと軍隊の足音が聞こえてくるようです。

筆者は当然ながら直接の戦争体験は無い世代ですが、いくらかの身近な体験者から当時の戦争の話をたくさん聞いてきた中で、今でも胸をつまらせる話の一つを書いてみたいと思います。

ご存知の通り、先の大戦には戦闘員としてあまりにも多くの若者を中心に、働き盛りの男性たちが、徴兵され国内外の戦地に送り込まれましたが、にわか作りの軍隊はあちこちで最前線に送り込まれ、多くの予想通り負け戦に巻き込まれて、戦死最悪は自刃に追い込まれていきました。

国内での彼らを送り出したおんな子どもたちは、しばらくはその事実も知らされることなく「欲しがりません、勝つまでは」のスローガンを本気で信じて、あらん限りの人材や物資を軍に提供していきます。

残された国民でまだ幼い子供たちは、昔の様に野原を走り回れる日を夢見ながら、悲壮な表情を殺しながら戦地に向かった大人の男性に向かって、けなげにも「兵隊さん、ありがとう」と無垢な心で感謝していたそうです。

終戦後、その生き残った子どもたちは、どんなことを考えながら大人になり、厳しい現実を生き延びてきたのでしょうか、ある者は現実の欺瞞を知り反骨精神で生き抜いた人もいるでしょうし、現実を知って挫折し社会の悪を受け入れながら、平和を利用して成りあがった者もいるでしょう。

いずれにしても、私たちはその子供たちの子孫であるという事実は、戦争を知らない子どもたちに戦争を忘れる事を選ばせたのでしょう、戦争がなぜ起こってなぜ避けられないのか、その最も大事な生きる知恵を伝えていく選択を、放棄してしま結果がいまの社会の姿です。

GHQのWGPで情報操作による大戦正当化が進められたり、中共の影響を受けた日本人が要職について、さらに戦争贖罪意識を増殖させたことによる後遺症は大きいとしても、現実的に家族を養うために、戦争の本質に向き合うゆとりは持てなかったと言うのが事実なのかもしれません。

それにしても、戦争の正当性を誤って植え付けられた子供たちにとっては、当然の帰結だったのでしょうか、もし子供たちが兵隊さんに対して発した感謝の言葉は、本来とても純粋な「護るための犠牲」への感謝の気持ちであったはずで、全てはその純粋さを利用した当時の大人に問題があったはずです。

そして現在、今の子供たちは自衛隊員に助けられたときに、同じ言葉を投げかけますが、その純粋さは全く変わらないけれど、当時の感謝の言葉と決定的な違いがあると感じることがしばしばあります。

それがあるとすれば、当時の兵隊さんが誤った情報によって結果的に利用されてしまったのに対し、今の自衛隊員が正しい目的を自覚したうえですべき行動をしていて、その姿に感謝する子どもを見られていることです。

何故兵隊さんや、時には武器が必要で使わなければならないのか、私たちはその本来の意味を理解しなければならない筈ですが、しばらくの間その思考停止させられていたり、教えられずにいたための弊害と考えられます。

その空白の期間があった分だけ、現在目の前にある脅威を香港や台湾の人々より実感し、行動に出すにには日本人はまだまだ時間がかかるかもしれませんが、その足かせが今の多くの大人の持つ安定志向にあるのは意識しなければなりません。

今の子供たちに今起きているサイレントウォーという未知の戦争の戦い方を、正しく教えられるようになるには、これまでのような主義主張だけでは出来ない現実を認める勇気と、国を守るのに必要な備えと最悪戦さは避けられない覚悟を持たなければなりません。

この現実に、戦争が起こる仕組みを知らない人にとって今すぐできることは、最前線に立っている自衛隊員の行動からこそ学ぶしかなく、彼らの自覚と覚悟を共有し子どもへ伝える姿勢が正しいのではないでしょうか。

今までは国際的無知のために、あらぬ戦争に巻き込まれ敗者にさせられた屈辱を、むしろ隠し繊維放棄を示すことで免罪符を得たかのように振舞ってきた、私たちの行為がいつしか戦争の意味を自らゆがめたのでしょう。

その歪んだ平和視観は、戦争で疲れ果てた人たちにとって必要なものだったのかもしれませんが、戦争の形はどんどん進化を続ける今では、なおさら戦争の全容は見えにくくなっており、実感がわきにくくされています。

大人でさえその状態ですから、子どもに至っては戦争を見えにくくするする教育は、性教育を卑しき知識としてまっとうに教えて来なかった、大人の偽善と同様に社会問題の傷を広げる結果でしかありませんでした。

何時の子どもたちも、世間知らずで前向きな眼しか持っていませんので、大人のいかような偏見も悪も受け入れていきますが、その結果大人が彼らに支えられる時代になった時、彼らは何をしてくるでしょうか。

私達は「兵隊さん、ありがとう」と大人を信じて言った、名もなき子どもの言葉の重さを忘れることなく全力で彼らに応える責任は無かったでしょうか、その後にすべきは平和を単に訴えることでなく、戦争のおぞましさを正確に伝える勇気だったのかもしれません。

その事実は多くは失っていますが、今からでもその勇気をもって人生を全うする、その責任果たした時、その子供たちに感謝されるだけでなく、彼らの手厚い恩恵を受けられるのでしょうが、今の現実が遅きに期した過去の事実を隠してきた報いであることも含めて、子どもに伝えていくべきなのでしょう。

カネを持つ者が貧困者を助ける仕組みって正しいの？

「重債務貧困国」という言葉をご存知の方は、けっこう国際問題に関心のある方だと思うのですが、殆ど聞く機会は少なく普段の生活に支障がないため、知らない人が多いと思います。

本題を進行するために最低限の説明をすれば、IMFという世界の金融機関によって、世界の国々は”債権国”と”債務国”に分かれますが、因みに日本は超債権国で、その真逆の国が重債務貧困国となります、これらの国は在る国から借金漬けにされている国です。

彼らは特別強制的に借金させられているわけでは無いので、言い方に語弊がある様にも感じられるかもしれませんが、好き好んで借金漬けになったわけでなく、国内の資金不足に善意か不善意かは別にして、一方的な利息を深く考えもしないで資金提供に飛びついた結果、自転車操業に追い込まれる結果、そのようなレッテルを貼られたのです。

こうした現実の中で、私たち日本では「貧しい子どもへの援助」という関連団体のCMの方が記憶に残っていると思いますが、その善意は彼らに届いたのか彼らは救われたのか、その結果を知ることなく善意の満足感を満たす繰り返しでした。

なぜこんな話をするのかと言うと、債務国・債権国という国の仕分けは、世の中がカネが流通することを前提に動いていると全員が理解しているからであり、そのしくみ自体は特別悪いものではありません。

ただ、本来人が人を助ける場合は普通お金を渡すより、モノを渡した方が簡単なハズで、カネを媒介することで善意の行方が不透明にならざるを得ず、反響が伝わらない以上善意への関心も薄れるのは仕方なしです。

かと言って、直接かれらにモノを手渡しできる人は限られている、つまり善意はそれ相応の境遇にならなければできない位、難易度が高い行為で多くの庶民がおいそれと出来ることでは無いにもかかわらず、その事実より善意へのイメージだけが先走りして、本来の問題や目標が見えにくくなっています。

上記の減少を身近な例で言えば、重債務貧困国＝ローン債務者であり、私たちはローン会社の高利リスクにさらされる候補者となるわけで、モノ：モノなら価値は１：１であったのに、モノ：カネだと複利分１：1.1...とかになるわけで、健全に資金繰りしていても、複利で増産する仕組みを持たない人は、間違いなく目減りするわけです。

一部の資産家又は起業家以外の人々の多くが、気が付いたら所得が下がっているのは、この仕組みを理解しないまま消費を繰り返しているか、プラス転嫁できるほど複利の恩恵を受けていないかのどちらかで、いずれもその仕組みを無条件で認めてしまっているわけです。

複利は小数点以下であり、二倍三倍になることはあり得ませんから、些細な出費で目減りするし、これを国家レベルで資金を持ち出していたら、債権国も債務国に簡単に転嫁するのは見えています。

私たちは、多くがこの事実を知ることさえなく、言われた価格を複利分足して文句も言わず払っているし、その分また稼げばいいやと思ってカネの流通に協力していあるわけですが、そもそもカネってそんなに必要だったのか？を考えると、ハッキリYESと答えられる人が何人いるでしょう。

考えてみればカネとは、便宜上有形であっても本体はタダのようなもので、約束事さえ成立していればどうにもなるし、突き詰めれば人の労力さえあれば、物々交換で社会は成立できたかもしれないのです。

無償で労働を提供し対価に生産物を受け取る、これが究極の善意であり信用でしょうし、そのほうが見えやすく伝わりやすかったはずですが、現実はそうならなかったし変えようにもほぼ不可能です。

ただ、それが解っていても書きたくなるのは、人が生きている以上それを人が補いながらしか生きられないという事実を、自分からカネによって分かりにくくする愚かさを持たないようにしたいと思うし、過度にカネに依存することが正義のような行動を自重する意識付けには、大事な気づきだと思ったからです。

その意識が「ささいなこと」かもしれないし「無駄なあがき」かもしれませんが、カネが無くとも出来ることが、今でも沢山あることを何度でも考える機会を持つことは、有意義だと考えますし、それこそが心からの助け合いや感謝につながるのではないかと言う気がします。

再三ですが、今に生きる私たちはカネを使わずしては生きられませんが、ただ行きたい人がたまたま貧しいだけで生きられないのは、カネの仕組みが社会そのものの仕組みと不可分になってしまった結果だという事実も解っておくべきだと考えます。

経済復帰にも大影響？もう怪しいだけでは済ませられない！「UFO現象」正しい捉え方

最近のエンタメで人気の都市伝説でも定番のテーマUFOの話題は、特に現実主義の社会ではあまり真剣に取り上げられることはないですが、ここで最新の話題を交えながらも、夏季休暇に突入した今、あえてここで真剣に語ってみましょう。

一見して地方創生や経済効果には関係ない話ですが、意外や意外真剣に考えるべき問題が内包されていると言えば、だれもがえっと言いそうですが、これは結構馬鹿にならない大真面目な話になりかねないのです。

結論から言えば、UFOの存在が”ディスインフォメーション”の手法の一つとしてとらえなければならない、という事実です。

UFOというより正確には”UFO現象”としてリニューアルされたこの話題、いったい何が変わっているのか？まずUFOと言えば一般には「宇宙人の乗り物」としてロマンと陰謀を掻き立てる象徴として観られていましたが、今は結構様変わりしています。

主には現象とつくくらいで、物体ではなくUFOを現象としてとらえ、特に第二次世界大戦後にアメリカ、ソ連（現ロシア）2大国家が真剣に軍事目的や諜報活動に、がっつり研究利用してきた経緯があるとされ、それは今も引き継がれているからです。

このUFO現象には、今ではEU諸国でも低予算ながら調査機関があったり大国となった中国共産党までもが、軍事的だけでなく経済効果や洗脳技術の応用として、大真面目に研究される分野として、現実に利用されている事を知ると、単なる都市伝説では済ませられない重要課題にもなりかねません。

そもそも技術的には、各国の軍事兵器としての応用化から、UFO現象の研究は重要視されていたそうですが、そのUFOの存在感はその疑惑を超えて、各国のスパイ活動や事実の隠蔽に利用されているという側面があります。

1940年代からアメリカでUFOが市民に定着し出したきっかけは「ロズウェルケース」と言われる、異星人の乗物か軍関連の装置かの論争から始まり、その時代時代のテクノロジーでは説明しにくい技術的脅威が与える社会への影響力が、意外に政府の進める計画の国家予算流用に利用できる、証明となったことが大きいでしょう。

それ以降、政府は表向きでUFOを完全否定しながら、市民の疑惑や訴えに応える体で調査・研究予算や、軍事予算を勝ち取る都合の良い問題として、さまざまな戦略に利用する研究を続けてきましたが、おそらく同ライバル国ロシア（ソ連）でもアメリカより容易であっても、経緯はほぼ同じだったでしょう。

このアメリカケースが、今でいうUFOにまつわる陰謀論を正当化させる呼び水になっていて、最近では映像・通信の普及発達で、単なる噂話からリアルな物体映像としてのUFOらしきものが多く公開され、よりエンタメ性と社会問題としての地位を定着させてしまいました。

今やUFO現象の怪しさは「居るか居ないか」でなく「どう対処するか」に関心の中心が移っている有様で、かといって実害の報告は噂レベルでしかないために、この中途半端な印象や何となく感じる危機感や不安は、今脅威を生んでいるウイルスと同様の印象操作ツールに昇華さえした感があります。

この怪しさが、存在の証明から脅威の正当化にすり替えられる段階にある今、その怪しさを蓑にして無人兵器や高速移動技術開発の予算確保、人身売買や子ども誘拐、保険や金融商品相場のコントロールにまで活用範囲は広げられ、情報収集や諜報活動がより正当化されされかねないわけです。

日本では、元日本テレビのジャーナリストだった矢追純一氏が、エンタメ番組として作った番組により火が付いた経緯もありますが、海外ではUFO現象は社会問題としてリアルな意識が高い中、日本では空想物・ファンタジーの意識が強くなっているなら、これは結構シャレにならない問題に関連している事を、ここで再認識しておいた方が良いでしょう。

この認識ギャップは、日本人の性格かもしれないし、うがった見方をすれば印象操作かもしれない、ただここで言いたいのはUFOはUFO現象であったように、問題と言うものは”そのもの”に固執するのではなく”起きる背景・経緯”を追求する姿勢が重要だと言うことです。

未だにUFOは異星人の乗り物だとか政府が隠す謀り事への警告だとか、希望に満ちた高度成長期に育った世代の、意識継承の傾向がありますが、これはそのまま当時の社会問題を比喩化していたに過ぎず、仕掛人の矢追氏も当時「地面（下）ばかりを見て空を仰がなくなった人々」へ、希望を持ってほしいとの一念で番組を作ったと明かしている通り、当時のトレンド表現でしかなかったのです。

日本がそうした世相にあった一方で、アメリカ・ロシア・中国などは超現実的な領土争いを期待する中で、初めから各国の軍事秘密兵器を開発しているのではないかという、猜疑心と闘争心の正当化や、宇宙開発の予算確保に加え経済効果を効率化させるのにも利用されています。

また、この情報戦略として経済先進国だけでなく、発展途上国の軍関連からもUFO現象を事実化させるかのごとき映像が広まるなど、軍と映像メディアと企業がこの現象を多角的に活用し、新興市場拡大の呼び水として利用する様に、現実主義者のエグさ丸ごと私たちの身近な社会現象になっていると言っても過言でなくなっています。

日本式の平和を象徴とした上で見たUFO史観は、もっと現実を見るツールとし「UFO存在」による実害よりも「同現象に見え隠れ」する現実的な被害・問題を解決すべきで、昔も今もそしてこれからも、UFO”現象”として時代背景と社会問題を反映させながら、未来の課題に向き合うための象徴へとシフトすべきなのでしょう。

むしろ、UFOが現れることでそのきっかけや背景には、私たちの周りに潜む問題や課題が存在するのだと、注意喚起させられるべきであり、単なるトレンドでなく不変の教訓としての捉え方、その意識こそUFOの存在価値を高めてくれるのであり、良い面悪い面含めて未来の象徴として存在感を示すべきでしょう。

IT・旅行企業による、市場外しの動きは加速するか

従来人の行き来を左右する旅行や観光などの周知は、TV・広告業界の影響力が慣習的に大きかったのですが、ネットインフラ・AIの発達によって、その優位性は低下しつつある中、直接旅行観光に携わる業界の動きは、その宣伝をIT業界に直接投げる傾向が見えてきました。

これまでは、人の目に最も付きやすく、注目や流行を操作しやすかったオールドメディアが、市場の優位性を保てましたが、そろそろその優位性も危うくなってきたことを伺わせる傾向が見えているようです。

TVや看板サイン・印刷物には、TVでおなじみのタレントや有名人が一言「行ってみたい」「おススメ」と言えば、多くの人はその気になっていました。

現在でもその傾向は在るにはありますが、YoutubeやInstagramなどのネット媒体でのマーケティングやイメージ効果の影響力が大きくなり出している今、それらによって新たな一般人インフルエンサーが、従来のタレントの役割を果たすようになったことで、ニューメディア広告戦略が旧メディアのそれを凌駕した実績は大きいです。

こうした一般人による流行発信の成功が、もちろん全ての一般者に出来ることでは無いにしても、わざわざプロの超が付くほどの法外なインセンティブを、広告予算組に居れなくとも人の動きを変えられる可能性は、これからも大きくなるでしょう。

事実、IT業界大手Google・FaceBook・TwetterのAI＋の合理的なネットマーケティング手法は誰が利用しても共通で一定の結果を示してくれるために、世界の言語や習慣の左右されない市場分析の手法を、安価に提供しておりこれは、集計結果をAIで人の余計な思考の影響を受けない、人の傾向と分析結果を共有できるということです。

そもそも日本人だからとか、外国人にはわからない事情とか、これまで一見してもっともらしかったことは、単なる市場閉鎖性と占有を高める言い訳でしかなく、本来公開された共通の市況情報を基に人の動きは分析されなければ、企業の特色や方向性は明確化できな筈ですから、IT企業の市場分析手法は理にかなっています。

結局国内大手の広告・TVメディア企業の市場手法は、その点でむしろ閉鎖・独占的であり、結果IT企業のそれに淘汰されつつあると言うのが、その証明です。

その流れの中で、観光娯楽に直接かかわる観光業者とIT企業が協力する体制は、合理的であり日本の商習慣「下請け」「中請け」による下方企業への利益搾取問題を、減らす動きにつながると期待できます。

それによって、営業や企画機能を持っていない企業は、低コストでITマーケティング手法を入手できる環境によって、事実上の独立自営の道へ進みやすくなります。

最近の例ではHISとDMMの協業がニュースされたように、大手企業から順にこうした中抜き手法の実験的な競合や、テレワークの認知・普及で環境的にも企画~販売完結型の企業が当たり前になっていくと期待できます。

こうしたグローバルマーケットでは当たり前の変化が、保守的な日本企業やマーケットにも反映されていくことで、ようやく世界進出できる体制が作り上げられていくと考えれば、短期の課題は別として、長期的戦略のモチベーション向上に貢献するでしょう。

どうしても、現状の災害によって目先の対応に精いっぱいになり、将来的な展望が描きにくく、暗い話題になりがちなのですが、動きにくいこの時期にこそ、企業戦略のも直しの一環に、普段できなかったシステム投資の時期だと思います。

コスト見直しを人材削減に向けるのでなく、ITマーケットツールの費用対効果をしっかり調べ、自社の戦略に採用しながら、より独自の優位性を探ために人材を活用できる環境を求める、こうした機会になるべきです。

「この指とまれ！」というように、先に提案を積極的にした企業ほど優位に立てるのは、誰でも分かる道理ですが、先んじても市場を独占化させるシステムが、ITによる市場グローバル化が進む今、それは失敗を証明してしまいました。

これからは、先んじた者が止まった仲間と共通の市場意識を共有し、その中でそれぞれの優位性を示しながら伸ばしていく、セミコミュニティ市場を大きな市場と連携して、リスクとリワードを分散しながら成長させるのが当たり前です。

トヨタ自動車がこの実験を富士の裾野で始めましたが、ここまで大規模でなくともフラクタルなマーケットの一つとして、小コミュニティを形成すればいいわけですが、そのためにも中小零細企業だけでなく、個人事業者であっても容易に参加・移動できる、縛りの無い市場透明性を保つ必要が有ります。

トヨタ自動車のチャレンジが、果たして閉鎖的な市場日本でどこまで結果を出せるか、多くの企業は様子見を決め込んでいるでしょうが、こうした旧態依然の企業姿勢を改善しないなら、グローバルマーケットへの進出に大きな重荷を背負うことになります。

金銭的な現実と精神面の対処が求められる今にあって

 コロナへの警戒心が高まったことで人の行動が減って、購買活動や消費活動が小さいために、自営を中心に収入減につながる問題が長期化によって深刻になりつつありますが、こうした時ほど余裕のある者ほど誰より先にネガティブ行動に走りやすいため、真に余裕のない人はハマりやすくなってしまいがちです。

結局人の行動は、精神面のゆとりが取りやすい程、冷静で正確な行動をしやすくなるので、行動が億居れがちな人ほど人より早めに行動しなければなりませんが、その行動を起こすときは何を目安に行動したほうがいいのでしょうか。

これは誰でも知っている通りに、高速大容量化するネットインフラをどのように活用するかにかかっています。

都市部より地方、若年層より高齢層、ネイティブより未経験者、つまりこれまでにこの恩恵を受けてこなかった人ほど、メリットは相対的に高くなりが、例えば地方自治体が低予算の中で、都市部の企画力や物理的利便性などの優位を覆すには、ネットインフラの活用は絶対条件になります。

その点では地方の方が失うものは無く、得る者の方が圧倒的に多い点で、なおさらネックポイントの通信インフラの整備は、同じ予算欠けるなら有線を飛び越え無線で実現するという選択が取れますし、新規なら都市部と違って入れ替える手間が無いだけ有利になります。

それさえ叶わないような窮状ならば、積極的に中央との交渉に努力すべきですし、戦力を最重要課題に集中する上で、その上位候補に入れるべきです。

逆に、コロナウイルス感染者数だけで言えば、都市部のそれより地方部の数は相対的に少なく優位と言えますが、それでもそろそろその優位性も危うくなるような数字が出だしているので、今のうちに人口が少ない面で有利な、行動規範の統一やすり合わせに集中したほうが、優位性は維持しやすいので、対策予算の候補に入れるべきです。

そのコロナ対策にとっても、通信インフラが可能な限り共有できる環境づくりは、いちいち都市部からの通達や、場合によっては偏った情報で行動を誤るリスクの軽減になるはずです。

その分、自治体単位のリスク取りや責任範疇は大きくなりますが、緊急度の高い事態には結果被害を最小限にできますし、地元の事は地元が一番よく知っているので、合理的でしょうし、何より最近の地方自治体の方が、その認識が高くなっている傾向があり、その自主性は大いに伸ばすべきでしょう。

ただし現実的には中央が時代についていけずに、自治行動や予算組をおいそれとは許可しないので、それを様々なアプローチによって説得していかなければなりませんが、その助けにする事実としては、最近の災害や緊急避難行動において、中央の指示待ちに問題が発生し出していることは追い風になるかもしれません。

むしろ課題は、中央政府さえ困窮している財務省の緊縮財政の体制を誇示し続ける頑なさを、全自治一帯でどこまで解きほぐせるかの方が難儀なことかもしれません。

本来、こんな有事の際にいちいち世間離れした財務省官僚にお伺いを立てて、彼らの緩いペースで予算を求めなければならないのは、それこそが危機的事態であり致命的にはなっても、何の国益も生まないはずです。

今後選挙がある時はこうした財政の仕組みを意識した候補者を育てたり、支持する姿勢が地味であっても重要なカギになるのではないでしょうか。

苦しい中で、限りあるゆとりの時間を割いても、これからの柔軟な政策が時間遅れになる前に、きちんと機能させるためにも、私たち地方有権者も何とかがんばって勉強していかなけれなならないでしょう。

財務省は、国民からの税金や借金の他に、金融投資を複合的に使った資産運用を行っていますが、一般者が実行するより運用精度は高いにしても、一気に目減りするリスクは投資者全て均等なのが金融投資の絶対真理です。

資産運用結果は原則お迂回されてはいますが、決して全国民が理解できるほどわかりやすい者でもないですし、不親切だと言われても仕方ないレベルですから、他の議会の主旨や経緯・結果の開示も同じですが、開示方法をより透明性を高めるための要求を地方自治体単位で、積極化すべきではないでしょうか。

そうした情報開示範囲の云々においていちいち法改正が必要なら、むしろ規制している方がおかしなわけで、国民寄りでない規制法は注意が必要ですし、結構やましい法案はしれっと目立たないように通す傾向がありますから、目を逸らされるような出来事があった時こそ、要警戒ですｗ。

こうした複雑な規制法や開示法の管理は専門家レベルにもなるでしょうが、ネットインフラの標準化を少しでも優先的に整備することで、より手軽な要求や改善を手間暇かけずに実行できる環境は、今後の様々な改正をチェックする機会を増やし、何より時短でできる恩恵は思う以上に大きいはずです。

今の政治の仕組みが、余計な手間暇をかけて初めて潤うような仕組みであったならば、それは明らかに時代に逆らっていることは明白ですから、ただでさえ情報漏洩や情報操作で問題を大きくさせるような、ばかばかしい環境は少なくともネット上では構築しない、国民からの意思表示とその姿勢行動が最も大事ではないでしょうか。

さらに有事であるほど私たち大人にとって重要なのは、よりよい生活環境を子どもたちや次世代に正しくバトンタッチさせていく、責任や使命のようなものであって、お子さんをお持ちでない人も同様に、より良い環境づくりに貴重な時間を割かなくてはならないと言う意識です。

現実には余裕の程度によって、どうしてもその貢献度の差が出てしまったとしても、初めからできないという姿勢では、後退しか選択肢はなくなってしまいますから、どういった協力体制がとれるかは、ネットや自治体・コミュニティと相談したうえで、可能な限り姿勢をしめすことが大事ではないでしょうか。

こうした有事の中で、一方的なべき論を垂れるべきではないのかもしれませんが、苦しい時に考え実行できたことは、平時には当たり前に出来ることでもありますから、在宅時間が増えているなら、いまその向きに目を向けるのは有益でなないでしょうか。

出来る時にする、できないときは出来ない人を認め、お互い様の精神で困難を乗り切るという知恵は、日本の昔からの優秀な知恵でしたから、人との接触を過度に絶たれ他今こそ、それに混乱・不安になる前に、精神面を見直す好機にしていただければと考え敢えて書いてみました。

TVにこだわる時代からの卒業はできますか

筆者の世代は、間違いなくTV世代と言われるTVメディアをみて育った人間ですが、今は自らも表現する様に、オールドメディアと呼びネットメディアへの移りゆく時代の変化にはじ臨機応変に適応するつもりです。

ざっくりですが30代以降の人たちは、TV依存度に比例するようにTVメディアに信頼やこだわりを持つ人もまだまだ多いと思いますし、むしろネットメディアへの偏見も併せると、情報入手先いわゆるニュースソースのバランスに悩む人も多そうですね。

これからの高速通信時代を受け入れる人にとって、年齢や境遇経験値に関係無く、どの人にとっても等しくクリアしなければならない姿勢は、それなりに持っておく必要は避けられませんので、オールドメディア世代とは断りながらも、全世代に共通するであろう新時代を迎える人の課題を書きます。

これによって得られる心構えや発想は、より地域性の差を埋めやすくなる時代を受け入れ易くするのに役立てば幸いですし、ニューメディアの受け入れが、よりポジティブな発想につながることを願っています。

さて、私は日本在住ですので、海外のメディア事情は実感に乏しく詳しくありませんが、日本の事情と比べてネットメディアの依存度はTVのそれと比べて進んでいるのでしょうか。

一方で、新しいからと言って必ずしもTVを切り捨てるのも乱暴かもしれませんが、情報伝達の歴史を見れば、火や鏡・狼煙から始まり、近代でもかつてのモールス信号からCB無線、一般的にもラジオからTVと変わったように、設備コストや需要によって中心が変わってきましたが、それぞれ今でも淘汰はされていません。

ただ、緊急時の選択肢として残されるとしても、主流が移ることでその中で流される情報の量や質は圧倒的に、情報の価値を左右する以上はその流れに従うのが正しいように思います。

今のところしばらくは、TVメディアの情報価値は担保されるでしょうが、通信規格の進化と高速大容量化される無線ネットで流されるメディアの活用を、最大限活用するスキル取得に関心が移っています。

その移行について、最も懸念されるのは個人情報管理と、情報加工の容易さに尽きると思いますが、逆に全体の情報の質はワールドワイドである分、日本独特の搾取は薄くなり、否応にも世界情勢に関心を持たざるを得ない分、グローバルな共通認識を共有できる分、客観性は高くなるメリットの方が大きいと言うメリットを筆者は支持します。

そもそも、通信ネットワークの発達の段階で、多くの個人情報と言われる多くは、より精度の高い便利さを得るための交換条件となることは、利用の大前提である事実を呑み込めた時点で、絶対に譲れれない個人情報以外は、むしろ積極的に公開しその対価としてそれ以上の利便性を得る、行動様式を受け入れなければなりません。

この判断が、オールドメディア世代には受け入れ難いハードルになっていると思われ、若い世代やネイティブと言われる生まれながらにネットを選んだ世代では、その受け入れ状況が違います。

情報のトレードの条件や認識が全くちがっていると考えてしまうと、それが壁になって新しい思考を遮ってしまいかねません。

その柔軟な世代や思考を受け入れる人には、何という事は無いでしょうが、晒したくない情報の境目が筆者世代とは異なっているのも、ネットメディアに参入しにくい要因にもなっているようですね。

また、TVメディアメインの時代は、原則人同士の対面が前提で、情報の質の判断基準にされていたのに対して、ネットメディアは非接触前提の上で情報の質を評価されるため、より高度な情報の判断力が求められると言う違いも大きいかもしれません。

ただ高度と言っても、社会経験の浅いネイティブであっても、普通に正しい判断をしているように、判断基準が異なっているだけで、変に身構えるようなものでは無いようです。

要は最低限の社会的対応スキルと、それなりの客観視観を持てる人なら、年齢経験値はそれ程重要でないはずで、むしろ問題になるのは自分で過剰に偏見な物見をしがちな人が、追いやすい情報に偏る方が危険なのでしょう。

ある意味、情報を追いやすくいつでもほぼ無限に情報を得られる分、貪欲さの程度によって、墓穴を掘る人は一定数存在するし、偏った思考・視野を個人情報と認識している人には、生きにくい時代なのかもしれません。

メディアの技術面の進化受け入れると言うより、より透明性や柔軟性が高まる傾向は、AIの参入によって今後益々大きくなり、スタンダードになる認識のほうが重要ですから、良くも悪くも「ウソがつきにくい」時代にどう受け入れ対応していくかに、個人単位で問われていくという命題は避けて通れません。

AIは、単に存在する情報を収集し、そこからより合理的な結果を人間に提示するだけですから、その仕事自体に横槍の入る余地は有りませんが、人にとっては非情にも思えるようなありのままの結果を晒すことも多くなるかもしれません。

要は受け取る人間の資質そのものが問われると、感じることが起こると思いますし、哲学的な何かを感じてしまうかもしれませんが、それは結果を人間が一方的都合よく解釈しているに過ぎないわけです。

高速ネットワークによって、純粋無垢なAIの解析力は日増しに進化するでしょうが、人はその純粋無垢な判断結果によって、変わることなく多くの見方や敵を創造しながら、自分自身と対峙していく事になるのでしょう。

その真の自分を冷静に見たり受け入れられるかが、そのまま新メディアへの受け入れ姿勢に比例していく事になりますから、その認識を知るだけでその人の信憑性も決定判断される時代に入っているという事実は受け入れておいた方が身のためだとおもいます。

その現実を、カンの良いオールドメディア支持者は薄々気づきながらも抵抗しているかもしれないですし、単にノスタルジックに浸りたいだけかもしれませんが、そのこだわりはこれからを生きる意志があるなら、障害にしかならないでしょう。

多くの同世代に向けて、もしそのようなこだわりを持っているなら、多くの疑問を今から若い世代に投げかけて、その答えを見つけて欲しいと切に願いたいですし、もっと自分を晒せる時代に、素直になるよう努めて欲しいと思います。

最後に、高齢者の仲間入りを間近に控える、同世代だからこそわかりますが「もう人生残り少ないから今更……」が言い訳でしかない事は知っています、ただ同時にコンタクトの手段に戸惑い迷走していることも知っています。

だからこそ、発想そのものを大胆に変えないと、変えられなくなるほどに、柔軟性を失ってしまっている人は多く、そんな自分に愛想をつきたいだけなのかもしれず、もしそうであっても変えたいならまだのぞみはあるのです。

筆者とて、新時代に馴染んでいるわけでは無く、まだ多くの縛りに囚われる一人であることに変わりはありませんが、古のこだわりをある程度保ちながら、新たな考え方を受け入れるという年齢的な課題は誰でも避けて通れません。

それを乗り越える鍵は、高速ネットメディアやAIや時代の変化に有るのでは無く、いつの時代にも自分自身その中にあることは、筆者世代以上の人ならもう気づいているはずですよね?子どものような純粋さがより求められるおまけはあるにしろ、大人ならではな冷静な判断力を信じて、身の回りの情報環境をごっそり入れ替えてみてはどうですか?

程度の差こそあれ、今までの世界観は間違いなく変わりますよｗ