仮想現実の未来に向けて、起きる現実と向き合え - くろま流 × ＮＡＧＯＹＡ式ブログ

前回欧州では、ワクチンパスポートが財務省から発行されていると書きましたが、もちろん日本政府がそのまま財務省から発行するかどうかは明らかにされていません、しかしいわゆるグローバル社会では、先進国が途上国を実証実験場として、素性不明なワクチン効果を試したり、デジタル通貨の普及に関する問題を確認させている事実からは、日本も発行は厚労省で管理運営は財務省のような、横連携を見せるかもしれませんし、露骨に財務省が管轄するかもしれません。

では、それは何故でしょうか？前回書いた諸条件や、デジタル化された通貨に移行する前提だからで、キャッシュレス社会2020カンファレンスで、ビルゲイツがデジタルIDとデジタル通貨でウイルスに感染すると述べた事は、幾つかの場所で最初のステップが始まり、その終焉を境に評価スコア普及が一気に加速することを意味します。

かつて故ケネディ弟は生前、これをプログラム可能なお金として、使用できると述べていましたが、ワクチン接種・薬を入手していない人は、特定の場所でデジタルのみのお金を使用したりできなくなるだけでなく、ワクチンパスポートを持って居ない場合、旅行や大規模な公開イベントへの参加にお金を支払うことすら、できなくなるということです。

あなたの○○パスポート（身分証明・ID認証カードetc）に、東京都に住んでいるなら、あなたは東京都でのみしか機能しなくなります、そして合法的にかつ効果的にあなたを隔離できるという、官公庁などの管理勢力側には画期的な、システム構築を米中どちらかのそれに、歩調を合わせて準備しているということです。

こうした一例をみても、絡み合ったパンデミックと経済戦略の二重らせん構造が見え隠れしています、過剰なレバレッジ経済を益化するための技術官僚の不誠実な誘導の結果、平等で自由な経済の崩壊、すなわち不況への前兆になるやもしれず、一方で管理者側が統制や管理を強要する圧力が、強くなればなるほどその影は重くのしかかって来ます。

そして感染対策専門委員会含む彼らの、パンッデミックの過剰演出による悪影響は、予防接種の状況に基づき人口を分別することは、この計画には画期的な貢献を果たすでしょう、感染対策がようやく解消された際には、強制的効力を持つデジタルIDを導入して、私たちの行動の歪みを含む正確な記録が開始され、様々な社会貢献へのアクセスさえもコントロールできることになります。

Covidウイルスは、この最短到達の手段として理想的なトロイの木馬であり、緻密なブロックチェーン技術に基づく、デジタル識別を基礎としたグローバルシステムは、マイクロソフト、ロックフェラー財団、アクセンチュア、マスターカード、IBM、メタ（フェイスブック）などが、ビルゲイツの提唱する使いたいときに、場所を選ばずに利用できる”ユビキタスGAVI”などのビッグネームに支えられて、さらに”ID2020アライアンス”によって、長い間計画されてきました、30年以上前から練られた遠大な一大プロジェクトだったのです。

この遠大な計画が完成した時、金融統制ㇸの移行は比較的スムースになる可能性が有り、マネーの優位性は絶対的になります、統一化されたCBDCにより中央銀行は、世界中のマネーの動きを通して、すべての取引を追跡できるだけでなく、正当とみなされる理由を問わず、特に危険視される流動性へのアクセスを、いつでもストップさせることができます、これがデジタル通貨の目指す真の目的であり、最大かつ究極の権力になり得るのです。

彼らは、アメリカ人が恐怖の中で生きている、ストックホルム症候群と呼ばれるこの状態を引き起こしました、彼らは捕虜となる国民に感謝すらするでしょう、そして彼らは平常で生き残るための唯一の方法は、彼らの捕虜意識の完全な順守だと無言の圧力を広めるでしょう、それに屈した者から順にその恐怖は、本来健全であった批判的思考を行う意志を削ごうとしていきますが、この発想はかつての世界大戦時に、敗戦国の軍事専門家がニュルンベルグで言っていたことです。

「政府が国民を操作するのは簡単なことだ、あなたはただ彼らを恐がらせるだけでいい」

彼らが何ら脈絡のない事を現実化する筈が無く、事実彼らはその”まさか”を有言実行して見せたのです、米国家安全保安局NSAが武漢研究所から中国の地域に、COVIDが広まり始めたと確信した時から1か月後、ビルゲイツとファウチの代理企業の人々は、最良の政府対応をシミュレートする、大きなイベントへの組織化に参加していました、コロナウイルスのパンデミックに次々と起こる事は、因果関係を理解しておく理由がある筈です。

彼らが行っていたのは、パンデミックをどの様に使用して全体的な統制や制限をするのか、と語っているように、ソーシャルメディア企業に、国民の異議申し立てを検閲させる事です、具体的には事実または、事実らしさの高い情報について ”話さないようにさせる” 方法であり、これは研究所（人工的に）で生成されたウイルス？という、事実の攪乱に他なりませんでした。

これに関する証言が、二転三転していたファウチ博士が資金提供した研究分野の一つは、ウイルスにシームレスな変更を加えて、人間による改ざんの証拠を全て削除する方法でした、外国政府が私たちの人口に影響を与えるウイルスが、自然では無いことを証明できるようにしたくないためです。

病院は可能性のあるすべての死亡記録を、COVID死因として分類するように、強く動機付けらたのも先進国では共通認識ですが、日本では未だ都市伝説に過ぎません、当事者のファウチ氏でさえ、ワクチン接種を受けていても受けていなくても、同じように病床を感染させる可能性が高いと言っています、それでもワクチンの義務化についての議論は、COVIDが他の人に広がらないようにするために、あなたはワクチン接種を受けることを暗黙的に義務付けられている（したがって、政府はあなたにワクチン接種の義務付けを正当化する）ということです。

ぶっちゃけワクチン販売と接種は、科学的根拠ではなく同義的な解釈で接種を勧めているのに過ぎなかったことになります、それはワクチンが提供されることになっていた、ゲイツ・ファウチ両氏による当初の約束のようでしたが、露呈した事実はそれが拡散を防ぐために、敢えて伝えていない事を示しています、また彼らは国民の言論の自由をしれっと取り除き、最初の計画の初動を終えた上に、私たちの国との全境界をほぼ１年に渡って閉鎖しましたが、公の議論も化学的根拠も示さなかったし、倫理的な適正対処もしませんでした。

もしあなたが怪我をしたか、あなたの配偶者・家族が感染有無にかかわらず、説明責任を果たさなかった事実を、これらの企業・団体を訴えるとします、しかしデジタルIDの普及で話は変わってくるでしょうが、今のところ欧州のFDAはワクチンブースターに対して警告し、免疫応答に対する懸念を表明していますし、短期的に繰り返すワクチン接種を含む戦略を、かなり懸念しています。

イギリスでもインフルエンザのように対応すべきと声が上がったり、バイデン政権による義務化の方針を米最高裁が差し止めました、日本はこの欧米の流れに追従できているでしょうか？今のところ答えは”いいえ”であり、アメリカでもその結果米世論調査で、国民の10％がCOVIDでメディアを信頼し、30％がファウチを信頼していることが判りました、バイデン政権の施策達成度は15，5％に留まっていて、支持率などは更に低下している始末、日本はと言えば、新政権は菅政権で盛り上げた施策をただ棒読みに始終し、評価・言及にさえ及ばない情けなさです。

その体たらくで、果たして前回書いたような日本のマネーシステムの覇権はたっせいできるでしょうか、ただ感染状況を意図的に水増ししているのならば、他国を出し抜く戦略があるとも見えなくもありませんが、さて何れにしても私たちの生活環境は、感染パンデミックが幸運にも解消 ”されたとしても”、次は気候・災害拡大や作為的な気候変動問題を突き付けられ、ストレスによる個人評価スコアが低下する環境からは、そう簡単にイチ抜けさせてくれそうにないですが、あなたの日頃の言動は慎ましい”忍”の姿勢に徹して、エンドレスな嵐の終わりを耐え忍びますか？相応のリスクを取ってでも活路を探しますか？人として最後に残された自由を行使できる、ラストチャンスになるかもしれない重要な時期に、私たちは生きているのです。