旅客機市場進出阻止で気づくべき、次は自動車市場を奪われるのか

日本に、華々しくデビューする筈だったジェット旅客機は、中国のそれと共にアメリカの規制によって、世界市場に出回る機会を失いました、その前日航ジャンボ機123便の事故では、日本初のメジャーOSのデビューチャンスを失った事は、事故の悲惨さ程知られていません。

本来なら旅客機市場進出阻止で、気づくべきだっだインフラ主幹産業で、日本の優位性を自動車以外に与えたくない意志が、EV車の強制で自動車市場までを奪おうとしています。

「黄色いサルの造ったものを、どれ程優れていようが、どれ程安全性が高くとも、我々の作った市場で、我が物顔は許さない…」

こんな声が、どこかから聞こえて来るかのような、今起きている事実を見ると、過去のメイドインジャパンが、如何に不遇を受けてきたかは、誰もが認めざるを得ない動きが目立つようになりました。

アジア圏に住む民族たちは、アングロサクソンや自称ユダヤ族と言われる一握りの人達によって、植民化された処遇を受けるか、西洋式の文化思考技術を受け入れ、二番煎じに甘んじるかの選択を強いられてきましたが、私たちにその意識は希薄なのが現実です。

アジアで例外なのは中国共産党のように、その縛りから逸脱すべく極左主義を掲げるなど、西洋式に抗わない限り例外は認められておらず、資本民主主義圏のアジアで、王道を貫こうとする日本の努力は、彼らにことごとく打ちひしがれ、「出る杭は打たれる」と言う先入観を植え付けられました。

そして出鼻をくじかれている内に、左翼政治派閥の軍門に下る者も出てしまいますが、表題に書いた日本にとっての、戦前の勢いを取り戻すアイテムは、中国系だけでなくアメリカからも、好ましくないと判断されるのか、圧力も少なくないと言います。

個人投資家においては、何ら影響力は無いにしても、機関投資家ではその影響力が違います、それが故にアメリカの資本自由主義では、数字ありきで政治や経済が、操作される傾向が強くなっているようですので、日本はそれの影響を真っ先に受ける可能性が高くなります。

新政権が担う、リニューアル日本の創設を、これまでと違った経済優先の政策方針転換が、経団連に限らず中小企業からも、機体の声が高くなったのは、あまりに尻窄みな消極的政策に限界を感じているからなのではないでしょうか。

それでも私達の先達は、くじけずに突破口を開けたのは、戦後復興にかけた有志の挑戦だったであろうし、それらを裏から支えた、日本の資本家達だったのでしょう、天皇制により結束と平等な環境が整えられていた日本が、最もアジアでは先を進んで良いはずなのに、ここ30年ほどであらゆる産業や教育福祉の面で、近隣国に優位性を譲ったのは、日本だけの問題か。

勤勉故に、それ以外の安保や防衛、時には闘うことから避けて来なかったのか、自己主張の弱さや善意の譲歩が伝わっていたのか?今一度私達は、行動の在り方を積極的に変えて行かなければなりません。