必然の中で争う米中の経済戦争が隠れ蓑になる可能性 - くろま流 × ＮＡＧＯＹＡ式ブログ

コロナ禍で、世界が混乱すると同時期に始まった米中対立は、中国側では習近平主席の時代に発生したことを、その後に米トランプ大統領が、中国共産党の経済戦争に気づいて制裁を開始した、この流れを私たちは後まで忘れてはなりません。

双方の対立が中心軸に、コロナ禍の期間に関係なく進行する一方で、コロナ禍によるワクチン製造販売のし列なシェア争いが起き、ファイザー社、そしてモデルナ社がワン・ツーフィニッシュを獲ったのが事実です。

コロナ禍を意図的に起こしたと言うと反発する方もいらっしゃるでしょうから、そこまでは言わないとして、それでもどこよりも早く、その前兆を知り得たからこその勝利であるのは否定出来ないでしょう。

コロナウイルスがの発症が、一般的に公開されたのは、早くとも19年の３Q後半頃でした、翌年から始まったワクチン開発ですが、臨床試験を通常より短縮したとはいえ、資金を出した資本層も打つにしては、早急過ぎたはずです。

当時アメリカのトップであるトランプ氏でさえも、発症時に既成の血清で間に合わせたほどで、実際に、製薬側リスクを負わない条件だったとは言え、実際に摂取が始まるのに１年以上かかった割には効果が半信半疑な点は、ほぼ博打に近かったのではないでしょうか。

未だに中国製ならまだしも、最も信頼度の高いと言われるファイザー製でさえも、信用されていないうちから、株価はうなぎのぼりですから、効果よりも、資本回収が先行している点で、当初の計画ほど成果が出ていないように見えます。更に、ファイザー製など欧米系ワクチンは、そもそもアーリア系遺伝子向けにつくられた可能性があり、アジア系に同じ効果が期待できないかのうせいが

台湾ボイス『TaiwanVoice』林建良氏の動画で、中国共産党のやり口について、分かり易い解説をされていました、それによると中共の行動は「盗賊の原理」に基づいているというものでした、あちらの言い方で「打土豪・分田地」と言って、金持ちから金を奪い仲間で山分けする、と言った意味だそうですが、資本民主経済から資本・技術を搾取することを意味し、自由経済圏がいくら中国を民主化しようとしても、それは叶わず彼らは相手を引き込んで、太らせるだけ太らせた上で、根こそぎ奪っていくという単純明快な手法しか使わないということです。

事実、これまでも日中戦争から第二次世界大戦前後において、中共が派生した経緯は、アジア圏でイギリスとドイツが極東の植民地化にアヘンを蔓延させて、これまでとは違う支配をしたことにありますが、イギリスが日本の統治を植民地化せず、東から来るであろうアメリカからの勢力への防波堤・そしてアジア圏の踊り場として日本を位置付けた、このことからその後第二次世界大戦でイギリスが弱体化・アメリカの進出が拡大したことで、その計画はそのままアメリカに引き継がれたことになります。

そもそも、当時財閥系で欧州ロスチャイルド資本が、アジア統治に踏み込んだ経緯があって、アメリカから成長しつつあったロックフェラー派が制空権を獲った形ですが、根っこでは両社は繋がっているので、清ー中国内部ではロスが、その他極東支配はロックフェラーが分業支配する構造があったと考えられます。

大元締めのロス系がグローバル社会の決定権を有しているために、利害を冒さない範囲でロック系が極東統治を扇動していると考えた方が合理的で、それと対峙するのがソ連共産主義体制と資本主義体制の二極社会を演出していく流れになっていきます。

その過程で中国で共産主義政府による満州を始めとするアジア中部極東・オセアニア地域のコントロールを、中共がになうことになったのでしょう。

この地政学的に、ロス・ロック勢力中心地より最も離れた太平洋東岸の経済圏を、効率良く統治と混乱をさせるために、中国と台湾・韓国と北朝鮮の分断を持続させ、もっとも畏れる日本に圧力をかけ続けさせる、この力関係がアジア先進国を操る肝になっているのでしょうね。

このことから、アメリカが中国と経済戦争を起こしたのが、そもそも茶番である可能性と、中国のアメリカへの下克上の可能性と、二つ考えられることが見えてきて、そのどちらであっても、筆者の言うグローバリズムやワンワールド実現へのゴールは、ブレることなく着々と進行しているという大局を、私たちは理解した上で生活するしか選択肢は無くなっているのではないでしょうか。

中国系の資本が絡むと想定されるソフトバンクGの純利益4、9兆円を達成し、米国内最大MS超えで世界4位、これはビジョンファンド株高の恩恵と言われます、アメリカでも株価は上昇、現在頭打ちの様な形に見えますが、ワクチン接種体制の常習化の目途が立てば、まだまだ上昇していくでしょう、それに合わせて中国系の株価も競うように上昇していけば、それこそ、西洋主導だった資本経済がアジアに新たな巨大市場が出来あがることに。

そのカギを握るのはAIによる金融商品価格の自動売買化と、中共が進めていた現物通貨と電子国際通貨への入れ替えで、今後はウイルス・自然災害などの、非軍事による有事のお膳立てにより、現金は仮想通貨へとシフトし、労働力の淘汰が実行されていくと筆者は考えています。