ヨーロッパ主導の世界トレンドって…何でそうなるの？
米中が覇権争いの中で注目されがちですが、ヨーロッパは今でも根っこの方で巨大な影響力を持っているのは間違いなく、歴史では日本が最も古いと言われても、彼らにとって最も歴史と権威においては、イギリスの権限はどこよりも大きく存在し続けています。
その証拠をあげれば、21日のモーサテの独占取材で語った、イギリス最古の銀行であるイングランド銀行総裁の、サミット開催に関するインタビューにでているので、そのまま掲載します。
マーク・カーニー前イングランド銀行総裁
「気候変動が金融の安定と繁栄を脅かす」
サミット開催自体大きな意味ある、現在私達は適切な歩調速度意欲を持って進んでいない、ただ変化の兆しとして初めて各国の意欲が高まっている、今世界130ヵ国近くが温暖化ガズ実質ゼロを目指している。バイデン大統領のサミットを機にアメリカもこれに続くと期待している。
註:世界自然災害による被害2020年23兆円前年比上約3割 ミュンヘン再保険調べ
金融システムはようやくこの問題に真剣に向き合うようになってきた、気候変動をめぐって金融システムは広い範囲で複雑化している、たとえば気候変動を踏まえて株をどう評価するか企業の業界全体にとって大変革の時だ。
特に難しい業種は鉄鋼・セメント・航空など全ての炭素を取り除く解決策はまだない、だが現実的に世界は排出実質ゼロを目指すことに決め、多くのお金・注目・企業努力がこうした分野に集中しつつある。
副会長を務めるブルックフィールドは脱炭素専門の基金を立ち上げた、約8000億円が目標で内2000億円程度が自社の資金だ、脱炭素が困難な業種を含め、企業の取り組みを支援するのが目的だ。
註:ケリー米大統領特使 気候変動問題で官僚級高官として初めて訪中、米中が気候変動問題で協力し、取り組みを強化する共同声明発表
2060年に排出実質ゼロ目標を周近平主席が表明したことは画期的な決断だ、中国には競争力のある産業が多い、例えば太陽光発電や電気自動車など、これらは世界の脱炭素化にとって欠かせないものになるだろう。米中関係には幅広い課題がある、それは理解しているが、気候変動については同じ方向を向いて協力している。
今、一斉に世界がかじを切ろうとしている脱炭素化社会の実現には、総裁の弁にあるように、ヨーロッパの特別な立場の有識人や資産家の意向が、大きく方向性を左右することを、この回答は暗に示していますが、当たり前のように聞き流す人が多いのも、私達がそうだと認めてしまっているからですね。
本来、これだけのことを臆面もなしに言えるということは、その背景では相当数の関係者が既にお膳立てができており、それ相応の利権が用意されていなければ、おいそれと公的な場で発言することはできませんから、それを承知で彼にインタビューしたのでしょうが、この当たり前って一体なんでしょうか。
彼の上にどのような存在が居るのか、居ないのかは知る由もないですが、経済大国アメリカや中国でさえも、CO2削減目標の設定は、初めは反対していたにもかかわらず、ＥＵが国連を通して提唱し推進しようとするSDGｓなども含め、その実現が通るのは国連との根回しだけでなく、米中とも何らかのトレードが可能な影響力無くしては、ここまで早く裏がえれ無いわけですから、それ相応の力をもったヨーロッパのどこかの国か組織はあなどれないということです。
このような何気ない事実からも、世界を動かそうとするトレンドは見えて来ると、今では隠そうともしない、強大な圧力として静かに迫ってくるのですから、日本国内の事情がそれほど深刻でなくても、要求に答えなくては国際関係を保てないと、日本政府は考えてしまうのでしょう。
ウイルスパンデミックの話題でも同様で、既にコロナウイルスという現象が、他のウイルス同様に「武漢ウイルス」という発症由来の命名にならなかった時点で、このウイルスが従来のものとは別扱いであるのは明白で、この特別なウイルスは過去のペスト菌蔓延にヒントを得たように、世界を変えていくサインであり、目線を変えれば”新しい普通”の始まりだと示したいのでしょう。
わざわざ陰謀で語るまでもなく今後には、これまでの感覚では異常としか見て取れない様々な危機や困難が、用意されていたかのように偶発的に起きながら、その対処という建前で莫大な国家資金が浪費され、弱い国から淘汰されていく流れを示す証拠です。
私達が指を咥えて見ていようが、白だ黒だと言い争っている間にも、さっさと世界の統合化は進んでいくでしょうし、TSMCによる未来に必需品の半導体差し止めも、その一環と言って良いでしょうし、過去の石油枯渇論から発展してきたエネルギー問題も長年時間をかけて字準備された印象誘導の一環でしかありません。
それをただ見守るか対策をするかはそれぞれの自己責任ですが、日本がその先鋒でないことだけは願っていますし、万に一つ日本がその進行の立役者に祭り上げられることだって十分あり得ます、そうなればいよいよ人々は日本から逃げ出すんでしょうか?多分殆どの人は不可能でしょうが、よく自分の身の回りを確かめて承知の上で行動しましょう、今ではそうとしか警告しようがありませんので。
都市伝説で有名な誰かが、もう始まっていると言ってましたが、都市伝説で語られていることは、彼らインフルエンサーとして雇われたタレントによって、徐々にニューノーマルの環境に慣らしていく為の緩衝材であり、それを信じる信じないに関わらず、一般のニュースの事実からだけでも、ここまで判っている疑う余地のない事です。
むしろ、都市伝説＝まがい物と信じて疑わない人達とで事実を相殺出来る分、その進行に対しての反動がゆるく進むため、オールドメディアは喜んでそれを流すのですし、それに釣られてアマチュアが、あること無いこと書いて煽るので、いやが上にも盛り上がっていく…これも計算ずくなんでしょう。
ふざけているのは、ニュースで出てくる”ヨーロッパ委員会”って何なんですか？EUの一団体ですか？別団体ですか？子どもでも命名しないような安直な団体名で、重要な決定案件を真っ当なメディアに意見や事実報道を乗せる団体って、どんだけの勢力なんでしょうか？その実態は、ニュースによって表現は様変わりするほど多様で、実体も不明確に説明されることが多いようです。
経済の動きを指し示す統計やグラフでも、流される重要指標がマイナーな調査会社の者だったり、ゴクゴク限定的な範囲しか示さない統計だったりとか、真面目に見ているとうんざりする様なデーターによって、とんでもないマネーが動いたり、景気のトレンドが入れ替わったりする世界が、尋常でないのが良く解ります。
金融資本が、古くからイギリスの金融取引街や、金融取引保険でもロイズなどの大手からマネーが動いていたことは知られていますが、資本元となる英国王室の影響力やヨーロッパでのロスチャイルド財閥資本の影響力は、今でも金融市場の根底を支えてていることに変わりないわけです。
その事実だけを見れば、ワクチン市場を実質独占中のアメリカも乗っかってますね、接種率向上の話題だけで、過去最高の米株価上昇率ですよ、それにつられて中国株もうさん臭い追随はするし、日本株も最高値を一時は抜けましたよ、ええ。でもその後は米株を睨みながら下落中ですね、仕方ないですね接種率先進国で最低ですから、彼らに言わせれば悔しかったら接種率上げろってことですわｗ
それほどめちゃくちゃな事が常識化しちゃってるんですよ、それが事実ですし大震災のメカニズムの説明に混乱する学者の様に、経済アナリストもあらゆる統計の理屈を駆使して対応してますが、さてこの先もどこまで説得力を持たせ続けられるでしょうか、まあ彼らの存在価値証明のために、今後もその詭弁を止めることは無いでしょうが。
グローバリストにとっては、日本の感染率の低さ何てどうでもいいんですかね、世界規模の何十倍の感染率を激的に減らしてます、って事実を見せれば株価って上がるんですねー、まさか日本は感染率最小クラスで天狗になってたら、そんなの関けーねーと言わんばかりに、バンデミック国が奇跡のV字回復ですわ、アメリカとイスラエルだけですけどね。
日本だけでは無いですよ、感染率が最も低かった国って…どこでしたっけ？内需は何とか活気づいていますが、この先海外移動が復旧してきた時に、さてどうなるんでしょうかね、某半導体メーカー所在地ってことで、この先中国叩きに奔走するアメリカと、どう交渉していくんでしょうか。
それはさておき、わざわざ感染リスク上げるために海外へ旅行できますか？行き返りで４週間の暇も取って。海外旅行もカネもヒマも持て余すほどの上級国民しか当面楽しめない状況でも、グローバリストや資産家にとっては、資産増ならばアジア諸国がどうなろうと、どーでも良いんでしょうね。
