日米のメディアが不正確な情報を流す理由 - くろま流 × ＮＡＧＯＹＡ式ブログ

筆者も日本のTV新聞メディアをオールドメディアと呼称したりする根拠が、朝〇とか毎〇などの系列が、正しい情報の中から、都合の良い部分を切り取って強調したり、紛らわしい報道を止めないことからそう呼んでいたわけですが、よくよく考えればそもそも情報の収集の姿勢自体に問題があったのかもしれません。

記者会見・報道発表時の、質疑の内容があまりにもずさんだったり、素人でもしないようなどうでもいい質問を繰り返す姿勢、主観的な情報方を引き出す、または相手の意図と異なったミスリードを誘ったり、攻撃や揶揄前提の意図的・計画的な取材が多い上に、報道業界のセオリーや規範・自己報道統制を敷く仕組みが出来上がってしまっているそうです。

さらに、大手メディアの系列化された地方メディアでは、既にほぼ独自取材情報を自由に流せなくなっていて、親局の忖度化が著しいために、独自取材は地元グルメ情報とか超マイノリティな情報でしか、独自色が出せなくなっているため、ほぼほぼどこをみても同じニュース・報道内容になってしまうのも、魅力を失う一つ。

経済情報にしても、日経はほぼ唯一刻々と変わる経済の統計を流すので、毎日の変化量は自然に大きくなるが、それでも統計情報は主に海外の、民間企業の調査情報を引用するだけで、見出しや文章の言い回しで、多少主張風の味付けをする程度で、しかもそれが結果的に紛らわしさに繋がったり、独自性が結構な割合で統制されるのは他社と変わりない。

新聞は、本来広告スポンサーだけで無く購読者から資本を受けているはずだが、独自取材力が落ちたのか、その分情報提供元の統制力が強くなったのか、何れにしても購読者への正しい情報提供については、機能していない。

オールドメディアは、報道機関という使命では無く、偏向報道での読者混乱を狙っているようにしか見えないのに、未だ客観的な報道をしているかのような偽装姿勢も、読者離れにつながっているようです。

こうした放送・広告などメディア企業の情報の私物化とも見られる行為は、視聴者側の反発・不信感を確実に高めた結果、これらを実現している人材・機器を維持するのに、かなりの負担を強いられるようになっているようで、最もその影響が顕著な某朝○新聞などは発行部数の激減が見られたり、超有料企業と言われた電○は自社ビル転売の憂き目にあっている状態です。

また、コロナ禍で都心から郊外への移住者が増加したことで、人口集中する都会の宣伝効果が形骸化する傾向が出始めていて、そもそも都市部型の広告戦略や報道影響力が弱くなっていて、オールドメディアの旧態依然の放送・広告戦略の大幅見直しを迫られています。

これを受けて、根本的な改善の上で視聴者に寄り添った制作体制を実現できているかというと、現状維持に固執する企業はスポンサー依存のニュース報道・広告政策が後を絶たず、視聴者との方向性の乖離は広がる傾向が止まらないようです。

もう一つ問題なのが、グローバリズムの業界への浸透は、中国政府・アメリカメディアの系列ルールから逸脱できない悪循環を生み出し、ニュースの正誤性や確度の独自チェックができず、指示通りの情報開示が常識化しているのも、ネット情報との違和感を大きくしています。

彼らの発信する創作情報が出回る前に、正確な情報がネットで拡散されるスピードに対応できず、後出しでネットに追従したり、酷い場合はネット部ディアに言い訳ばましい情報を流すケースも散見される始末です。

インターネットwwwは、元々軍事技術の民間転用で、当時主要メディア業界の反発を受けたが、結果は今の状況が示している通り、主力メディアになっていますが、一方でこのネット普及を後押ししたのは、オールドメディアのスポンサーである富裕投資者層だったのは、皮肉と言えるでしょう。

彼らの投資対象は日に日に変化していくわけで、新聞→TV→ネットとメディア王の王座を勝ち取ってきた投資者層は、情報高速化と比例するかのように投資リスクとのジレンマを避けられなかったはずですが、メディアを制するものは世界を制するとも言われる通り、その影響力の魔力は何者にも変えがたかったということです。

オールドメディアは、スポンサーの恣意的な目的に沿った情報を発信するのと引き換えに、莫大なメディアインフラなどの固定資産を維持、相場以上の人件費を潤沢に得ることができたわけですが、そのツケはそのうちにスポンサーの気まぐれでなくなるリスクはこれからさらに高くなるでしょう。

その時期を見据えての人件費削減と固定資産処分の動きは、今後も加速していくでしょうが、そう遠くない将来にはAIを駆使したメディア発信機構が、標準化されるのは目に見えていますから、それまでに就業者の異動は避けられません。

Youtubeなどの本来アマチュアによる情報発信の場は、今後こうしたリストラにあった放送業界の専門家の浸食によって、一時的に混乱するでしょうが、視聴者がアマチュア支持を変えない限り、一過性に終わるでしょうし、運営者側も同業者参入を許すことはないでしょうから、オールドメディア崩壊後メディアを制するのはIT大手に集約化されるのは目に見えています、私たちはその流れを粛々と受け入れるしかないでしょうね。