くろま流 × ＮＡＧＯＹＡ式 ブログ

東海・名古屋からまちおこしヒント探し始めて、結局国際経済のしくみに行きついた

アメリカ・日本のねじれ現象問題とオールメディア報道の関係

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最近の国内TVメディアテレ東の主幹番組WBSを見るにつれ、同社がお抱え感の強かった解説員として重用する池上彰氏の米民主党・バイデン候補推しの執念が、明らかに異常さを拭えないと、改めて感じざるを得ませんでした。

既に池上氏はテレ東でも専属解説員でなく、フリーな位置付けのために、少なくともWBSでは専属解説員と並行してニュースを解説させる番組構成をとっているようで、体裁は客観性のある議論や解説をとる形にはしてある風に見えますが、既に局の方針自体が民主党寄りスタンスのためか、バイデン側の視点で報道しており、未だ決定権のあるトランプ大統領側の訴えを、まるで邪魔者か敵視しているかのような、イライラ感や憤りが露骨に感じられる報道姿勢に、見る方が違和感を通り越して気持ち悪ささえ感じるほど、異常な空気がスタジオに充満するのは、何故なんでしょうか。

 

これはネットメディアを除くTVや新聞などオールドメディアの他局でも同様の傾向が伺え、報道する内容によっては事実を公平に報道しながらも、例えばこの大統領選など米左派メディアが絡むニュースソースに関しては、過度に偏った同調意識が働いて、民主党・バイデンありきの報道に右ならえするのが、ハッキリわかります。

世界中の政府の与野党間や、日米のように右派左派間の方針のギャップを、あえて浮き彫りにしながら、民主主義を強調する傾向が強くなっている左派よりの政党方針や政策案を、ことさら国民の総意かのような捉え方を前提にした、報道姿勢がここ一年前後のコロナ禍を挟んだどさくさに、公然と主張され出している現状に、極めて偏った報道方針と、主体性のない強要感の強さを隠さない姿勢を、強く感じるようになったのは、決して筆者だけではないでしょう。

 

以前から筆者はあえてオールドメディアと呼び、偏向報道を事あるごとに強調したのは、上のような過度な報道バイアスへの違和感と気持ち悪さを、ステレオタイプのように一向に改めようとしない、彼らの報道方針に感じてしまうからで、多くの人が誰かの意見をそのまま、横滑りで流すような印象を消せないのは、当然と言えば当然かもしれません。

それでもオールドメディアの情報を社会生活の基準として、頼り信頼している視聴者さんも多い中で、常に報道姿勢が正しいのか否かを自問自答し、改善あらば正すのは普通の責務であるはずなのに、なぜ彼らはそれを拒むかのように、決定事項に猛進し続けるのか、もうこれは人の仕事でなくロボット作業でしかありません。

 

AIが進化し続け、ここ数年の間でも格段の進化を遂げている中で、シンギュラリティを迎える脅威を訴えかけていた時期は、何だったのでしょうか。

オールドメディアは煽るだけ煽るのには全力でしても、その影響で起きた悪影響には、まるで無関心で他人事のようにスルーで済ませます。

その姿勢に視聴者目線や要望に真摯に応える姿は見えず、あるのは自己中で極めて無責任な報道姿勢が、どれだけ無用な時間を私たちに押し付けているか、意識さえしていない無神経さと無能感を、どれだけ感じさせれば気が済むのでしょうか。

 

この責任は、情報ソース元の政府にあるのでしょうか、それともコトを起こす私たちや世間にあるのでしょうか、彼らは起きる事件に条件反射するかのように、ヘリを飛ばし記者を差し向け、数時間後にはまとまった情報を知らせます。

一生懸命な姿を見せつけてくれますが、それを視聴者目線で制作する姿と、機械的に想定されたシナリオを横流す姿の二面性を、巧みに織り交ぜる全てを事実かのように流し、視聴者を翻弄させるのです。

 

正確な情報管理に対して素人な私たち視聴者に、何もわからないことに漬け込みどのような番組制作をしようが、それは利益ありきの企業である以上自由かも知れません。

ただ、他の業種・企業とは異なって、利益確保に先走りしてその結果で起きる不具合を、放置していい業種とそうでない業種はあるわけですから、一旦その後者の仕事に就いた以上は、右倣えで会社の決定事項に従うだけで、仕事したことになるかどうかを、自分に問える企業環境をメディア企業は完備すべき業種なはず。

 

海外企業はこの独自裁量の幅が広いことが多く、正論が通りやすいようですが、日本企業はこれまで長く縦割りの風習が強く、むしろ独自裁量を禁止してきた割りに、即断力も弱く議論や検討に仕事時間の多くを割きます。

この生産性の悪さと責任所在の不明瞭さを、わざと残す企業体質がメディア企業も例外なく踏襲され、本来は独断裁量性の高いクリエイティブな仕事を、機械製手工業と同じ仕組みに変えている、この姿は産業革命草創期の非効率な自動作業に甘んじる、古い労働環境そのもので、ここに筆者がオールドメディアと呼ぶ由来があります。

 

日本企業の組織行動を重んじる職業視感は、いつのまにか自由で独断性の強かった海外企業の組織にも浸透する悪循環が出ているように見えてなりません、これは政治でも同じであり、自由を問題視しながら民主制を盾に、統制感を正当化しつつある今の世界の流れを、実現させたがっている現代の風潮には極めて都合の良い流れではあります。

しかし、少なくとも筆者にとっての自己裁量を与えてくれる自由社会は、人間がAIと棲み分けするのに欠かせない不可避な領域だと考えていますので、その意思がどれほど人にとって希望と生きる潤いを与えてくれるか、メディアが私たちに指し示すべき指針は、ここにあると確信しています。