くろま流 × NAGOYA式 ブログ

東海・名古屋からまちおこしヒント探し始めて、結局国際経済のしくみに行きついた

もうこの時期に総括?この一年を経て、私たちが学ぶべきこと

今年1年もの長い期間を経たことで、コロナウイルスによる市場の混乱と、消費活動の度重なる抑制が、多くの人々にとって既存の流行性ウイルスとは異なり、危険であるという印象を定着させました。

新種のウイルス自体、SaaSやMaaSなど高致死率のウイルスが出たにもかかわらず、インフルエンザより性能が低いにも関わらず、ワクチン開発競争とアメリカ大統領選が目処をつける間は、オールドメディアに煽られて続けた、これが事実の概要です。

 

この事実は、経緯の理由はあくまで偶然と考えて、これから前向きに向上すれば良いと考えるのは正しいにしても、一方で多くの人が未だ未知の脅威に対する警戒感を、脳内に植え付けてしまったことで、今後何らかの脅威が起きた時には国民から率先して、思考停止し易くなったことを示します。

この思考停止へのプロセスが出来上がってことで、国家主導型の国々は国民の誘導が可能になったし、そうでない一見民主的な国々でも報道や、政府のネガティブな政策姿勢によっては、国民の危機意識を調整し易くなったと言えます。

 

もう一度大きな話題となった、ウイルス対策の要であるワクチンの効能を整理したいですが、誤解してはいけないのは抗体ワクチンは予防のために作られたもので、そもそも完全な再発を無くせるものではありません。

これを理解した上で摂取されている人はいますが、今回のコロナウイルスワクチンを摂取しても、効果は人それぞれだと予測できます、その根拠はそもそもウイルスと人間は共生関係でバランスを保つもので、駆逐は有り得ないからです。

 

これでは十分な説明になっていませんが、ウイルスの勢力を抑制するのは、人間の身体全体の免疫機能の性能次第だからで、個体の治癒能力次第であり、それは普段からの健康管理と健全な精神状態あっての前提です。

免疫力の低下しがちな高齢者や、別の疾患を持った人が感染率や死亡率が高いのは当然で、ワクチンは打っても結合部分レセプターを一部塞ぐ役割を果たすだけで、これは全てのウイルス予防薬や、ガン治療でも同様です。

 

今回のコロナウイルスワクチンは、日本では全額国負担のため打っても一見個々に不利益は生じませんが、それよりもこの一年の行動抑制による危機意識の大きな変革は、国民の税金の使い道を根本から変えていく懸念は大きいと考えています。

特に国家の枠を越えて、大企業や大資本のプロジェクトや製品が、メディア報道網やロビー活動によって国家予算の一部企業への収益化が正当化し易くなったのは、偶然なのかそうでないのかは別にしても、確定的になった功績は大きいでしょう。

 

安倍政権時代から、おそらくこうした動きは知られていたと考えられますが、その勢いは回避できなかった結果、首相は病み交代せざるを得なくなったし、より実務重視の菅政権でも困難を極めていると筆者は見ています。

それはさておき、結局国家予算レベルの大金を投じても、所詮人がウイルスを駆逐するどころか、共生関係に多少の優位性を保つ幻想を持てる程度の成果しか得られないし、その弱みを利用して資本家は国家という究極のパトロンを得たことになります。

 

それが事実だったとしても、私たちには知らなくても全く生活には影響が出ない点が、問題化浮上を回避し当たり前の社会として成立していきますが、これがニューノーマルの実像なのかも知れません。

そう、起こる様々な変化や革新が、大きな懸念を呼び起こさないように、いざ起きた時にはそれをコントロールしながら、一定の方向に誘導できる社会、これがニューノーマル社会の完成形だと、ようやく気づくことができました。

 

私たちはこの流れに、乗っていけば天災や宇宙からの不用な危機以外からは、安全にいつもの平穏な日々を得られる社会になるのです、その対価に国の予算を一部の管理企業や投資家に回せば良いだけです、簡単でしょ?

これからの時代はもう、国家としての国体は機能しなくなり形骸化していくでしょう、ポジティブな言い方をすれば世界統一経済社会が、ウイルスや災害からの不安を和らげてくれるでしょう、そういう未来はもうすぐそこです。

 

こうした未来は、AIによって膨大な情報から意図した傾向や方向性を、短時間で分析し抽出することが期待できるようになった最大の成果であり、AI開発に投資した企業はこの成果を多くの企業分析に応用できるようになりました。

この応用によって、企業はますます超効率化され、無駄のない経営を目指せる素地を持つことが可能である一方、国や政府機関は出遅れた分国家ありきだった仕組みが、バランスを逆転し民間企業側へ有利に働くと予測できます。

 

 あとは、私たちが働いている企業がそのトレンドに追随できるかどうかは、それぞれの経営方針と企業努力次第ですが、そこに乗っかりやすい指針として機能するのがSDGsでありシステムのDX化だと、企業経営者は腑に落とした上で戦略を立てなければなりません。

思い起こせばここもう何十年前から、日本でさえ経済の仕組みを大きく変えて、事業化に転用し大成功した事例がありますが、働く就業者側も、経営者の戦略を正確に把握したうえでないと、今後の生活設計は迷走することになります。

 

来年は、もっと効率的なAI分析によって、欧米・環太平洋・インド中東で経済圏の枠組みの再編成が大きく変わっていくと筆者は予測します、その姿は戦争さながらで新たな1年は、古いままでは日本の国としての立場をさらに微妙な立場に置くでしょう。

このような話は、これまでならば本来年末ぎりぎりにすべきでしょうが、これまでの慣例が通るほど悠長な時代では無くなるという危機感に気づけば、このタイミングでも遅い位です、さあ来年の事を書きました、鬼にわらわれるのでしょうか?