地域産業のKAIZEN力の確かさを見極める、その現実は? - くろま流 × ＮＡＧＯＹＡ式ブログ

日本は、技術大国を自負しこの７０年を突き進み、一時は世界の工場と評されるまでになりましたし、今でも技術ノウハウで不正貿易を働くとされる韓国にプレッシャーをかけ正そうとする事ができるほどの実力派であることは変わっていません。

しかし少子化や産業もIT化・グローバル市場化する中さらなる合理化や効率化が求められ、世界でもトップのトヨタ自動車でも経営者肝いりの組織改善を急いでいるほどですが、そのKAIZENと世界でも通じる日本の十八番にギモンの意見もあるようです。

グローバル化する自由貿易の社会がITによってより精度を要求されるようになり、大量の資本力を持てる企業の優位性と、そうした企業を支える資本家の影響力は増しています。

大企業はその資本家の利益を最大効率化させることを求められ、その要としてドイツが生み出した「インダストリー4.0」は注目されだして久しいですが、この概念の本質を日本企業の多くが誤解しているとの指摘は興味深いものでした。

この生産業に最も影響力のある思想の一部でしか実行されていないという指摘は、思い返せば思い当たるところが多いように思いました。

指摘の詳細は記事をご覧いただくとして、思い当たるというのは概ね日本の企業が陥りやすい誤解は今に始まったことではない気がしたからで、それは模倣から始まり模倣の制度始終するという繰り返しに思えたからです。

つまり、インダストリー4.0のように基礎的理論は開発せず、得意分野のみで満足してしまう点で、そもそもこの手の概念はドイツに限らすアメリカは無論中国でもこうした基礎概念を打ち出しているということです。

そしてこうした概念や理論が最も意味することは、それぞれの国の様々な事情や都合が大本にあって、その根本的・合理的な最適解をまとめたものであることが理解されていない可能性があります。

PCを劇的に使いやすくしたOSを開発したのと同様に、その国で最も需要な根本的な問題解決を解決する仕組と手順を開発することが、これらの最優先の命題であるのに、日本の企業は表面上の一部しか咀嚼せず、それどころか日本の問題の本質を解決していない点で、負けていると考えられないでしょうか。

裏の事情では、かつてあった日本独自OSの事例のように、そうした動きもあったようですが、何らかの圧力によって断念したとかしないとかという以前に、戦前戦後では日本がイニシアチブをとっていた基礎研究の分野は、第二次世界大戦を経て弱体化したのは事実です。

この事実に圧力があったにしろ無いにしろ屈した事実を今後どのように生かしていくかは、日本の将来を大きく変えていく要素です。

今後日本政府が日本の弱さに屈した事実を恥じて、教育の再構築を行い産業での地位を改めて築くかどうかはわかりませんが、この行為を戦争行為でも問題視されるように、一定の日本再興が都合悪く取る意見が存在するのも、多くの方がうすうすお気づきでしょう。

この勢力が私達の外にいるか内にいるかの判断はお任せするとして、確実に言えることは共通していて、自身の実力を過小評価せず粛々と伸ばす強い意識と自負を、忘れず前に進むという、消し去られようとする空気をなくさないようにしていかなければならないということでしょう。