「スポンサーだから?」そんな単純なら世話は無い
芸能界で言えば「○ャニーズ」「○本」、
広告業界で言えば「○通」
この双璧が国内の商業や娯楽を寡占化しているのは周知の事実にもかかわらず、骨抜きオールドメディアのスタンスは至ってマニュアル的な報道が目立ち、更には情報発信の優先順位や重要性に疑問を投げかけるざるを得ない例が目立つ気がしてなりません。
テレ朝・玉川徹氏 宮迫の引退決断に「宮迫さんを使ったりできない、テレビも…」― スポニチ Sponichi Annex 芸能
資本社会である以上、株式によるヒエラルキーは往々にして見られるが吉本興業の株主は、国内TVのオールドメディアが占めるとされます。
wikiでも調べましたが、今回は以下のサイトが当にどストライクなので引用させて頂きます。
吉本興業の株主(在京5社・在阪5社)はどこ?株価はいくら?株式上場はしている? | 20代独女の気になるお話
交通事故の加害者を逮捕しないなど、本来優先的に解決しなければならない事案をウヤムヤに、普段ニュースにしないような事故を数多く増すなどの撹乱的なメディア手法も目立ち、不審も募ります。
また、今回一議席を獲得したN国党、その代表You Tube動画の一つで、NHKは電通傘下に下った後におかしくなったと経緯を説明しています。
国内TVメディアの元はとたどれば、民営は広告で国内メディアを牛所る電通で、国営のNHKさえ実質支配しているとなれば、メーカーなどのスポンサーから見ても売上を左右させるチカラを持つ広告大手企業が、少なくとも国内情報網で絶対的な支配者、ラスボス確定となってしまう。
広告やTVメディア業界の一本化が成立する背景は、歴史のお約束に倣ってその源流はアメリカにあるのは、よく知られています。
これはこの業界に限りませんが、かつて各業界で第一線で名を馳せた有能な人材が退社独立後に、その政界業界の暴露をネットなどニューメディアで始めていることに、注目する者が増えているのは、ざっくり言えば旧世代と新世代の決定的な確執を浮き彫りにしてないでしょうか。
筆者が意図的にメディアを新旧差別している目的がここにあるのでは。
ニューメディアだからと言って、信用度の物差しになるものではないでしょうが、一部の国を除いては、ネットメディアには情報が滞ることはありません。
滞らない分、確度の低い情報も飛び交うことになったり、炎上などの過度なバイアスが問題になることがありますが、多くが加工情報でしかないオールドメディアに比べれば遥かに風通しも良好で、自由に発信できるのも良い点です。
今回は吉本紛争がきっかけとなりましたが、特に金・情が絡む発信側の情報には、必ず利害関係に忖度された周到な情報が流されるのは間違いなく、私たちはその利害の外にいる限りは、自由に傍観しまっとうな判断を下せる姿勢を無くさないようにしたいもの、とつくづく身が引き締まる思いを、忘れないようにしたいです。