観光活性化に注目される、VR技術の行方
ここ数年でVR技術の進歩で、現実世界の再現性が格段に向上していて、メディアがこぞってちょっとした話題も見逃さなほど、注目が集まっています。
VR技術の活用を観光事業にも広げる試みも始まっていて、地方観光への展開も大いに期待されますので、今回はそのことに触れたいと思います。
そもそも観光の本質は、人が観光地に移動することで活性化するということで、その場でできるVR需要の拡大は一見それと相反するように見えますが、筆者はそれでも「お家で手軽にバーチャル観光」の選択肢はあるにしても、ある一定数のリアル観光需要も期待できるものと見ています。
今後、モノ（商品）の飽和で購買の勢いが鈍化していく中で、リアル観光もある程度鈍化するのは避けられないかもしれません。
しかしだからといって地方観光にとって悲観的だとは捉えておらず、中央都市に住まうメリットがあるように、VRで選択が容易になることで今後は地方に住んだり移動する価値が、より際立ってくると感じるからです。
では、実際VR技術はどこまで進化していくかが、そのシェア分岐点になることからも、VR業界の今後を読み解いていきましょう。
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今のところそのサービスを体験するには、ゴーグルなどのハードウエアを所有する必要はあるようですが、これがレンタルになりやがてフリーWiFiのように無償でりようできて当たり前になるまで、VRインフラは整備されていくでしょう。
加えて実際の移動には、政府が準備を始めた自動運転システムの世界標準化でも言えるように、合理的に制御された移動体（自動運転車）で賄われるようになると予想されます。
その大きな弾みを生み出すのは、2020年の東京オリンピック需要であり、そのすぐ後に完成する東海リニア鉄道網の完成の頃になるでしょうが、重要なのはその勢いにのって地方自治体がうまく合理化を進められるかという点です。
最近野田大臣が、その足がけになるであろう政策を強く訴えてもいますし、遅ればせながら地方へのテコ入れを実施する動きはあるので、筆者は楽観視して様子見しています。
今後VR技術について期待したいのは、地方企業による積極的なVR技術開発であり、地方の身軽さを活用した実社会へのサービスの具体化です。
開発には、製造業とくらべても初期コストは低い分低予算の自治体にも敷居は低いので好都合ですが、一方で相変わらず地方企業の情報収集力と開発のモチベーションが、製造業時代のそれを引きずっているのは少々気になりますが、北九州博多などIT産業を積極的に発信する動きも活発になっているところからも、今後その他の地域からの頭角はじゅうぶん考えられます。
その動きがVR技術のより具体化によって、地方にある自然や特色をより際立たせる弾みになるだろうと、期待しています。
