くろま流 × NAGOYA式 ブログ

東海・名古屋からまちおこしヒント探し始めて、結局国際経済のしくみに行きついた

歴史を消そうとする者たち

まもなく大統領選を迎えるアメリカでアンティファなどの反政策派が、集団で暴動を起こす騒ぎが続く中、記念像などの歴代大統領の軌跡を破壊する動きが同時起きているのをご存知でしょうか。

一見は暴動の目的が、黒人差別社会の歴史の象徴として歴代大統領の像を破壊するという点では、不自然で無いように思えますが、そもそも黒人を奴隷としてアメリカへ引き入れ過酷な労働に利用したのは、民間企業者でした。

 

加えて、現大統領トランプ氏の政策が叩かれるのは、元々大企業の経営者であった事実を批判の対象にされているならまだ理にかなっていますが、実際は日本と同様に政策による税制面などの企業優位性を問題視されており、ズレがあります。

最も胡散臭いのは、大統領候補選の頃から始まったという、わかりやすいタイミングから言っても、民主党側のアンチ戦略の一部でしか無かったのでは無いかとも言われたり、この時期は情報操作も含めなんでもありの総力戦なのでしょう。

 

ただ、今回のどさくさには日本で起きていることと、酷似した問題が混ぜられているように見えるのですが、それは国家の歴史に関する誹謗中傷をより具体的に、実行され出しているという傾向です。

ここからは日本の現状を中心に話を切り替えますが、かなり前から仏像の所有権を独自解釈して返却しないとか、首里城歴史施設の焼失や日本人とは思えない落書きの増加、根深いものでは、女性天皇成立の法改正の動きなど、歴史への干渉は多く見られます。

 

厄介なのは、アメリカのそれと比べて外部からの歴史干渉だと明確にしにくい点ですが、これは内部から国家の共産化を推し進める工作と同時進行するため、感化された日本人が実行していることも複雑にしています。

上に書いた国家組織名はあくまで私見としておきますが、安倍政権が長期政権であったにもかかわらず、圧力や野党の妨害で実績を積むことに難儀するのは、明らかに国民の総意より強力な操作無くして、起き得ないことが実際に起きました。

 

少なくとも日米では、同種の圧力や印象操作や妨害工作が働いていそうなのは、薄々でもかんじられるのではないかと思いますが、これらが中共政府の長期計画の一環であるのは、多くの研究者によって既に指摘されていることです。

日本はアメリカと違って、中国とは歴史で見ても根深い関係を切っても切れないと言われ、日本は多少のことは目をつぶってきましたが、ここ天皇の後継制度についても口を出すのは行き過ぎです。

 

中共政府は、創立以来から共産化社会圏の拡大を中華思想という自国の歴史思想と強制合体させ、その都合だけで世界の歴史観を消し去ることで、歴史の浅い独自中華思想を正当化・優位性を高めようと工作しています、そのバックに見えにくい共産思想組織が加わり、共産主義に都合に悪い歴史や過去の実績を形骸化しようとしているということです。

日本は、戦後アメリカのGHQ政策と同時に共産化思想も国民が受け入れた経緯があって、GHQにもアメリカでの共産化工作でソ連を敵視する一方で親中国へ変貌していきますので、日本は中共思想のダブルスタンダードで工作進行したのは間違い無いでしょう。

 

その結果、戦後歴代政権は親中派が実権を握り、保守の自民党でさえ愛国心や日本本来の国体を悪とした歴史教育が横行したわけで、開戦国としての過去の悪行の背徳感を利用されて中共思想を国内で違和感のないレベルまで、浸透させるのに成功しました。

しかし、最近は従来の保守や愛国者により日本の国益に沿ったネットメディアやネットでの事実を知る機会が増えたことで、日本で不透明だった事実の客観性が明るみになり、日本の歴史的正統性を再確認する動きが出始めています。

 

これに動きを合わせるかのように、アメリカでもトランプ政権によって中国依存からの脱却や歴代大統領像の保護を打ち出し、強い国家観を強調し出していて、日本も中国経済からの影響力を見直す動きが支持され出しています。

ただ、未だにこの新しい芽吹きの行動に対して、抑制やすり替えを絶やさないことで利害を保とうとする個人や団体は、簡単に淘汰できませんので、持久戦は必至となりますが、日本人にとってもっと渇望すべきは、まずは国益の追求でありボランティアと称するような他国の有益性を優先させる謂れは本来ないはずです。