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経済復帰にも大影響?もう怪しいだけでは済ませられない!「UFO現象」正しい捉え方

最近のエンタメで人気の都市伝説でも定番のテーマUFOの話題は、特に現実主義の社会ではあまり真剣に取り上げられることはないですが、ここで最新の話題を交えながらも、夏季休暇に突入した今、あえてここで真剣に語ってみましょう。

一見して地方創生や経済効果には関係ない話ですが、意外や意外真剣に考えるべき問題が内包されていると言えば、だれもがえっと言いそうですが、これは結構馬鹿にならない大真面目な話になりかねないのです。

 

結論から言えば、UFOの存在が”ディスインフォメーション”の手法の一つとしてとらえなければならない、という事実です。

 

UFOというより正確には”UFO現象”としてリニューアルされたこの話題、いったい何が変わっているのか?まずUFOと言えば一般には「宇宙人の乗り物」としてロマンと陰謀を掻き立てる象徴として観られていましたが、今は結構様変わりしています。

主には現象とつくくらいで、物体ではなくUFOを現象としてとらえ、特に第二次世界大戦後にアメリカ、ソ連(現ロシア)2大国家が真剣に軍事目的や諜報活動に、がっつり研究利用してきた経緯があるとされ、それは今も引き継がれているからです。

 

このUFO現象には、今ではEU諸国でも低予算ながら調査機関があったり大国となった中国共産党までもが、軍事的だけでなく経済効果や洗脳技術の応用として、大真面目に研究される分野として、現実に利用されている事を知ると、単なる都市伝説では済ませられない重要課題にもなりかねません。

そもそも技術的には、各国の軍事兵器としての応用化から、UFO現象の研究は重要視されていたそうですが、そのUFOの存在感はその疑惑を超えて、各国のスパイ活動や事実の隠蔽に利用されているという側面があります。

 

1940年代からアメリカでUFOが市民に定着し出したきっかけは「ロズウェルケース」と言われる、異星人の乗物か軍関連の装置かの論争から始まり、その時代時代のテクノロジーでは説明しにくい技術的脅威が与える社会への影響力が、意外に政府の進める計画の国家予算流用に利用できる、証明となったことが大きいでしょう。

それ以降、政府は表向きでUFOを完全否定しながら、市民の疑惑や訴えに応える体で調査・研究予算や、軍事予算を勝ち取る都合の良い問題として、さまざまな戦略に利用する研究を続けてきましたが、おそらく同ライバル国ロシア(ソ連)でもアメリカより容易であっても、経緯はほぼ同じだったでしょう。

 

このアメリカケースが、今でいうUFOにまつわる陰謀論を正当化させる呼び水になっていて、最近では映像・通信の普及発達で、単なる噂話からリアルな物体映像としてのUFOらしきものが多く公開され、よりエンタメ性と社会問題としての地位を定着させてしまいました。

今やUFO現象の怪しさは「居るか居ないか」でなく「どう対処するか」に関心の中心が移っている有様で、かといって実害の報告は噂レベルでしかないために、この中途半端な印象や何となく感じる危機感や不安は、今脅威を生んでいるウイルスと同様の印象操作ツールに昇華さえした感があります。

 

この怪しさが、存在の証明から脅威の正当化にすり替えられる段階にある今、その怪しさを蓑にして無人兵器や高速移動技術開発の予算確保、人身売買や子ども誘拐、保険や金融商品相場のコントロールにまで活用範囲は広げられ、情報収集や諜報活動がより正当化されされかねないわけです。

日本では、元日本テレビのジャーナリストだった矢追純一氏が、エンタメ番組として作った番組により火が付いた経緯もありますが、海外ではUFO現象は社会問題としてリアルな意識が高い中、日本では空想物・ファンタジーの意識が強くなっているなら、これは結構シャレにならない問題に関連している事を、ここで再認識しておいた方が良いでしょう。

 

この認識ギャップは、日本人の性格かもしれないし、うがった見方をすれば印象操作かもしれない、ただここで言いたいのはUFOはUFO現象であったように、問題と言うものは”そのもの”に固執するのではなく”起きる背景・経緯”を追求する姿勢が重要だと言うことです。

未だにUFOは異星人の乗り物だとか政府が隠す謀り事への警告だとか、希望に満ちた高度成長期に育った世代の、意識継承の傾向がありますが、これはそのまま当時の社会問題を比喩化していたに過ぎず、仕掛人の矢追氏も当時「地面(下)ばかりを見て空を仰がなくなった人々」へ、希望を持ってほしいとの一念で番組を作ったと明かしている通り、当時のトレンド表現でしかなかったのです。

 

日本がそうした世相にあった一方で、アメリカ・ロシア・中国などは超現実的な領土争いを期待する中で、初めから各国の軍事秘密兵器を開発しているのではないかという、猜疑心と闘争心の正当化や、宇宙開発の予算確保に加え経済効果を効率化させるのにも利用されています。

また、この情報戦略として経済先進国だけでなく、発展途上国の軍関連からもUFO現象を事実化させるかのごとき映像が広まるなど、軍と映像メディアと企業がこの現象を多角的に活用し、新興市場拡大の呼び水として利用する様に、現実主義者のエグさ丸ごと私たちの身近な社会現象になっていると言っても過言でなくなっています。

 

日本式の平和を象徴とした上で見たUFO史観は、もっと現実を見るツールとし「UFO存在」による実害よりも「同現象に見え隠れ」する現実的な被害・問題を解決すべきで、昔も今もそしてこれからも、UFO”現象”として時代背景と社会問題を反映させながら、未来の課題に向き合うための象徴へとシフトすべきなのでしょう。

むしろ、UFOが現れることでそのきっかけや背景には、私たちの周りに潜む問題や課題が存在するのだと、注意喚起させられるべきであり、単なるトレンドでなく不変の教訓としての捉え方、その意識こそUFOの存在価値を高めてくれるのであり、良い面悪い面含めて未来の象徴として存在感を示すべきでしょう。