子どもが不自由な社会で、大人が居場所を護る意味
もう相当昔になった、バブルがはじけて今思えば長期デフレの始まりであった頃、平日の昼下りに明らかに居るはずのない未成年の女子たちが、コンビニの自動ドアの横に座って時間を持て余す風景が頻繁に見受けられました。
今でも、似たような事情でそういう風景は無くなっていないと思うと、失われた３０年とは何だったんだろうと深い憤りを感じずにはいられませんでした。
｢居場所がない子供｣の声を17年聞き悟った答え | 家庭 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
少子化で子どもの絶対数は当時より確実に減っているにもかかわらず、その子どもの居る風景は無くならない、もちろんこの実態数を数えた訳では無いのですが、これは数で計る問題では無いので、何がそうさせているのかも含め、考えます。
統計と言えば、統計グラフ上の景気上下落は、バブル崩壊後に政府が始めた消費増税後、顕著に急落しつつもその何倍もの期間を経てプラスに転じていっています。
この景気が回復する度に冷水を浴びせるような増税は、何を基準に上げられているかと言えば、単に不景気を理由に政府の収益確保の対策として実施されるのは間違い無いですが、
政府が行う景気刺激策が不発になる穴埋めで、企業を差し置いて国民だけ増税の負担を強いられているのが現状で、消費が冷え込む悪循環で、筆者が追いかけている地方創生も頓挫の憂き目にあったわけです。
オールドメディアは、東京や商業が活発な地域の雰囲気をより多く報道するので、TVだけしか見ない人には、景気がいいような印象を目から得てしまう事で、自身の身の回りとのギャップに戸惑って、財布の紐を締めてしまうわけで、消費行動が目減りしました。
今話題のポイント制度は、その消費活動のカンフル剤として認知され、来年春夏頃の期間終了まで続けられ、本来は東京オリンピック景気へ引き継ぐ筈でしたが、昨年末から始まったウイルスパニックによって、想定外の事が起きています。
この状況で日本が何を差し置いても、消費行動をこれ以上落とすような制限対策は、取るに取れなくなったと考えられます。
東京オリンピックさえもこのまま感染ピークが先延びすれば、中止せざるを得ませんし、それを助長するような空気は、国民の安全リスクを削っても避けねばならないと、考えての行動だと容易に推測できますね。
子どもの存在意義が、ジワジワと進行する人工抑制の動きに成果を示しつつある中で、大人たちの生存環境さえも、こうした微生物の驚異によって容易にリスクを高める事を、中国の愚行は証明してしまったのです。
このリスクが超自然的であっても人為的だったとしても、リスクの度合いは変わら無いわけですから、一時的に人員制限をしてもまた起きれば同じ対策を取れる体力が残っているかも含め、長期的にリスク対策をするスタンスが最も重要でしょう。
当面の短期リスク回避を取るか長期リスク対策を取るかは、国の体力や事情で様々ですが、日本が単なる景気冷え込み回避の理由でだけで、今の行動を採っているかそうでないかは、ウイルス感染ピークが明らかになったときに、その時の政府や自治体の行動で明らかになるでしょう。
この時に、私たちが子どもたちにできる事はどれほどのものでしょうか、人間は子どもに未来を託すことで、ま逃れない肉体の死はしかたないとしても、精神の死はま逃れる機会を脳の発達で獲得していますが、名古屋大学に籍を置く武田氏の解説では、その知恵を説いたのがキリストやブッダなのだと仰っていました。
この話に、筆者は目からウロコのような合点を得たのですが、聞く人によっては利己的な収穫を人生の目的にされる人など、響かないかもしれませんが、この気付きは人としてより良い人生をおくる、大きなヒントをたくさん含んでいるように思えましたし、子どもたちを何らかの方法で護ることは、単なる利己遺伝子以外の特別な何かを引き継いでいくような気がしてなりません。
この知恵に基づいて行動する限り、私たちは永遠の命を得て生きていけると理解できれば、それはとても大きな収穫につながるのかもしれませんね。
