くろま流 × NAGOYA式 ブログ

地域産業・観光を広い目線から、東海・名古屋あるあるをリサーチ。

トヨタの向かうべきベクトル、という妄想

 自動車産業を支え牽引してきたトヨタ自動車ですが、相変わらずの世界企業の顔を覗かせつつもその将来性は一頃のように安泰では無いほど、世界の変化は混沌としているように見えます。

 その危機感を一番感じているのは、党首である豊田章一郎氏である様に、彼は大企業の社長らしからぬなりふり構わないあらゆる手を尽くして、グローバルに世界の自動車産業の将来を模索しています。

 

レクサス「LS」の最新進化は一体何がスゴいか | 自動車 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

toyokeizai.net

 

トヨタの高級車ブランド「レクサス」のフラッグシップ車(最高級車)がモデルチェンジしましたが、このタイミングでの発表は偶然かもしれませんが、米テスラ車のモデルXの発表を意識してのタイミングなのかもしれません。

 従来トヨタの高級車戦略は、欧州の老舗高級車メーカーに振られていたはずですが、ここ数年で台頭してきた、米テスラモーターズ社のブランド力を無視できなくなって、方向転換を余儀なくされているようです。

 

 その同社のお膝元アメリカでは、既に不動の地位を得ている自動車は、電気自動車の認知度を大幅に上げて、さらには自動運転実用化に最も貪欲だと言われていて、その勢いは高級車の主戦場である欧州へも波及しています。

 その中で、ようやく認知度を認められてきた欧州市場でのトヨタの経済的影響度は、下記の記事でもわかる通り、大きくなってはいます。

 

英政府、トヨタにEU離脱後の不安取り除く書簡=関係筋 | ロイター

jp.reuters.com

 

  ただ、自動車産業のIT化の波は、従来のトヨタのグローバル戦略を凌駕し、テスラ社の様な新興メーカーの台頭を許しており、この傾向は欧米に留まらず中国の巨大市場をも刺激し、中国内での自動車産業を支えるまでに変化しています。

 恐らく今後の業界の流れは、IT産業軸での展開が首軸でトヨタのようなレシプロ車試市場をかかえるメーカーは、逆に足かせになりかねません。

 

 理由は簡単で、抱える裾野産業を支えていかなければならないのと、その多くの技術は新市場において役に立たないためで、特許から見てもIT市場が求める技術は既存技術はとは似て非なるものであり、その転換に後れをとった企業においては致命的だからです。

 よもや、IT業界の技術進化は凄まじく旧来の自動車技術進化のそれではカバーできなくなっており、おそらく全トップメーカーの技術進化や資産を総結集して勝てるかどうかの瀬戸際まで来ていると、筆者は見ています。

 

 その上で、トヨタ単体で生き残りの可能性を探るとすれば、トヨタが従来から得意としていた高級感路線と、次世代自動車の動力源確保に集約されると考えられます。

 トヨタは、昔から普通よりも高級に見せる技術には、国内他社より秀でていましたが、自動車業界では大衆車のジャンルを捨てて、利幅の大きい高級車路線での生き残りにかけるのがけんめいです。

 

 それによって失う市場と産業界の資産は、自動車製品以外の技術転用で活かすことが可能ですし、その転用には関連企業の順応に多くの時間がかかるために、今からその準備を必要とするでしょう。

 その転用のながれのなかで、もっとも実用性の高いのは燃料電池を生かした製品の裾野を、いかに効率よく展開するかにかかっています。

 

 その転用速度をあげるのに、中国の市場と新興企業の勢いを利用しない手はありませんし、事実中国は主力産業としての電池技術の向上に積極的ですから、今の内なら中国政府・企業との対等な連携が可能と考えられます。

 しかし、既に成熟化する中国産業界の勢いを見るに、そのチャンスは数年の内でしかないと考えられますので、これらを実行するスピード感はチャンスでもあり、大企業のもっとも大きな試練になるでしょう。

 

中国「蓄電池特急」は日本よりも高性能なのか | 海外 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 

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  今回は、著名な起業家さんや評論家さんの足元にも及ばない、愛知県在住というだけのど素人が、地元産業をささえるトヨタ自動車の将来性を大胆かつ無謀にも予測してみた次第です。

 今回のような絵空事は、それほど自動車産業がダイナミックに変化をし続けているという事実と、周りが認知している現状のギャップに対するアンチテーゼとして、敢えて書いてみただけなので、真に受けたようなクレームはご容赦ください。(汗)

 

 ただ、日本国内の産業の立ち位置が、あまりにも世界の市場のそれから逸脱しないための、一種の警鐘としての意味はあると思いますので、あながち妄想とも言えないとは考えています。

 それと、筆者としては決して国内産業を批判する立場では無いことを、最後に申し上げておきます。