今日は趣味に走る、映画のクリエイトの話
社会の諸問題を追っかけると決めたものの、こればっかりだと流石に滅入るので、今回は趣味の大好きな話でリフレッシュすべく、有りがちでベタな「スターウォーズ」の派生ドラマをネタに、書きますが、このシリーズをご覧の方、引用記事には一部ネタバレがあるそうなので、予めご注意を。
さて、ここではこのシリーズに直接アレコレ書くつもりはないですが、スターウォーズと言えばあまりに話が壮大で、展開上多くの伏線がはられているため、様々な解釈と展開が可能な作品としても、作る側と見る側両方の想像力をかきたててくれる意味でも、良作中の良作だと思います。
筆者も、この作品の最大のロマンは、宇宙のどこかで起きているかもしれない地球以外の世界での人間ドラマな展開であるし、その人間関係や歴史の展開が地球のそれと違和感なく映像化されている点です。
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逆にコアなファン層には、想定外の展開に声を荒げる向きもあるにはありますが、その嗜好さえも巻き込んで、さらなる深みをもたせているのは、もうリアルに４０年以上もの時間をかけて続けて来た強みでもあるのでしょう。
筆者が好きなキャラは、ベタで言えばやはりダース・ベイダーであり、コアで言えばオビ・ワンだったりしますし、前者では彼の人間の業をまとめて背負って来たような人生の深みは、ある意味キリストの人生の真逆によって人を表現するものだと思います。
後者でいえば、多くのオビ・ワンファンがそうであるのと対象的に、アレック・ギネスが演じた後半生のオビ・ワンが大好きで、彼の俳優としての渋みを知ったきっかけのキャラでもありますが、別作品ランボーでのトラウトマン大佐の演技にはもん絶したものですｗ
話は戻しますが、その他にも多出するゆるキャラ達も、SFやアクションファン以外の多くのファン層を取り込んだ大きな原動力で、特にエピソード１２３は、草創期を描きながらもSWの可能性を広げた意味でも多くの一発キャラを排出した点で、生物の多様性を広げたとされる、カンブリア紀を彷彿させるエピソードとして結構評価できます。
今回は、あくまで閑話なので、この辺にしておきますが、少しスッキリしました。
考えるべき問題や課題は、日を追うごとに増してさえきている気もしますが、気持ちをしっかり持って、ダーク・サイドからの誘惑に引摺り込まれないよう、リアル社会でも光と影の闘いに注目しなければなりませんね。
「誰が殺した……」と、親殺しのタイムパラドックス
「誰が殺した、クックロビン？」
このフレーズは、筆者世代には無意識に踊ってしまうフレーズとして刻まれている名言の一つですが、当時一世を風靡した新進気鋭のマンガ家、真矢峰生さんが世に放った「パタリロ」にも使われたセリフとして、頭に焼き付いています。
先生の作品は当時ではあまりに異端で先進的過ぎましたが、やっと今になって再注目されているのは、時代の先見性故でしょうし、今回はこれを掴みにその先見性に迫るべく、SFチックな現実にチャレンジします。
「クックロビン音頭」が世に出たいきさつ - Togetter
筆者だけでなく、このフレーズにピンと来る人も居らっしゃるでしょうが、これはご存知の通り「マザー・グース」の物語で使われた、一節に登場する、意味深な言葉であり、その背景は諸説の歴史事実が基だと言われます。
さて、幼少時に多くの子どもが読んだであろう物語は様々な解釈がされますが、筆者が思ったのは、次世代の引き継ぎ手が未来を創っていけるかどうか、私たちはあまりの多くの宿題を抱えていて、これを基に起きる悲劇は、多くの人が自分の人生を少しでも”良く”生きることとトレード、つまり引き換えに起きる現実です。
つまり、太古の伝説を生んだ時代から現代まで、クックロビンという被害者は今も後を絶たないですし、その最も多くのいけにえはいつの時代も、子ども達に降りかかってきたのであり、これからも変わることはないでしょう。
人は、自分が生きるために本能的な衝動で他人を殺しますし、今はその行動が犯罪者の身をもって償われることは、多くの国で無くなっています。
未来を語るうえで出てくる「親殺しのタイムパラドックス」というたとえは、日本に住む私達には、ドラえもんのマンガにも出てきましたし、海外でもSFの重要なテーマとしてテッパンの仮説となっています。
しかし、そのもし……が実際に起きるのか、気づかないだけで起きているのか？を、私たちが自覚することはまずまずないのでは？と感じてしまうのは筆者だけではないと思うのです。
その理由は、私たちが事実存在し生きていることがそのすべてですが、そもそもその現実をないがしろにしてこの仮説は意味をなさないと筆者は考えているので、その実のある「今、そこにある真実」を知ってもらいたいのです。
では、なぜ人類はこのような無意味な仮説を思いつくのでしょうか？それは一種の現実逃避だったり、人類が出来うる化学進歩の臨界点を感じた挫折感かもしれないですが、いずれにしても私たちはもっと多くの時間を、こうした妄想をムダに創造するよりも、目の前の現実を受け入れる、その危機感と行動の方が大事だと考えます。
或る一部の人達は、この手の仮説を事実のかように見せて、仮想現実を現実かのように認めさせようとすることがあるようですが、そんなインテリを自負する彼らでさえ、その見果てぬ仮想夢から目覚められぬ現実があるわけです。
ただ、一般の人々よりも大金を使って、少しだけ先の現実や未来を知ることが出来ているだけであり、それをもっともらしくするために、さらに大量の資本をつぎ込んでいる以上、何としても元を取らなければならない現実と、闘っているだけでしょう。
そのもっともらしい現実世界に、一般の私たちは便乗しなければならない義務はあるでしょうか……何か現実的な見返りが無い限り、なかなか悩ましい大人の事情ですよね。
もっと突っ込んで意見すれば、子どもとは私たち大人が本来あるべき姿に戻る可能性を与えるために生まれてくるとも言えますし、自らが背負った十字架を軽くする贖罪の浄化をしうる、唯一のチャンスなのではないでしょうか。
私達人間には、分相応という現実である十字架を背負って生きることを、自ら課すように決められていると同時に、いくら理詰めで未来を予測しようとしても決して、実現することが無いように出来ていると思えてなりません。
人が歴史を記録し出して以来、知的生命としては大して進化することが無かった事実が、それをなにより物語っていますが、陰謀論的に表現すれば神のテクノロジーを盗むことは出来ても、それを超え創造できなかった以上、未来の”IF（もし）”をあれこれ思いあぐねても、現実の未来に変化を感じることはあり得ない、と思いませんか。
地方活性化の理想と現実。地域が自営独立するサポートと実りはあったか？
地域創生の成功のカギを握る、地域の自然や地政学的特性を生かす工夫が、十分生かせていない現状で、冬独特の恩恵が得られる地域とそうでない地域の差が、今年は顕著に出ているようです。
昔から自然の奇跡や美しさは、その地域の恵みとして収益にかなってきましたが、情報化社会において、他地域との差別化を明確にするための工夫は、政府の地方創生事業によって、どれほど発展しているのでしょうか。
少なくとも筆者が生まれてきた以後は、雇用面はお金を得られたことで一般化し、自営で積極的に稼ぐことには罪悪感の意識があったのでしょうか、今では一般的になった自営力の関心や、金儲け＝博打・高リスクという意識が浸透し、対価を得る手段を市民が放棄していた時期が長く続いていたように思えます。
その結果、個人のその意識を雇用先に依存して、地域単位で利益を共有するノウハウを積むチャンスの多くを失ってきたことは、今の地方疲弊の姿に浮き彫りになっていて、その中で、政府の「地方創生」が始められました。
ただ、その本質は地方にその経営ノウハウを広めることではなく、単なる中央への経済力集中に費やされただけで、失敗とは言われずになんとなく自然消滅したように見えてくるのは、筆者だけではないと思います。
地方創生の間に起きた大きな震災や、人口減少での自治力の弱小化が今更に実感されているのは、その政策が日銀のデフレコントロールと金利下げによる中小企業の淘汰と、政府による経済効果の一極集中化の効果がでてきたからでしょう。
筆者が地方創生に思い描いてきた地域の発展は、そもそも勘違いで同じような思いをした人も多かったのではないかと思うのですが、唯一の救いは人口比率の多くを占める高齢者層の、雇用率が高まったくらいでしょうか。
雇用手段についてはそうかもしれませんが自営・独立手段としての条件は、金融機関も政府もむしろシビアになっていて、あるCMでは「俺、正社員に成る！」という間抜けなセリフが求婚の決めてにされるような、おかしなことになってます。
ネットの普及で、自営独立のノウハウに触れる機会が増えたことで、いったん高揚した独立の機運が政府の緊縮予算体制によって、雇用で細く長く生きる選択肢に誘導され、それによってより蜜月化した政府と大手企業（経団連？）の連携は、目的を達したと見てまちがいないでしょう。
それを知ってか知らずか、選択肢を狭められている国民の多くが、地方から徐々に自営で自立する機会を奪われていき、東京の生活条件が全国の標準としてメディア拡散されることで、ますます生活コストの基準は上げられてきています。
世界の工場と期待されていた中国の、意外と不自由な市場に対策として、国内生産比率を高めるために、国内の雇用賃金を外国人雇用や、労働条件の低コスト化で下準備が始まっているようで、このためにも比較的コントロールしやすい高齢者雇用が増えているように思います。
この雇用条件の低レベル化を見えにくくしながらも、税金をより今の企業側に優位にする政策は進んでいるようで、今回の消費増税では前回の時の様に露骨に下げられないまでも、企業側の増税は起きずに消費行動を冷え込ませないポイント還元によって、代行されています。
雇用の現状はこの位にして、地方の創生については行政機関の締め付けを継続して、中小地銀の弱体化が進み、今後IR施設の誘致や先日突然発表された円の仮想通貨構想で、より海外企業や、傀儡国の影響力を国内に浸透させる動きが、じわじわきているようですね。
この政府の影響力を高める手法は、中国が行っているものを参考にしているかもしれませんし、従来通りアメリカの極東戦略の一環だったのかもしれません。
こうした理想と現実のギャップが、このブログの方向性を大きく変えていった主要因なのですが、本来の主旨が地方創生だったのに、その現実の周知に始終する結果になったことはとても残念なことです。
今後とも、事実をより明確にし可能な限りポジティブな方向性を探るよう、勉強し提案していきます。
国内TVメディアの役割が、変化したのでしょうか？
TV世代の一人として育った筆者にとって、寂しい思いもありますが、こうした記事を見ると、情報メディアの交代がいよいよ見えてくる気がします。
民放は、既にニュース報道を中心に、人気番組などもネット配信を部分的に配信し始めているようですが、最もTV視聴者の支持が多いだろうNHKでもこの波には抗えないようですね。
民放キー局、ネット同時配信へ 秋以降、NHKに追随（共同通信） - Yahoo!ニュース
もっとも、受信料徴収で成り立っているとされていることから、ネットユーザーへの徴収手段が課題なのかもしれませんが、そもそも莫大な資産を留保する当局にとって、現実的に実行そのものは問題にならないはずですが、過去の既得権益の保持は難儀になるかもしれません。
それよりも、TVメディアがネット配信ヘ移行するにあたって、利用していた周波数帯の電波利用の頻度が下がることで、その用途には大きな変化が起きそうです。
今後の用途としては、地方創生的に見れば、当面地方間の情報発信や緊急事態時の安定した情報提供のいち手段となりそうですか、それだけでは電波施設や電波法の管理維持は実質不可能で、また関連事業で利益確保してきた企業だけで無く，法人や中間企業団体などの利益構造にも、大きな構造変革は余儀なくされるでしょう。
本来アメリカ由来のネットインフラに、主導権が渡ることは、おそらく多くの国内での関連事業者の利益構造には不利であり、この阻止や抜け道探しに多くの有限の時間やリソースが削がれるのは、間違い無いでしょう。
国民不在の仕組みならば、この機に一掃したいところですが、当面既得権益者が現役の間、電波関連業界の構造改革はスムーズには進まないかも知れないにしても、世代交代を加速化する意味でも積極的に電波の利用をより民意に沿った方向に変えていかなくてはなりません。
そこで私たちは、民意を明確にしていく必要がありますが、その結果が幸か不幸になるかは責任が全て実行者に回ってくる現実を見れば、不利益な行動は実現されないでしょう。
メディア操作といえば、アメリカが最先端を行っていて、日本のメディアもその影響下に置かれてる一方で、アメリカは最近軍事面では台湾に目を向けだしていますが、日本が決して見放されたわけで無く、そのコマの一つではあるものの、中国とどっちつかずの日本への期待を、行動が明確な台湾に振り替えたということなのでしょう。
そもそも完全なる従順さで、アメリカや中国に素直であったらまだ違っていたかもしれませんが、最近はそのどちらにも完全に靡かずに、事あるごとに小さな反旗を翻して来た日本に対し、戦略を変えてきているのかもしれません。
人が実在する以上、理想的な行動統制・より確実な情報コントロールを実現するには、アメリカが単にネット強化だけでなく、実際にかの地に出向いてそのための現地整備を進めない限り、理想的にも確実にもなり得ないことがあげられます。
日本のアニメSAOや、アメリカ映画のマトリックスで示された、VR・ARコントロールは実際メディアが煽るほどスマートでなく、泥臭さ人間臭さががプンプン匂ってくるほど一筋縄ではいかない点は、地味にも強力なウイークポイントです。
そもそもメディアのメッカだった、アメリカの一時的な政策の油断によって、揺るぎない覇権の地位を脅かされるに至った失態を埋め合わせるという難儀が加わって、情報統制の影響力は、中国からのほうが大きくなりました。
アメリカが今後も、ネットによる情報コントロールを安定化させるには、リアルな地政学的対処が絶対条件で、その拠点に限界を感じる韓国比率を弱め、台湾を新たにパートナーに加え準備を進めており、かつての日本がそうであった様に、早速効果が金融マーケットから台湾注視に湧いてきつつあります。
その中で、国内メディアが果たす責任は、複雑化を極めている時代にあって、かつてと比較して変化しているのでしょうか、それとも変わっていないのでしょうか、それはその主語がどちらにあったかで真逆になります。
つまり、国民であれば国民よりだったはずのメディアが次第に利益を基準になったことになりますし、そもそも利益ありきであったのであれば、そもそもぶれておらず露骨になっただけかもしれません。
いずれにしても、政府の判断と関連行機関が明確に指針を示さずには、市民のための通信設備は確保できないでしょうから、その彼らを選ぶ手段を市民の意思表示と行動で示すしかありませんが、メディアに要求すべき以前に、むしろ視聴者側が行動せず嘆くだけだったり、周りから解りやすい行動が減っている点にリスクがあるのではないか。
加えて、SNSの発達で行動せずとも物言いができて、そこで吐き出したら満足してしまう風潮が起きているためかもしれませんが、実はその分私たちは普段の実行動において、皮肉にもより明確なメリハリのある行動行為を求められることになります。
それは仕掛けられたデモやストライキではなく、市民主導のそれでなくてはなりませんが、経済重視の政府と利益保全する企業にとっては、歓迎できないリアルであるがゆえに、あらゆる手段で統制してくるでしょう。
しかし、昨年の香港がそうであったように、正当な市民運動がどのような結果を示すのかは示された今にあって、この波に市民が上手く乗って行動を始めるがで、それがデモで示すのか投票で示すのか、この好機を覚めさせないように、チャンスある時までにもっと学び、準備をしておくべきです。
子どもが不自由な社会で、大人が居場所を護る意味
もう相当昔になった、バブルがはじけて今思えば長期デフレの始まりであった頃、平日の昼下りに明らかに居るはずのない未成年の女子たちが、コンビニの自動ドアの横に座って時間を持て余す風景が頻繁に見受けられました。
今でも、似たような事情でそういう風景は無くなっていないと思うと、失われた３０年とは何だったんだろうと深い憤りを感じずにはいられませんでした。
｢居場所がない子供｣の声を17年聞き悟った答え | 家庭 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
少子化で子どもの絶対数は当時より確実に減っているにもかかわらず、その子どもの居る風景は無くならない、もちろんこの実態数を数えた訳では無いのですが、これは数で計る問題では無いので、何がそうさせているのかも含め、考えます。
統計と言えば、統計グラフ上の景気上下落は、バブル崩壊後に政府が始めた消費増税後、顕著に急落しつつもその何倍もの期間を経てプラスに転じていっています。
この景気が回復する度に冷水を浴びせるような増税は、何を基準に上げられているかと言えば、単に不景気を理由に政府の収益確保の対策として実施されるのは間違い無いですが、
政府が行う景気刺激策が不発になる穴埋めで、企業を差し置いて国民だけ増税の負担を強いられているのが現状で、消費が冷え込む悪循環で、筆者が追いかけている地方創生も頓挫の憂き目にあったわけです。
オールドメディアは、東京や商業が活発な地域の雰囲気をより多く報道するので、TVだけしか見ない人には、景気がいいような印象を目から得てしまう事で、自身の身の回りとのギャップに戸惑って、財布の紐を締めてしまうわけで、消費行動が目減りしました。
今話題のポイント制度は、その消費活動のカンフル剤として認知され、来年春夏頃の期間終了まで続けられ、本来は東京オリンピック景気へ引き継ぐ筈でしたが、昨年末から始まったウイルスパニックによって、想定外の事が起きています。
この状況で日本が何を差し置いても、消費行動をこれ以上落とすような制限対策は、取るに取れなくなったと考えられます。
東京オリンピックさえもこのまま感染ピークが先延びすれば、中止せざるを得ませんし、それを助長するような空気は、国民の安全リスクを削っても避けねばならないと、考えての行動だと容易に推測できますね。
子どもの存在意義が、ジワジワと進行する人工抑制の動きに成果を示しつつある中で、大人たちの生存環境さえも、こうした微生物の驚異によって容易にリスクを高める事を、中国の愚行は証明してしまったのです。
このリスクが超自然的であっても人為的だったとしても、リスクの度合いは変わら無いわけですから、一時的に人員制限をしてもまた起きれば同じ対策を取れる体力が残っているかも含め、長期的にリスク対策をするスタンスが最も重要でしょう。
当面の短期リスク回避を取るか長期リスク対策を取るかは、国の体力や事情で様々ですが、日本が単なる景気冷え込み回避の理由でだけで、今の行動を採っているかそうでないかは、ウイルス感染ピークが明らかになったときに、その時の政府や自治体の行動で明らかになるでしょう。
この時に、私たちが子どもたちにできる事はどれほどのものでしょうか、人間は子どもに未来を託すことで、ま逃れない肉体の死はしかたないとしても、精神の死はま逃れる機会を脳の発達で獲得していますが、名古屋大学に籍を置く武田氏の解説では、その知恵を説いたのがキリストやブッダなのだと仰っていました。
この話に、筆者は目からウロコのような合点を得たのですが、聞く人によっては利己的な収穫を人生の目的にされる人など、響かないかもしれませんが、この気付きは人としてより良い人生をおくる、大きなヒントをたくさん含んでいるように思えましたし、子どもたちを何らかの方法で護ることは、単なる利己遺伝子以外の特別な何かを引き継いでいくような気がしてなりません。
この知恵に基づいて行動する限り、私たちは永遠の命を得て生きていけると理解できれば、それはとても大きな収穫につながるのかもしれませんね。
こんなどさくさにも進むキャッシュレス化
筆者が、久しぶりに地元の歴史イベント展示に出かけた直後だったと思いますが、名古屋高速の利用が急遽止められた事を、帰宅後に知りました。
結局数日で、条件付き解除が実施されましたが、こんな緊急事態であっても、交通インフラの限定利用を実施する傾向が、跡を絶ちません。
名古屋高速、ETC通行可能に 閉鎖の6料金所、25日から ｜ 共同通信
名古屋高速は東京で言えば首都高速都心環状線と同等の意味を持つ、東海地方経済生活の生命線でもありますが、東京・大阪・名古屋など、日本国内の時短移動の節目になる主要都市の交通施策は、気になるところです。
今回のコロナウイルス感染拡大のどさくさにも、規制されるのは想定されるとしても、いざというとき長距離移動に欠かせない高速道路や主要幹線が、キャッシュレス化されることは、まだまだ多いキャッシュ支持派にとって、むしろ緊急対策としては逆光しているように見えます。
その他の事例でも、国民のコンセンサスを明確に測っていないまま、キャッシュレス化の検討を飛び越え企業側の都合優先で、導入が実施されています。
むしろ政府による支持は、その実行の後にされるという逆転現象になっているのも、保守的なキャッシュレス化反対派の懸念の種です。
国内で現実に起きている景気低迷や見えにくくされている長期的な不景気を、例えば消費増税強行後に、ポイント還元サービスを全面に出させて、増税後の景気低迷を緩和させようとするのは、その事例です。
しかし、一般のニュースではあえて報道されない不都合も、ちょっとだけ専門家の示す公的な統計を目にすれば、増税後の景気下落は想定通り起きていますし、中国発症ウイルスの影響で、当初カンフル剤として期待されていた、東京オリンピック景気への期待も冷めだし、加えて順調だったインバウンド増加の見通しも下方修正せざるを得ません。
この先、インバウンド景気下降で、地方商業経済は改善する見通しが立たないばかりか、政府はその立て直しに目を向けることなく、中央経済の保身に始終するでしょう。
既に東京都やオリンピック招致関連者からの、その傾向の打診は表明されていますし、TVだけだとウイルス感染拡大の話題ばかりを占める状態で、正しい対策を建てる正確な情報公開は消極的で、むしろ、ネットや海外メディアなどからの自助努力によってしか得られなくなりつつあります。
天皇陛下の誕生日のイベントで、発表されたコメントでは、既にこれに類のする懸念の表明がされたと筆者は捉えましたが、象徴の立場からあからさまな事は言えませんから、後は政府がどこまで天皇の意を汲み、日本寄りの適切な対応をするかに一任された形です。
最も日本の安寧を的確に見通す天皇の、国家への影響力を、ここまで限定化させた政府の施策に対するツケはここにも現れていると言って良いでしょう。
ここに来て、政府の行動イコール日本の貢献意欲のバロメーターを示すと言って過言ではない状況は、明確になりましたので、今後彼らの行動一つ一つに日本に対する逆臣がどう現れるか、わかり易くなったとも言えるわけです。
その見極めに、特にTVメディアの報道は、むしろ見えにくくする役割しか成していない場合が多くなっていると感じる事が多いです。
明らかに窮地の状態にもかかわらず、娯楽に誘う番組や消費行動を促す情報を、強化する行為は尋常とは言えず国民の取るべき行動には相反する情報です。
キャッシュレス化が普及すること自体を危険視しているのでは無く、その使用使途がや管理がデジタル・ネット連結され、見える化することによって、消費行動の利便性を向上させると言う方便に対して、それ以上の企業側の管理統制に必要な情報とマーケット戦略の見通しが立てやすくなる、費用対効果の方が、桁違いに大きい事は事実です。
企業にこれ以上の「個人行動」の森の全体像を見せれば、その森は都合の良いように刈られ、焼き払われて、躊躇なく企業の関心は次の森へと移っていくでしょう。
消費者はこれ以上、無条件で行動や消費の”正確なプライバシー”を与えるような性善説的な行動を自重し、森を見えにくくしていく知恵を持つ必要があるかもしれないし、企業の思惑以上に消費者の思惑を働かせる性悪説的な行動も必要かもしれません。
安倍総理の四面楚歌
記事のように、北朝鮮政府が放った日本への評価は、少なくとも国内では誰も信じなかったのですが、消費増税の動き依頼の経済対策行動だけで無く、今回の中国ウイルス対策行動によって、極めて日本独自の判断を、珍しく起こしたことは、世界の多くの人々を戸惑わせています。
結局、この評価あながち間違いでは無く、預言のように当たってしまったのでしょうか?
北朝鮮、安倍晋三を「愚かで性悪」と罵倒 外交でも「日本は排除する」 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
安倍総理の行動は、長期政権新記録樹立と同時期に、国際的な四面楚歌状態になることを選んでしまったのでは?と疑う識者も目立っています。
その根拠は誰にも明確で、せっかく長期政権の地の利を生かして得た市場安定性をわざわざ増税で自ら崩し、追い打ちをかけるウイルス由来の景気低迷にも、根本的な対策を取らない世界に沿わない独行をしているちぐはぐさが語っています。
それに輪をかけて、国民も自分からその渦中に身を投じるばかりか反対の意思行動を一切取らなかった現実は、適切な行動機会のタイミングを失い、なし崩しの独自行動に走っていないと良いのですが、そのしっぽをなかなか掴ませてくれません。
これは、国家でも国民でも行動原理は同じで、一つでも保身に走れば行動が鈍るばかりか、方向までも謝る事を示しています。
そういうときこそ他力本願であったり、他人を責める傾向は無いでしょうか。
それだけ人間は弱いと言うのは、仕方がないのかもしれませんが、他力本願に走った人の分まで別の人の負担となって、それが回り回って容赦無く逃げた者にも降り掛かってきます。
ここで安倍総理の四面楚歌を批判し責任転嫁することは、一見容易いことのように思えますが、一方でブーメラン効果は避けられません。
ここまで言うと、逆ギレする人が出てきますが、逆ギレによるブーメラン効果もあるわけで、自分への行動に何のプラスにならなことを、転嫁してはなりません。
表面的な加害者になることで、表面的だけでない実害を被る人が出てしまうし、加害者はその引け目からも逃げなくてはならなくなるわけで、その繰り返しで自分を追い込んでいる自覚も薄れていくもので、そもそも性善説が言う善人などいないのかもしれません。
言葉遊びで済ませてしまっては、申し訳無いのであえていえば、この時点で動物として生きるか、人として生きるかの決定は、その人の意志が決めれいるのでは無くて、何のことはない無意識な行動で既に示していると言う事実をだけは忘れてはならないと思っています。
さて、安倍総理の行動は、いったいどちらなのでしょうか?
そしてどこまでが日本に対しての敬意と、天皇陛下への畏怖が認められてるのでしょうか。
さらに自分自身の行動は、どちらなのでしょうか。
